日本特殊塗料（4619）・施策前進
デジタル技術の活用による業務効率化
FY2021に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
7記載
6年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
業務全般の合理化・効率化46社が書いているテーマ・逆風0社・追い風46社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。33社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに21社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている46社のうち14社を表示しています。上の文は46社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「生産設備以外の主な内容は、研究開発部門における新製品開発のための試験機器の取得及び国内子会社における事務所移転に伴う新社屋取得等への投資のほか、DX推進の一環として、受注業務の標準化・自動化・効率化を目的とした投資を行っております。」
DXについて、受注業務の標準化・自動化・効率化を目的とする投資を実施したことを開示している。 - 2026-05-29前進株主総会
「生産設備以外の主な内容は、研究開発部門における新製品開発のための試験機器の取得および国内子会社における事務所移転に伴う新社屋取得等への投資のほか、DX推進の一環として、受注業務の標準化・自動化・効率化を目的とした投資を行っております。」
DX推進について、受注業務の標準化・自動化・効率化を目的とする投資を具体的に記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「研究開発、生産、販売、ビジネスモデル構築等、各機能におけるＤＸを推進し、生産性向上、効率的な事業体制の確立を目指してまいります。」
研究開発、生産、販売、ビジネスモデル構築を対象とするDX推進方針を再確認している。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「④ ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）推進 研究開発、生産、販売、ビジネスモデル構築等、各機能におけるＤＸを推進し、生産性向上、効率的な事業体制の確立を目指してまいります。」
DXの対象を研究開発、生産、販売、ビジネスモデル構築等の各機能へ明示的に拡大し、生産性向上と効率的な事業体制確立を目標としている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、徹底した感染症拡大防止策を講じながら、効率的な営業活動による売上規模の確保・拡大、デジタル技術の活用推進等による収益基盤の強化に努めてまいりました。」
デジタル技術の活用推進による収益基盤強化を、効率的な営業活動と併せて継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、徹底した感染症拡大防止策を講じながら、効率的な営業活動による売上規模の確保・拡大、デジタル技術の活用推進等による収益基盤の強化に努めてまいりました。」
デジタル技術の活用推進による収益基盤強化を、効率的な営業活動と併せて継続している。 - FY2021初出有価証券報告書
「デジタル技術を積極的に活用することにより、各部門において業務効率化・合理化を推進し（ＤＸ推進）、生産性のさらなる向上を目指してまいります。」
デジタル技術を活用した業務効率化・合理化を、独立した基本戦略として初めて明示している。