原材料価格・為替変動リスク
FY2016に初出。34回の記載のうち14回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-08-06。
アトミクスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。72社中50社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに76社。
- 2026-08-06再掲業績予想の修正
「また、原材料の価格も高騰し続けていますが、価格改定により対応をしています。」
原材料価格の高騰が継続していることを再確認し、価格改定による対応を記載している。 - FY2026悪化有価証券報告書
「地政学的リスクの拡大による原材料価格等の高騰に加え、円安や金利引き上げによる物価上昇により依然として先行きが不透明な状況が続いています。」
原材料価格等の高騰と円安が続くなか、金利引き上げによる物価上昇を新たな負担要因として記載している。 - 2026-05-14悪化業績予想の修正
「原材料や副資材の調達困難により生産できない製品が発生し市場への製品供給不足の発生、市場の停滞による受注減といったリスクが見込まれます。」
原材料価格上昇・調達不安の影響が、生産停止、供給不足、受注減へ広がる可能性を示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「長期化しているロシア・ウクライナ問題や中東情勢の緊迫化をはじめとする地政学的リスク及び原材料価格やエネルギー価格の高騰が続いており」
地政学的リスク、原材料価格・エネルギー価格の高騰が引き続き業績環境上のリスクとして記載されている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループの主要な原材料の多くは石油関連製品であり、原油・ナフサ価格の動向により当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
石油関連原材料の価格変動が業績に影響するリスクを継続して記載している。 - FY2024-Q3後退有価証券報告書
「長期化しているロシア・ウクライナ問題をはじめとする地政学的リスクによる原材料やエネルギー価格の高騰及び調達リスクの不安や円安が長期化しているなど依然として不透明で厳しい状況が続いています。」
原材料・エネルギー価格の高騰と円安の長期化は継続しているが、調達リスクは前回の「深刻化」から「不安」と表現されている。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「長期化するロシア・ウクライナ問題、イスラエル・ハマスの衝突等の地政学的リスクによる原材料やエネルギー価格の高騰及び調達リスクの深刻化や円安傾向の長期化など依然として不透明で厳しい状況が続いています。」
原材料価格リスクがエネルギー価格高騰、調達リスクの深刻化、円安傾向の長期化へ広がっていると記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「長期化するロシア・ウクライナ問題が起因となる原材料価格やエネルギー価格を始め様々な物価上昇が続いており」
原材料価格・エネルギー価格を含む物価上昇が続いているとし、原材料価格を取り巻く厳しい環境を継続して認識している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「長期化するウクライナ情勢に起因する原材料価格の高騰や調達不安は続いており、各国の金融政策による為替相場の変動等により市況は依然として不透明で厳しい状況が続いています。」
原材料価格の高騰・調達不安と為替相場の変動が続いており、原材料・為替を取り巻く厳しい経営環境を継続して認識している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症による行動制限が緩和され景気は緩やかに回復傾向にあるものの、ウクライナ情勢に起因する原材料価格の高騰や調達リスクの深刻化及び急激な円安進行など依然として不透明で厳しい状況が続いています。」
原材料価格高騰と調達リスクの深刻化に加え、急激な円安進行を挙げ、原材料・為替を取り巻く業績環境の厳しさを継続・具体化している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「原材料価格の高騰や世界的な部材不足等に加え、急速な円安進行など依然として先行きは不透明な状況が続いています。」
原材料価格高騰と部材不足に急速な円安進行が加わり、原材料・調達コストを取り巻くリスクが拡大している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「原材料や輸送・電力コスト等の高騰、急激な円安の進行に加え」
原材料価格・輸送コストの上昇が電力コスト高騰や急激な円安にも広がり、業績環境上の負担が拡大している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「原材料の価格高騰及び調達コストの増加に対応するため種々のコスト削減、代替原料の検討等により利益確保に努めてきました」
原材料価格の高騰に加え、調達コストの増加が発生していると記載しており、原材料・調達コストのリスクが継続・拡大している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「各原材料の価格高騰・調達不安が発生しているなかで」
原材料価格の高騰と調達不安が現実に発生していると記載しており、原材料価格・調達を取り巻くリスクが顕在化している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループの主要な原材料の多くは石油関連製品であり、原油・ナフサ価格の動向により当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
石油関連原材料の価格変動が業績に影響するリスクを継続して記載している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 682 1,262」
為替差益は前年同期の682千円から当第3四半期累計期間には1,262千円となり、為替変動による損益影響が前年同期より改善している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 331 880」
当第２四半期累計期間の為替差益は880千円となり、前年同期の331千円を上回った。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 84 314」
為替差益は前年同期の84千円から314千円となり、為替変動による当四半期の損益影響は前年同期の差益水準を上回った。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループの主要な原材料の多くは石油関連製品であり、原油・ナフサ価格の動向により当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格の変動と調達困難が業績に影響するリスクを、原油・ナフサ価格および海外情勢・仕入先事故との関係で引き続き記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「相次ぎ発生した台風・集中豪雨による影響や消費税増税による個人消費の低迷のほか、物流コストの上昇、米中の貿易摩擦の激化など、依然として経営環境は厳しい状況が続いています。」
原材料・物流コスト面を含む厳しい経営環境と、米中貿易摩擦等の外部要因を引き続き記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「個人消費の低迷、物流コストの上昇、海外においては米中間の貿易摩擦の激化」
個人消費の弱さと物流コスト上昇が続いており、原材料・物流コスト面の厳しい経営環境を引き続き記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「原材料の高騰や輸送コストの上昇など依然として経営環境は厳しい状況が続きました。」
原材料価格および輸送コストの上昇が、厳しい経営環境として継続している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「中国における環境規制の強化による各種原材料供給不安と価格の高騰、輸送コストの上昇等、経営環境は厳しい状況が続きました。」
原材料の供給不安・価格高騰と輸送コスト上昇が実際の経営環境として継続し、原材料価格・調達リスクを具体化している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「中国の環境規制による各種原材料の供給不安からの価格の高騰や運送業の働き方改革による輸送コストの上昇」
原材料の供給不安・価格高騰と輸送コスト上昇を明示しており、原材料価格・物流コスト面の業績リスクが強まっている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「原油価格上昇による原材料や輸送コストの増加」
原油価格上昇に伴う原材料・輸送コストの増加を、業績環境上のリスクとして明示している。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「原材料価格や物流コストの上昇など依然として厳しい状況が続きました。」
為替差益は計上している一方、原材料価格・物流コストの上昇が業績環境上のリスクとして強まっている。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 3,104」
前年同期の為替差損25,900千円から、当第３四半期累計期間は為替差益3,104千円に転じ、為替変動による損益影響が改善している。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 2,539」
第２四半期累計期間は為替差益2,539千円となり、前年同期の為替差損27,984千円から損益が改善している。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 1,847」
前年同期の為替差損24,148千円から、当第１四半期は為替差益1,847千円に転じている。 - FY2017対処有価証券報告書
「為替差損 17,324」
為替差損は17,324千円となり、前連結会計年度の23,619千円から減少した。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 25,900」
当第３四半期連結累計期間の為替差損は25,900千円で、前年同期の3,752千円を上回り、為替変動の影響が引き続き損益に現れている。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「為替差損 27,984」
当第２四半期連結累計期間の為替差損は27,984千円となり、前年同期の619千円から増加している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 24,148」
当第１四半期に為替差損24,148千円を計上し、為替変動の影響が実際の損益に現れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「経常利益は為替差損を23百万円計上しましたが、若干前年を上回りました。」
原材料価格・為替変動を業績変動要因として挙げ、当期は為替差損が実際に発生している。