革新的なモノづくりによるSCMの進化
FY2017に初出。24回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「兵庫県尼崎市に所有する工場資産については、国内のポリマー・塗加工関連事業の生産効率を見直した結果、開発・製造機能を守山製造所へ移管することとなったため」
国内ポリマー・塗加工関連事業について、生産効率の見直しに基づく尼崎工場から守山製造所への開発・製造機能移管を進めている。 - FY2025前進有価証券報告書
「中国では生産拠点の再編を行いました。」
グローバルなモノづくり・SCMについて、中国の生産拠点再編を実施し、さらに主力埼玉製造所で生産効率化投資を決定した。 - FY2024前進有価証券報告書
「車載用リチウムイオン電池材料の中国生産を新たに開始いたしました。」
モノづくり・SCMのグローバル化について、車載用リチウムイオン電池材料の中国生産を新たに開始した。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「今後の出荷増に対応する生産の準備が進みました。」
車載用リチウムイオン電池材料について、将来の出荷増に備えた生産準備が進展したと記載している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「中国天津市に所有する資産については、中国の環境規制が厳格化し、中国天津市での顔料の持続的生産が困難と判断した結果、中国天津市の顔料工場の生産機能を他の製造所へ移管するため」
中国天津市の顔料工場について、環境規制の厳格化を受けて生産機能を他の製造所へ移管する具体的な拠点再編を進めている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「なお、原材料の調達難や価格高騰、エネルギーなどのコスト上昇により利益が圧迫されるなか、同業他社との協業や事業の構造改革によるコストダウンも進めました。」
同業他社との協業、事業構造改革、コストダウンによるモノづくり・事業体質の改善を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「情報系印刷市場の構造的な縮小に加え、国内では、新型コロナウイルス感染症の影響によりチラシや広告、出版向けは低調でしたが、金属印刷用が飲料缶向けに堅調に推移しました。なお、原材料の調達難や価格高騰、エネルギーなどのコスト上昇により利益が圧迫されるなか、同業他社との協業や事業の構造改革によるコストダウンも進めました。」
同業他社との協業、事業構造改革、コストダウンによる生産・事業体質の改善を継続している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「茂原工場に所有する資産については、国内の色材・機能材関連事業の生産効率を見直した結果、茂原工場の生産機能を他の製造所へ段階的に移管するため」
国内色材・機能材関連事業の生産効率見直しに基づき、茂原工場の生産機能を他製造所へ段階的に移管する具体的な拠点再編を記載している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「また需要に合わせて、グローバルでの供給体制最適化や、各拠点の事業体制再構築にも取り組みました。」
需要に合わせたグローバル供給体制の最適化と各拠点の事業体制再構築に取り組んだと記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「グループ会社間のグローバル規模での生産協力や、生産や物流の効率化、原材料の代替対応、感染の抑制などの対策を講じて、これに対処してまいりました。」
SCM・モノづくりの進化について、グループ間の生産協力、生産・物流効率化、原材料代替による具体的な対応を記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当企業グループにおきましても、年度方針である「生販技一体となったコストダウン、利益創出による事業やエリアの構造改革の確実な実行」」
生産・販売・技術の一体運営、コストダウン、事業・エリアの構造改革を年度方針として継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当企業グループにおきましても、年度方針である「生販技一体となったコストダウン、利益創出による事業やエリアの構造改革の確実な実行」」
生産・販売・技術の一体運営、コストダウン、事業・エリアの構造改革を年度方針として継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「生販技一体となったコストダウン、利益創出による事業やエリアの構造改革の確実な実行」
生産・販売・技術の一体運営、コストダウン、事業・エリアの構造改革を通じて収益性を高める方針を継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「伸長が期待できる接着剤や粘着剤、分散体などの国内の製造設備や、インクジェット用インキの欧州や中国の製造設備を増強しましたほか、新しく進出したミャンマーの工場が完成し、事業活動を開始しました。」
製造設備の増強、ミャンマー工場の完成・事業開始、代替原料や製法革新を具体的なモノづくり・SCMの進展として記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「モノづくり企業として、国内外拠点のサプライチェーン、製品構成、製法・処方を根本から見直し、技術優位で市場を主導」
サプライチェーン、製品構成、製法・処方の根本的見直しと技術優位による市場主導を継続している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「モノづくり企業として、国内外拠点のサプライチェーン、製品構成、製法・処方を根本から見直し、技術優位で市場を主導」
従来のモノづくり・SCM進化の方針を、サプライチェーン、製品構成、製法・処方の根本的見直しと技術優位による市場主導という表現に具体化している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「処方や生産プロセス、素材などモノづくりの全面的な見直しによる利益の確保・増大の実現」
処方、生産プロセス、素材を全面的に見直し、利益を確保・増大する方針を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「処方や生産プロセス、素材などモノづくりの全面的な見直しによる利益の確保・増大の実現」
処方、生産プロセス、素材を全面的に見直し、利益を確保・増大する方針を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「革新を意識した視点でのモノづくりによるSCM（サプライチェーン・マネジメント）の進化」
モノづくりとSCMの進化を引き続き方針として掲げている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「革新を意識した視点でのモノづくりによるSCM（サプライチェーン・マネジメント）の進化」
モノづくりとSCMの進化を、平成29年度の方針の一つとして継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「また、生産プロセスの変革に加え、IoT、AI、ロボット技術なども取り入れることで、モノづくりの革新を果たすとともに、国内外拠点の見直しと活性化を進め、タイムリーな製品供給や、グローバルでの安定品質の低コストでの提供を実現し、さらなる収益向上を目指します。」
生産プロセスの変革に加え、IoT・AI・ロボット技術の導入、国内外拠点の見直し・活性化を新たな具体策として示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「第二の方針は「革新を意識した視点でのモノづくりによるSCM（サプライチェーン・マネジメント）の進化」であり、生産処方やプロセスの根本的な見直しによるコスト競争力の向上や、これまでにグローバル展開した拠点のネットワークのさらなる強化により、今後の需要の変化への対応力や高機能製品の供給力の向上、さらには収益性の改善を進めていきます。」
生産処方・プロセスの根本的見直し、グローバル拠点ネットワークの強化、高機能製品の供給力向上を平成29年度の方針として掲げている。