日本語学校の定員拡大と専任講師増員
FY2016-Q3に初出。16回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016。直近の記載は2026-10-14。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2024-Q1前進有価証券報告書
「日本語学校事業につきましては、「進学教育（大学院・大学・専門学校）」「美術基礎教育」「ＥＪＵ（日本留学試験）対策」「就職支援（在留資格：技術・人文知識・国際業務、特定技能）」などの強み・特色を活かした学生募集活動・事業運営を進めてまいりました。なお、早稲田ＥＤＵ日本語学校と比較して、生徒数の回復がやや遅れていたＪＣＬＩ日本語学校におきましては、2023年10月入学者数が増加したことにより、大きく改善を見せました。これらの結果、日本語学校事業における当第１四半期連結累計期間の校舎数は２校（早稲田ＥＤＵ日本語学校１校、ＪＣＬＩ日本語学校１校）、在籍生徒数は1,709名（早稲田ＥＤＵ日本語学校926名、ＪＣＬＩ日本語学校783名）となり、売上高は342百万円（前年同期比25.8％増）、セグメント利益（営業利益）は25百万円（同209.6％増）となりました。」
日本語学校事業の生徒数が前年同期の1,350名から1,709名へ増加し、売上高・営業利益も前年同期比で増加した。特にJCLIの回復が2023年10月入学者数の増加として記載されている。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「連結子会社である株式会社早稲田ＥＤＵ（早稲田ＥＤＵ日本語学校）及び国際人材開発株式会社（ＪＣＬＩ日本語学校）による日本語学校事業につきましては、進学進路指導を徹底することで、進学率の向上に取り組むと共に、在留資格「特定技能」制度における日本語対策講座など新たなマーケット開拓に注力してまいりました。」
進学進路指導の徹底に加え、在留資格「特定技能」制度向けの日本語対策講座という新たな市場開拓を明示した。 - FY2019前進有価証券報告書
「これらの結果、日本語学校事業における当連結会計年度の校舎数は、２校（早稲田ＥＤＵ日本語学校１校、ＪＣＬＩ日本語学校１校）、在籍生徒数は、1,782名（早稲田ＥＤＵ日本語学校697名、ＪＣＬＩ日本語学校1,085名）となり、売上高は1,361百万円、営業利益は82百万円となりました。」
2校体制を維持しつつ、JCLIの移転・規模拡大後の日本語学校事業について、在籍生徒数1,782名、売上高1,361百万円、営業利益82百万円を開示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「日本語学校事業につきましては、ブランド確立による差別化と競争力の強化に取り組み、日本語教育だけに留まらず、進学に関する指導を徹底してまいりました。」
日本語教育に加え、留学生の進学に関する指導を徹底する取り組みを継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「連結子会社である株式会社早稲田ＥＤＵ（早稲田ＥＤＵ日本語学校）及び国際人材開発株式会社（ＪＣＬＩ日本語学校）による日本語学校事業につきましては、ブランド確立による差別化と競争力の強化に取り組み、日本語教育だけに留まらず、留学生の進学に関する総合教育機関となるべく、体制構築に努めた結果、国内の有名な大学院や大学への進学実績につながりました。これらの結果、日本語学校事業における当第２四半期連結累計期間の校舎数は、２校（早稲田ＥＤＵ日本語学校１校、ＪＣＬＩ日本語学校１校）、在籍生徒数は、1,874名（早稲田ＥＤＵ日本語学校643名、ＪＣＬＩ日本語学校1,231名）となり、売上高は674百万円、営業利益は105百万円となりました。」
日本語学校事業は2校体制を継続し、在籍生徒数1,874名、売上高674百万円、営業利益105百万円を開示している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「連結子会社である株式会社早稲田ＥＤＵ（早稲田ＥＤＵ日本語学校）及び国際人材開発株式会社（ＪＣＬＩ日本語学校）による日本語学校事業につきましては、中国、ベトナム、スリランカ等、20カ国以上の国々から留学生を受け入れております。日本語の指導だけではなく、日本文化の理解を深める指導及び進学説明会を実施し、大学院や大学、専門学校等への進路指導を充実させてまいりました。これらの結果、日本語学校事業における当第１四半期連結累計期間の校舎数は２校（早稲田ＥＤＵ日本語学校１校、ＪＣＬＩ日本語学校１校）、在籍生徒数は1,889名（早稲田ＥＤＵ日本語学校664名、ＪＣＬＩ日本語学校1,225名）となり、売上高は343百万円、営業利益は28百万円となりました。」
20カ国以上からの留学生受け入れ、日本文化理解の指導、進学説明会・進路指導を行い、在籍生徒数1,889名、売上高343百万円、営業利益28百万円となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「これらの結果、日本語学校事業における当連結会計年度の校舎数は、４校（早稲田ＥＤＵ日本語学校１校、ＪＣＬＩ日本語学校３校）、在籍生徒数は、1,817名（早稲田ＥＤＵ日本語学校686名（定員710名）、ＪＣＬＩ日本語学校1,131名（定員1,380名））となり、売上高は1,317百万円、営業利益は52百万円となりました。」
日本語学校事業は4校体制を維持し、在籍生徒数1,817名、売上高1,317百万円、営業利益52百万円となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「中国、ベトナム、スリランカ等、20カ国以上の国々から留学生を受け入れております。これらの結果、日本語学校事業における当第３四半期連結累計期間の校舎数は、４校（早稲田ＥＤＵ日本語学校１校、ＪＣＬＩ日本語学校３校）、在籍生徒数は、1,421名（早稲田ＥＤＵ日本語学校515名（定員710名）、ＪＣＬＩ日本語学校906名（定員1,380名））となりました。」
日本語学校4校の運営と留学生受け入れを継続している。早稲田EDUの定員710名、JCLIの定員1,380名に対し、在籍生徒数は合計1,421名となった。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「株式会社早稲田ＥＤＵにつきましては、今後の生徒数増加に向けて、本社校舎（東京都新宿区高田馬場）を東京都新宿区市谷へ本年１月に移転し、校舎規模は約1.5倍となりました。これらの結果、日本語学校事業における当第１四半期連結累計期間の校舎数は、４校（早稲田ＥＤＵ日本語学校１校、ＪＣＬＩ日本語学校３校）、在籍生徒数は、1,831名（早稲田ＥＤＵ日本語学校660名（定員710名）、ＪＣＬＩ日本語学校1,171名（定員1,380名））となりました。」
校舎規模の拡大に加え、日本語学校事業は4校・在籍生徒1,831名となり、早稲田EDUの定員も710名となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また、今後の生徒数の増加に向けて、日本語教師養成講座の開設や組織体制の強化等を行いました。」
日本語教師養成講座の開設と組織体制強化を通じて、今後の生徒数増加を目指す取り組みを継続している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「また、今後の生徒数の増加に向けて、日本語教員養成講座の開設や組織体制の強化等を行いました。これらの結果、日本語学校事業における当第２四半期連結累計期間の校舎数は、４校（早稲田ＥＤＵ日本語学校１校、ＪＣＬＩ日本語学校３校）、在籍生徒数は、1,654名（早稲田ＥＤＵ日本語学校562名（定員600名）、ＪＣＬＩ日本語学校1,092名（定員1,380名））となりました。」
日本語教員養成講座の開設と組織体制強化を実施し、日本語学校事業は4校・在籍生徒1,654名まで拡大した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「また、今後の生徒数の増加に向けて、日本語教員養成講座の開設や組織体制の強化等を行いました。これらの結果、日本語学校事業における当第１四半期連結累計期間の校舎数は、４校（早稲田ＥＤＵ日本語学校１校、ＪＣＬＩ日本語学校３校）、在籍生徒数は、1,628名（早稲田ＥＤＵ日本語学校584名（定員600名）、ＪＣＬＩ日本語学校1,044名（定員1,380名））となりました。」
生徒数増加に向け、日本語教員養成講座の開設と組織体制強化を実施し、4校・在籍1,628名まで拡大している。 - FY2016前進有価証券報告書
「生徒数の定員増加に向けて、組織体制の強化を図るべく専任講師の増員等を進めてまいりました。グローバル化に伴い留学生も順調に増加し、在籍生徒数は461名（定員520名）となりました。」
専任講師の増員を進め、早稲田EDU日本語学校の在籍生徒数を461名（定員520名）としている。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「生徒数の定員増加に向けて、組織体制の強化を図るべく専任講師の増員等を進めてまいりました。グローバル化の進展に伴い本校の留学生も順調に増加し、在籍生徒数は365名（定員600名）となりました。」
定員増加に向けた専任講師増員を進め、在籍生徒数365名、定員600名としている。