社員・講師の確保・育成難による教育サービス品質低下リスク
FY2016に初出。9回の記載のうち4回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2021。直近の記載は2026-04-10。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中34社が悪化側に。
- 2026-04-10再定義決算
「また、教育による産物である人材という面では、日本は生産年齢人口の減少という社会課題に直面しており、外国人人材の活用やリカレント教育、リスキリングなどを通じた労働力不足の解決が求められております。」
人材確保・育成に関する記載を、生産年齢人口の減少、外国人人材、リカレント教育、リスキリングによる労働力不足への対応へ広げている。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「また、教育による産物である人材という面では、日本は生産年齢人口の減少という社会課題に直面しており、外国人人材の活用やリカレント教育、リスキリングなどを通じた労働力不足の解決が求められております。」
人材確保・育成に関する環境認識が、社員・講師の採用難だけでなく、生産年齢人口の減少、外国人人材、リカレント教育、リスキリングを含む労働力不足への対応へ広がっている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「今後は、更に人的資本投資に注力して、従業員の「スキルと能力開発」、「リーダー育成とサクセッション」、「ＤＸとＣＸの推進」、「ダイバーシティ＆インクルージョン」、「Well-being」の充実を図りエンゲージメントを高めてまいります。また、ワークライフバランスを支える各種制度を整備し、多様な働き方に対応できる仕組みを構築して人材の定着を推進してまいります。」
人材確保・育成リスクへの対応が、人的資本投資、リーダー育成、ＤＸ・ＣＸ人材、ダイバーシティ、Well-being、柔軟な働き方による定着策として再整理された。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「先行きについては、労働集約的なサービス業種を中心に人手不足が深刻化しており、省力化投資・人的資本投資、事業のＤＸ化に向けたデジタル投資などによる生産性向上が求められる状況にあります。」
労働集約的なサービス業種で人手不足が深刻化しているとの記載により、社員・講師等の確保や人件費に関する外部環境の厳しさが示されている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「今後、少子高齢化に伴い労働人口が減少するなかで、競合他社との人材の獲得競争が激しくなることも想定され、計画通りの人材確保が困難となる場合や、優秀な人材が社外に流出してしまう可能性があります。人材の安定的な確保が困難になった場合、教育サービスの質が低下し、業績に影響を及ぼす可能性があります。 今後は、更に人材育成に注力して、研修・教育プログラムの充実を図りエンゲージメントを高めてまいります。また、ワークライフバランスを支える各種制度の整備し、多様な働き方に対応できる仕組みを構築して人材の定着を推進してまいります。」
人材確保リスクについて、労働人口減少・競争激化・人材流出を明示するとともに、研修・教育、エンゲージメント、ワークライフバランス、多様な働き方による定着策へ対応を再整理した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「しかしながら、こうした取り組みにもかかわらず、社員・講師の安定的な採用・育成が困難になった場合、教育サービスの質が低下し、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
研修・教育制度等による人材育成を進める一方、社員・講師の採用・育成困難によるサービス品質・業績への影響可能性を継続している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「その一方、人手不足感が一層強まったことによる労務コストの増加、不安定な株価動向及びエネルギーコストの上昇の懸念等から、今後の経済環境の見通しは依然として不透明な状況となっております。」
人手不足感が一層強まり、労務コストが増加しているとの記載により、社員・講師の確保や人件費に関するリスク環境の悪化を示している。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「その一方、人手不足の深刻化を背景とした労務コストの上昇や世界経済の不確実性等により、景気の先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
人手不足が深刻化し、労務コストが上昇しているとの外部環境を記載しており、社員・講師の確保・育成に関するリスク環境が悪化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかしながら、こうした取り組みにもかかわらず、社員・講師の安定的な採用・育成が困難になった場合、教育サービスの質が低下し、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
社員・講師の採用・育成が困難になった場合の教育サービス品質と業績への影響をリスクとして明示した。