安定的・継続的な配当と成長投資への内部留保活用
FY2017に初出。26回の記載のうち24回が「再掲」。直近の記載は2026-08-06。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに80社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「2024年12月20日定時株主総会において、普通株式548百万円、１株当たり22.5円の配当を決議し、2025年５月８日開催の取締役会において、当期中間配当について普通株式489百万円、１株当たり20円と決議いたしました。」
安定的・継続的な配当方針に変更はなく、2024年9月期の期末配当22.5円および2025年3月期の中間配当20円を開示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「2024年５月９日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。」
安定的・継続的な配当方針に沿って、2024年3月31日を基準日とする中間配当を1株当たり20円、総額486百万円とする決議を開示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「2023年５月11日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。」
中間配当について、総額413百万円、1株当たり17円、2023年6月1日支払開始とする決議を再掲しており、安定的・継続的な配当方針に沿う実績を記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「2023年５月11日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。」
安定的・継続的な配当方針を維持し、2023年3月31日を基準日とする中間配当を1株当たり17円、総額413百万円と決議している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「2022年12月20日定時株主総会 普通株式 486 20 2022年9月30日 2022年12月21日 利益剰余金」
2022年9月期の期末配当として、総額486百万円、1株当たり20円を利益剰余金から支払った実績を開示している。安定的・継続的な配当方針に沿う実績の継続記載である。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループの利益配分に関する方針は、今後の事業展開に備えて内部留保の充実を図るとともに、毎期の業績、配当性向等を総合的に勘案しながら、安定的かつ継続的に配当を行うことを基本にしております。当事業年度の剰余金の配当につきましては、中間配当１株当たり15円、期末配当１株当たり20円とすることを決定しました。この結果、当事業年度の配当性向は31.5％となりました。」
安定的・継続的な配当方針と内部留保の成長投資活用を維持し、中間15円・期末20円、配当性向31.5％を開示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「2022年５月６日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。」
2022年3月31日を基準日とする中間配当について、総額364百万円、1株当たり15円、2022年5月30日支払開始とする実績を開示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「2022年５月６日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。」
2022年3月31日を基準日とする中間配当について、総額364百万円、1株当たり15円、2022年5月30日支払開始とする決議を行っている。安定的・継続的な配当方針に沿う実績を継続して開示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「2021年12月17日定時株主総会 普通株式 364 15 2021年９月30日 2021年12月20日 利益剰余金」
利益剰余金を原資として総額364百万円、1株当たり15円の配当を実施し、安定的・継続的な配当方針に沿う実績を開示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループの利益配分に関する方針は、今後の事業展開に備えて内部留保の充実を図るとともに、毎期の業績、配当性向等を総合的に勘案しながら、安定的かつ継続的に配当を行うことを基本にしております。当事業年度の剰余金の配当につきましては、中間配当１株当たり14円、期末配当１株当たり15円とすることを決定しました。この結果、当事業年度の配当性向は30.5％となりました。」
安定的・継続的な配当方針を維持し、中間14円、期末15円、配当性向30.5％の実績を開示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「2021年５月７日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。」
中間配当について、総額340百万円、1株当たり14円、2021年5月31日支払開始とする決議を再掲しており、安定的・継続的な配当方針に沿う実績を記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「2021年５月７日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。」
中間配当について、総額340百万円、1株当たり14円、2021年5月31日支払開始とする決議を行っており、安定的・継続的な配当方針に沿う実績を記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「2020年12月18日定時株主総会 普通株式 467 15 2020年９月30日 2020年12月21日 利益剰余金」
利益剰余金を原資として総額467百万円、1株当たり15円の配当を実施しており、安定的・継続的な配当方針に沿う実績を開示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループの利益配分に関する方針は、今後の事業展開に備えて内部留保の充実を図るとともに、毎期の業績、配当性向等を総合的に勘案しながら、安定的かつ継続的に配当を行うことを基本にしております。当事業年度の剰余金の配当につきましては、中間配当１株当たり14円、期末配当１株当たり15円とすることを決定しました。この結果、当事業年度の配当性向は44.8％となりました。」
安定的・継続的な配当方針を維持し、中間14円、期末15円、年間配当性向44.8％の実績を記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「2020年５月８日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。」
2020年3月31日を基準日とする中間配当について、総額436百万円、1株当たり14円を決議し、2020年6月1日に支払った実績を再掲している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「2020年５月８日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。」
2020年3月31日を基準日とする中間配当について、総額436百万円、1株当たり14円を決議しており、安定的・継続的な配当方針に沿う実績を記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「2019年５月９日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。」
2019年3月31日を基準日とする中間配当について、総額419百万円、1株当たり14円の配当を決議・実施しており、安定的・継続的な配当方針に沿う実績を記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「2019年５月９日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。」
2019年3月31日を基準日とする中間配当について、総額419百万円、1株当たり14円の配当を決議しており、安定的・継続的な配当方針に沿う実績を開示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「2018年12月19日 定時株主総会 普通株式 419 14 2018年９月30日 2018年12月20日 利益剰余金」
利益剰余金を原資として総額419百万円、1株当たり14円の配当を実施しており、安定的・継続的な配当方針に沿う実績を開示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの利益配分に関する方針は、今後の事業展開に備えて内部留保の充実を図るとともに、毎期の業績、配当性向等を総合的に勘案しながら、安定的かつ継続的に配当を行うことを基本にしております。当事業年度の剰余金の配当につきましては、中間配当１株当たり28円、期末配当１株当たり14円とすることを決定しました。この結果、当事業年度の配当性向は25.9％となりました。」
安定的・継続的な配当方針を維持し、当年度は中間28円、期末14円、配当性向25.9％とする実績を開示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「平成30年５月10日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。」
総額419百万円、1株当たり28円の中間配当を平成30年６月１日に実施しており、安定的・継続的な配当方針に沿う実績を記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「平成30年５月10日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。」
利益剰余金を原資として総額419百万円、1株当たり28円の中間配当を決議しており、安定的・継続的な配当方針に沿う実績を記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「平成29年12月20日 定時株主総会 普通株式 374 25 平成29年９月30日 平成29年12月21日 利益剰余金」
利益剰余金を原資とする総額374百万円、1株当たり25円の配当を実施しており、安定的・継続的な配当方針と整合する実績を開示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「今後の事業展開に備えて内部留保の充実を図るとともに、毎期の業績、配当性向等を総合的に勘案しながら、安定的かつ継続的に配当を行うことを基本にしております。」
安定的・継続的な配当を基本とし、研究開発、生産能力向上、営業体制拡充へ内部留保を活用する方針を初めてスレッド化。