ＩＣＴ教材の普及とＩＣＴリテラシー向上への対応
FY2017-Q2に初出。20回の記載のうち7回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-07-07。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- 2026-07-07前進その他開示
「一方で、多くの保護者の皆さまは、AIがこれからの教育に必要だと考えています。AIは、一人ひとりに最適化された学びを支える存在として、今後ますます重要な役割を担っていくでしょう。」
生成AIの学習利用実態を保護者1,000名への調査結果として具体化し、AIを個別最適化された学びを支える存在として位置づけている。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「あるいは、教育を含む社会活動や消費活動におけるIT技術や生成AIの活用など、様々な事業環境の変化に起因したビジネスの機会を多く見いだせる状況となっています。」
ICT・AIをめぐる教育環境の記載に、生成AIの活用を明示的に加え、デジタル技術の普及を対応課題だけでなく事業機会としても整理している。 - 2026-04-10再定義決算
「教育を含む社会活動や消費活動におけるIT技術や生成AIの活用など、様々な事業環境の変化に起因したビジネスの機会を多く見いだせる状況となっています。」
ICT・デジタル化を対応課題だけでなく、生成AIを含む事業機会としても記載している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社が属する学習塾業界は、小学生の英語教科化、プログラミング教育の導入、「大学入学共通テスト」への移行を柱とした大学入試改革、2022年度からは高等学校で新学習指導要領が実施されるほか、2024年度には文部科学省が高等学校DX加速化推進事業（DXハイスクール）をスタートするなど、教育改革が進んでおります。また、通信インフラの整備やデジタル化の急速な進展を背景として、AIやIoTの活用による新たな学習形態やそれに対応したコンテンツが求められております。」
ICT教材普及・EdTech競争という従来の整理に、高等学校DX加速化推進事業（DXハイスクール）、AI・IoTを活用した新たな学習形態とコンテンツへの需要を加えた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「そのような中で、コロナ禍を経てデジタル教材の導入・活用が活発化したことに加えて、受験時期の早期化、大学入試における総合型・学校推薦型選抜の増加などの構造変化も加速しております。」
コロナ禍を経たデジタル教材の導入・活用活発化を、教育サービス上の対応課題として継続して記載している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループの属する教育サービス業界におきましては、少子化による学齢人口の減少が継続する中で、多様な価値観・教育ニーズに対応した個別最適化した学びの提供が求められております。そのような中で、コロナ禍でデジタル教材の導入・活用が活発化したことに加えて、Ｍ＆Ａ・アライアンスによる事業領域・顧客対象拡大の動きや異業種からの参入など、業界再編の流れは加速しており、大きな変革期にあります。」
ICT教材・デジタル学習の普及を、M&A・アライアンスによる事業領域・顧客対象の拡大や異業種参入と結び付いた業界再編の加速として記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「教育制度改革に加えて、ＧＩＧＡスクール構想の計画前倒しや、オンライン授業・ＡＩ技術を活用した学習サービスの浸透により、多様な価値観・教育ニーズに対応したサービス提供の動きが加速するなど、大きな変革期を迎えている中で、Ｍ＆Ａや異業種からの参入に伴い、企業間の差別化競争は激化しております。」
GIGAスクール、オンライン授業、AI技術を活用した学習サービスの浸透と、M&A・異業種参入による競争激化を継続して記載している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当社グループの属する教育サービス業界におきましては、教育制度改革に加えて、ＧＩＧＡスクール構想の計画前倒しや、オンライン授業・ＡＩ技術を活用した学習サービスの浸透により、教育のデジタル化・個別最適化された学びの実現に向けた動きが加速するなど、大きな変革期を迎えております。」
GIGAスクール構想の計画前倒し、オンライン授業・AI学習サービスの浸透により、ICT・EdTechをめぐる教育のデジタル化と個別最適化が加速したと記載している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「ＧＩＧＡスクール構想による１人１台端末環境を契機に、ＥｄＴｅｃｈの活用による個別最適化された学習への転換が進む大きな変革期を迎えております。」
ICT教材・オンライン授業の普及という従来の環境変化に加え、1人1台端末環境を契機としたEdTech活用と個別最適化学習への転換が進む段階を記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「また、コロナ禍に伴い、オンライン授業・ＩＣＴコンテンツの導入が急速に進んでいるほか、感染拡大防止対応を徹底した上での対面授業の実施など、急激な社会環境の変化と生徒・保護者のニーズに柔軟かつスピーディーに対応した付加価値の高いサービス提供が求められております。」
コロナ禍を契機とするオンライン授業・ICTコンテンツの普及と、感染防止を前提とした対面授業への対応圧力を継続して記載している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「また、「ＧＩＧＡスクール構想」による学びのＩＣＴ環境を整える動きが急ピッチで進められていることに加えて、新型コロナウイルス感染症の感染拡大をきっかけとして、「学習の遅れ」や「教育格差の拡大」といった課題に対応すべく、オンラインサービスやＩＣＴコンテンツの導入が急速に進んでおり、新規参入のスタートアップ企業も含め、企業間の差別化競争は激化しております。」
ICT教材・EdTechをめぐる競争環境が、GIGAスクール構想と感染症下のオンライン化により急速に進展し、スタートアップを含む差別化競争へ拡大した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「また、新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけとして多くの企業がオンラインサービスの提供を開始しており、急激な環境変化と生徒・保護者のニーズに迅速かつ柔軟に対応した付加価値の高いサービス提供が求められております。」
感染症を契機に多くの企業がオンラインサービスを開始し、デジタル教材・サービスをめぐる環境変化と対応圧力が強まった。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「また、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う生徒の学習機会の不足に対応すべく、各種デジタル教材の無償提供が開始されるなど、デジタル技術を活用した教材・ツールの普及・拡大が加速しております。」
ICT教材・デジタル学習の普及が、感染症下の学習機会不足への対応として無償提供も開始されるなど、さらに加速したと記載している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「また、ＡＩ等のデジタル技術を活用したデジタル教材の普及・拡大が加速しており、新たな需要の取り込みを図るべく、成長領域の開拓に向けた事業提携等の動きが活発化しております。」
従来のICT教材・EdTechによる競争激化という整理から、AI等を活用したデジタル教材の普及加速と、成長領域開拓に向けた事業提携へ焦点が広がっている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「教育とテクノロジーを融合させたＥｄＴｅｃｈと呼ばれるＩＣＴを活用した教育サービスが急速に広がりを見せ、異業種からの新規参入の動きも活発化しており、企業間の差別化競争は激化しております。」
ICT・EdTech教育サービスの拡大と異業種参入による差別化競争の激化を継続して記載している。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「教育とテクノロジーを融合させたＥｄＴｅｃｈと呼ばれる事業領域におけるＩＣＴを活用した教育サービスが急速に広がりを見せているほか、新規参入の動きも活発化しており、企業間の差別化競争が激化しております。」
従来のICT教材・デジタル学習という表現から、EdTechという事業領域名を用い、ICT教育サービスの急速な拡大と新規参入を競争要因として整理している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「ＩＣＴを活用した教育サービスの広がりや、新規参入の動きも活発化しており、企業間の差別化競争に拍車がかかっております。」
ICTを活用した教育サービスの拡大と新規参入による競争激化を、教育環境上の対応課題として継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「これに伴って、IoT技術を活用したデジタル学習の広がりを背景に、異業種から教育業界への参入が増加し、他社との競争が激化するものと思われます。」
ICT・デジタル学習の普及を背景とする異業種参入と競争激化を、教育業界の対応課題・リスクとして継続して記載している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「更に、少子化による市場規模の縮小、生徒、保護者が求める教育サービス水準の更なる高まりや多様化するニーズ、ＩＣＴを活用した新規企業の参入等、企業間競争は激しさを増しております。」
ICT教材の普及・ICTリテラシー向上への対応課題から、ICTを活用した新規企業の参入による競争激化へと、記載上のリスクの焦点が変化している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「更に、学校や家庭学習におけるＩＣＴ教材の普及により、デジタル教材の活用や、ＩＣＴリテラシーの向上も求められております。」
学校・家庭学習でのＩＣＴ教材普及を背景に、デジタル教材の活用とＩＣＴリテラシー向上が求められる教育環境上の新たな対応課題として記載された。