明光義塾アプリ塾生証による教室業務DXと顧客体験向上
FY2023-Q2に初出。7回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載は2026-04-10。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- 2026-04-10再掲決算
「「アプリ塾生証」「アプリ講師証」などのツールを活用した顧客の利便性向上と運営の効率化」
アプリ塾生証・アプリ講師証について、導入後の顧客利便性向上と運営効率化への活用を再掲している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「また、生徒とその保護者とのコミュニケーション・ツールである「アプリ塾生証」、講師のエンゲージメント向上と業務効率化を担う「アプリ講師証」を活用したビジネスプロセスのDXにより、教室運営の効率化や上級学校進級時の継続通塾促進など顧客のリテンションに取り組んでまいりました。」
アプリ塾生証・アプリ講師証について、導入フェーズ後の実行施策として、教室業務効率化、講師エンゲージメント、継続通塾促進を継続している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「また、生徒・保護者とのコミュニケーションアプリ「明光義塾アプリ塾生証」、ならびに、教室と講師の間のコミュニケーションアプリ「明光義塾アプリ講師証」につきましては、教室への導入フェーズを経て、生徒・保護者のＣＸ（顧客体験価値）向上、教室業務のＤＸ改革による効率化、講師とのエンゲージメント強化などに向けた実行フェーズとして、教室運営の一層の改善を推進しております。」
明光義塾アプリ塾生証・アプリ講師証について、教室への導入段階から、顧客体験向上、教室業務の効率化、講師とのエンゲージメント強化を進める実行段階へ移行した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「また、生徒・保護者とのコミュニケーションアプリ「明光義塾アプリ塾生証」におきましては、全国1,698教室（2024年２月末時点）で導入・活用されており、生徒・保護者のＣＸ（顧客体験価値）向上とともに教室業務のＤＸ改革、効率化につながっております。加えて、教室と講師の間のコミュニケーションアプリ「明光義塾アプリ講師証」につきましては、2023年９月からのトライアル運用を経て、現在は全国473教室（2024年２月末時点）で導入、講師とのエンゲージメント強化とさらなる教室運営の改善を推進しております。」
明光義塾アプリ塾生証は1,698教室での導入・活用を継続し、講師証は2023年9月のトライアルから全国473教室への導入段階に進んだ。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また生徒・保護者とのコミュニケーションアプリ「明光義塾アプリ塾生証」におきましては、全国1,698教室（2023年11月末時点）で導入・活用されており、生徒・保護者のＣＸ（顧客体験価値）向上とともに教室業務のＤＸ改革、効率化につながっております。なお、2023年９月より、「明光義塾アプリ講師証」の導入に向けたトライアルを開始しており、講師とのエンゲージメント強化とさらなる教室運営の改善にも取り組んでおります。」
明光義塾アプリ塾生証は2023年11月末時点で1,698教室に導入・活用され、顧客体験向上と教室業務DX・効率化を進めた。さらに2023年9月から講師向けアプリ講師証の導入トライアルを開始した。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、生徒・保護者とのコミュニケーションアプリ「明光義塾アプリ塾生証」の導入教室拡大により、生徒・保護者のＣＸ（顧客体験価値）向上、エンゲージメント強化とともに、教室業務のＤＸ改革を推進してまいりました。」
明光義塾アプリ塾生証について、利用教室の拡大を通じて顧客体験・エンゲージメント向上と教室業務ＤＸを進めた。 - FY2023-Q2初出有価証券報告書
「加えて、コモディティ化する個別指導塾業界の中で、付加価値を創造すべく、教室と生徒・保護者とのコミュニケーションを強化する「明光義塾アプリ塾生証」の利用教室を順次拡大し、教室業務のＤＸ推進を起点とした生徒・保護者のＣＸ（カスタマーエクスペリエンス、顧客体験価値）向上への取り組みを加速してまいりました。」
明光義塾アプリ塾生証の利用教室を順次拡大し、教室業務のＤＸを起点として生徒・保護者とのコミュニケーションと顧客体験価値を高める施策を初めて独立したテーマとして記載した。