Komori
オンコリスバイオファーマ(4588)・施策再定義

研究開発体制の強化

FY2017に初出。6回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2025。

6記載
9年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2017再掲FY2020 – FY20212018: 120182019: 020192020: 220202021: 120212022: 120222023: 020232024: 020242025: 020252026: 1
同じテーマの他社
社内体制整備による研究開発・品質・安全性基盤の強化2社が書いているテーマ・逆風0社・追い風2社

オンコリスバイオファーマがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025再定義有価証券報告書

    「当社の研究開発は、医薬品候補の探索・創製から前臨床試験及び初期臨床試験(POC: Proof of Concept)までを中心とした前臨床から臨床段階への橋渡し(TR:Translational Research)や、これらの研究開発を進めるための治験薬の製造や品質管理などが従来は主業務でしたが、これらに加え製薬会社モデルに移行した現在は、厚生労働省との窓口業務を行う薬事体制や、製造販売業を管理統制する信頼性保証業務を強化しています。」

    研究開発体制の役割が、従来の探索・前臨床・初期臨床・治験薬製造・品質管理に加え、製薬会社モデルへの移行に伴う薬事体制と信頼性保証業務まで含む形に再整理された。
  2. FY2021再掲有価証券報告書

    「当社米国子会社のOUS社の臨床開発部門との連携を充実させ、世界の医療や研究機関との共同研究開発を通じて先進技術を取り込み、技術レベルの向上を図るとともに、アウトソーシング先を積極的に活用し、ローコスト且つハイレベルな研究開発体制の構築を行います。」

    OUS社との連携、研究機関との共同研究、アウトソーシングを通じて研究開発体制を強化する方針が継続している。
  3. FY2020再掲有価証券報告書

    「そのため、OUS社の臨床開発部門との連携の充実化に努め、研究機関との共同研究開発を通じて先進技術の取り込みや技術レベルの向上を図ると共に、経営理念を共有できるアウトソーシング先を積極的に活用し、ローコスト且つハイレベルな研究開発体制の構築を行います。」

    OUS社との連携、研究機関との共同研究、アウトソーシングを組み合わせた研究開発体制強化の方針が継続している。
  4. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「医薬品事業の研究開発活動を加速させることを目的として、2020年4月に当社100%子会社OPA Therapeutics Inc.(以下、「OPA社」という)を設立しました。OPA社は米国カリフォルニア州を事業拠点とし、主として各パイプラインの非臨床試験並びにウイルス製造に関する業務を担当します。なお、OPA社の社長には、腫瘍溶解ウイルスの研究開発に30年以上の経験を持つFrank Tufaro博士(元DNAtrix Inc. 代表取締役社長)が就任しました。」

    研究開発加速に向けてOPA社を設立し、担当業務を非臨床試験に加えてウイルス製造まで拡張した。腫瘍溶解ウイルス研究開発経験30年以上の人材を社長に迎えた。
  5. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「また、医薬品事業の研究開発活動を加速させることを目的として、2020年4月に当社100%子会社OPA Therapeutics Inc.(以下、「OPA」という)を設立しました。OPAは米国カリフォルニア州を事業拠点とし、非臨床試験の遂行を担当します。なお、OPA社長には、腫瘍溶解ウイルスの研究開発に20年以上の経験を持つFrank Tufaro博士(元DNAtrix Inc. 代表取締役社長)が就任しました。」

    医薬品研究開発の加速に向け、米国カリフォルニア州を拠点に非臨床試験を担う100%子会社OPAを設立し、腫瘍溶解ウイルス研究開発経験20年以上の人材を社長に迎えた。
  6. FY2017初出有価証券報告書

    「そのため、引き続き研究開発部門の質的・量的充実化に努めます。また、研究機関との共同研究開発を通じて先進技術を取り込み、技術レベルの向上を図るとともに、経営理念を共有できるアウトソーシング先を積極的に活用し、ローコスト且つハイレベルな研究開発体制の構築を行います。」

    プロジェクトリーダー人財の確保・育成、研究機関との共同研究、理念を共有するアウトソーシング先の活用により、研究開発体制を量的・質的に強化する方針が示された。
一緒に動いた変遷

「主要医薬品パイプラインの重点開発」は、この変遷が動いた6回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

222★123
  1. ★この変遷
  2. 1主要医薬品パイプラインの重点開発2回
  3. 2OBP-301の臨床開発拡大2回
  4. 3テロメスキャンを用いたCTC検査の事業化2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
オンコリスバイオファーマの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
研究開発体制の強化|オンコリスバイオファーマ(4588)の変遷 | Komori