アール・エス・シー（4664）・施策リース会計基準の2028年3月期適用準備を追加
会計基準等の適用準備
FY2020に初出。7回の記載のうち2回が「達成」で、最初の「達成」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2025。
7記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
複数の新会計基準の適用準備114社が書いているテーマ・逆風2社・追い風1社
直近の記載が「その他」なのは、ほかに14社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている114社のうち14社を表示しています。上の文は114社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025リース会計基準の2028年3月期適用準備を追加有価証券報告書
「「リースに関する会計基準」等の適用による連結財務諸表に与える影響額については、現時点で評価中であります。」
新リース会計基準等について、2028年3月期の期首から適用予定であり、財務諸表への影響額を評価中と記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「「時価の算定に関する会計基準の適用指針」を第１四半期連結会計期間の期首から適用し」
時価算定会計基準適用指針を当期首から適用したことを、四半期注記でも再確認している。 - FY2023-Q1達成有価証券報告書
「「時価の算定に関する会計基準の適用指針」（企業会計基準適用指針第31号 2021年６月17日。以下「時価算定会計基準適用指針」という。）を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、時価算定会計基準適用指針第27－２項に定める経過的な取扱いに従って、時価算定会計基準適用指針が定める新たな会計方針を将来にわたって適用することとしております。これによる四半期連結財務諸表への影響はありません。」
2023年3月期の期首から適用予定としていた時価算定会計基準適用指針を、当四半期の期首から実際に適用した。財務諸表への影響はないとしている。 - FY2022時価算定会計基準の適用指針を2023年3月期から適用予定有価証券報告書
「「時価の算定に関する会計基準の適用指針」（企業会計基準適用指針第31号 2021年６月17日）を2023年３月期の期首より適用予定であります。」
既に適用した時価算定会計基準に関連して、新たな適用指針を2023年3月期首から適用する予定を追加記載している。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「時価の算定に関する会計基準」（企業会計基準第30号 2019年７月４日。以下「時価算定会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し」
2022年3月期首から適用予定としていた時価算定会計基準等を実際に適用した。四半期連結財務諸表への影響はないと記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「「会計上の見積りの開示に関する会計基準」（企業会計基準第31号 2020年３月31日）を当連結会計年度の年度末に係る連結財務諸表から適用し、連結財務諸表に重要な会計上の見積りに関する注記を記載しております。」
2021年3月期の年度末から、会計上の見積りの開示に関する会計基準を実際に適用し、注記を記載した。 - FY2020初出有価証券報告書
「2021年３月期の年度末より適用予定であります。」
会計方針の開示等に関する会計基準及び会計上の見積りの開示に関する会計基準を2021年3月期年度末から、時価算定等に関する会計基準を2022年3月期首から適用する予定を記載している。