原材料高騰分の販売価格への一部転嫁
FY2019に初出。11回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q1。直近の記載は2026-05-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。17社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに67社。
- 2026-05-14前進決算
「当社グループが最優先で取り組むべき課題は、原料調達ルートの多角化による原料の安定確保及び市場価格の変動に即応した機動的な販売価格の改定であると認識しております。」
販売価格の是正という実績説明に加え、市場価格の変動に即応した機動的な販売価格改定を最優先課題として明示している。 - FY2026-H1後退有価証券報告書
「利益面につきましては、新規需要の開拓や販売価格の是正、効率的な原材料購入の推進に加え、原材料価格が前年同期を下回ったことにより、営業利益6億30百万円(同87.2%増)、経常利益6億70百万円(同73.6%増)、親会社株主に帰属する中間純利益4億51百万円(同80.0%増)となりました。」
前年同期の「原材料の上昇分を一部価格転嫁」とする明示から、「販売価格の是正」という表現に変わった。原材料価格は前年同期を下回ったとされ、原材料高騰分の価格転嫁という従来の説明は弱まっている。 - FY2025-H1価格転嫁の再記載有価証券報告書
「売上高は、出荷数量の増加や原材料価格の上昇分を販売価格に一部転嫁したことにより販売単価が上昇したため、172億59百万円(同7.3%増)の増収となりました。」
前年度通期では明示されていなかった原材料価格上昇分の販売価格への一部転嫁を再び記載し、販売単価上昇と増収の要因として説明している。 - FY2024削除有価証券報告書本 filing の通期業績説明では、原材料価格高騰や利益減少は記載されているが、原材料高騰分の販売価格への一部転嫁について明示的な記載は確認できない。
- FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料の高騰や運送費の上昇等がありましたが、効率的な原材料購入と原材料の上昇分を一部価格転嫁した結果、営業利益9億94百万円、経常利益10億34百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益6億91百万円となりました。」
原材料価格上昇分の一部価格転嫁を継続し、効率的な原材料購入とともに利益要因として再確認している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料の高騰や運送費の上昇等がありましたが、効率的な原材料購入と原材料の上昇分を一部価格転嫁した結果、営業利益7億25百万円(同110.6%増)、経常利益7億56百万円(同106.7%増)、四半期純利益5億9百万円(同108.9%増)と、いずれも増益となりました。」
原材料価格上昇分の一部価格転嫁を第2四半期累計期間にも実施し、営業利益・経常利益・四半期純利益の増益要因として説明している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料の高騰や運送費の上昇等がありましたが、効率的な原材料購入と原材料の上昇分を一部価格転嫁した結果、営業利益2億19百万円(同81.7%増)、経常利益2億41百万円(同78.8%増)、四半期純利益1億60百万円(同78.5%増)と、いずれも増益となりました。」
原材料価格上昇分の一部価格転嫁を第1四半期にも実施し、増益要因として説明している。 - FY2022前進有価証券報告書
「売上高は、1年を通して原材料価格の上昇や海外におけるサプライチェーンの停滞を背景とした一部原料の供給制限がありましたが、原材料価格の上昇分を販売価格に一部価格転嫁したことにより販売単価が上昇したため、313億1百万円と前年同期比22.1%の増収になりました。」
原材料価格上昇分の一部価格転嫁を通年で実施し、売上高は前年同期比22.1%増となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましては、製品出荷数量の増加や販売価格の値上げを行いましたが、昨年末から海外情勢の影響により原油・ナフサ市況が高水準で推移し、原材料コストの更なる増加となり、販売単価の値上げ幅を上回ったため、」
原材料高騰分への対応として販売価格の値上げを実施したことを明示している。一方、原材料コストの増加が値上げ幅を上回ったと説明している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、製品出荷数量の増加や販売価格の値上げを行いましたが、昨年末から海外情勢の影響により原油・ナフサ市況が高水準で推移し原材料コストの増加要因となり、販売単価の値上げ幅を上回ったため、」
原材料高騰分への対応として販売価格の値上げを実施したことを明示している。一方、原材料コストの増加が値上げ幅を上回ったと説明している。 - FY2019初出有価証券報告書
「売上高は原材料の高騰分を販売価格へ一部転嫁したことや商品の売上高が増加したことにより、295億79百万円(前事業年度比29億55百万円増)となりました。」
原材料高騰分の一部を販売価格へ転嫁したことを、売上高増加の要因として初めて明示している。