経営基盤の見直しによる風土変革
FY2017に初出。18回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
artienceがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに5社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような環境のなかで当企業グループは、年度方針である「高収益既存事業群への変革」、「戦略的重点事業群の創出」、「経営基盤の変革」の実現に取り組む一方」
「経営基盤の変革」を含む3つの年度方針を継続して掲げている。 - FY2025前進有価証券報告書
「本社内に素材分野に特化したグローバル共創拠点である「Incubation CANVAS TOKYO」を開業いたしました。」
経営基盤の変革について、社員の挑戦・成長とイノベーション創出を目的とする素材分野のグローバル共創拠点を開業した。 - FY2024前進有価証券報告書
「2025年度より、新たな人事制度「artience HR CANVAS」をスタートさせました。」
経営基盤の変革の具体策として、2025年度から新人事制度artience HR CANVASを開始し、対話の充実や社員の挑戦・成長を後押しする制度を導入した。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「このような環境のなかで当企業グループは、年度方針である「高収益既存事業群への変革」、「戦略的重点事業群の創出」、「経営基盤の変革」の実現に取り組んでまいりました。」
経営基盤の変革を含む3つの年度方針を継続して掲げ、実現に取り組んでいる。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「このような環境のなかで当企業グループは、年度方針である「高収益既存事業群への変革」、「戦略的重点事業群の創出」、「経営基盤の変革」の実現に取り組んでまいりました。」
従来の業務改革や経営資源・スタッフ機能の構造改革という表現から、「経営基盤の変革」という年度方針へ整理されている。 - FY2020前進有価証券報告書
「在宅勤務での新しい働き方のトライアルを人事制度面、システム面、ファシリティ面で行ったことに加え、海外グループ会社での設備立ち上げや技術支援をリモートで行うことで業務の効率化とコスト削減を実現しました。」
業務改革について、在宅勤務、リモートによる海外支援、リアルとデジタルを融合したマーケティングを実施し、効率化・コスト削減を実現したと記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当企業グループにおきましても、年度方針である「業務改革への間断なき挑戦の繰り返しによる大胆な変化」」
業務改革への継続的な挑戦と大胆な変化を年度方針として継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当企業グループにおきましても、年度方針である「業務改革への間断なき挑戦の繰り返しによる大胆な変化」」
業務改革への継続的な挑戦と大胆な変化を年度方針として継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「業務改革への間断なき挑戦の繰り返しによる大胆な変化」
業務改革への継続的な挑戦と大胆な変化を、年度方針として継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、評価制度や働き方の見直しに伴う人事制度の改訂を行い、挑戦を促す風土への基盤整備を行いました。」
評価制度・働き方の見直し、人事制度の改訂、センサー・データサイエンス・RPAの活用を具体的な業務改革として実施している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「変化を厭わず、挑戦を促す風土・人事制度の刷新と業務改革」
挑戦を促す風土・人事制度の刷新と業務改革を方針として継続している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「変化を厭わず、挑戦を促す風土・人事制度の刷新と業務改革」
従来の経営資源・スタッフ機能の構造改革という表現から、挑戦を促す風土・人事制度の刷新と業務改革という方針に整理している。 - FY2018-Q2再定義有価証券報告書
「持続的成長に向けた経営資源・スタッフ機能の構造改革の実行」
持続的成長に向けた経営資源・スタッフ機能の構造改革という表現を継続している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「持続的成長に向けた経営資源・スタッフ機能の構造改革の実行」
従来の経営資源・ガバナンスの見直しによる風土変革という表現から、持続的成長に向けた経営資源・スタッフ機能の構造改革という表現に整理されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「経営基盤（経営資源、ガバナンス）の見直しによる風土変革の促進」
経営資源・ガバナンスの見直しによる風土変革を引き続き方針として掲げている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「経営基盤（経営資源、ガバナンス）の見直しによる風土変革の促進」
経営資源・ガバナンスの見直しを通じた風土変革を、平成29年度の方針の一つとして継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「また、人材の活用強化のため、定年年齢の延長や退職金制度の見直しなどにも取り組んでまいりました。」
経営基盤の見直しの具体策として、定年年齢の延長や退職金制度の見直しに取り組んだことを記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「第三の方針としては「経営基盤（経営資源、ガバナンス）の見直しによる風土変革の促進」を掲げ、ヒト、モノ、カネ、情報、技術、風土の６つの経営資源の進化を進めていきます。」
経営資源を6項目に分け、経営基盤・ガバナンスの見直しを通じた風土変革を新方針として掲げている。