ストックオプションによる株主価値向上インセンティブ
FY2017に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。33社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社は、2021年６月18日開催の第89回定時株主総会(決議時の取締役７名(うち社外取締役２名))において、上記の基本報酬の報酬枠とは別枠で、年額20百万円以内、株式数の上限を年8,000株以内で、社外取締役を除く取締役に譲渡制限付株式を付与する株式報酬制度を導入しております。」
ストックオプションではなく、譲渡制限付株式報酬を社内取締役の株主価値向上インセンティブとして用いる制度を再確認している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「権利確定後 （株） 期首 18,600 権利確定 ― 権利行使 ― 失効 18,600 未行使残 ―」
2017年導入のストックオプションは18,600株すべてが失効し、未行使残がなくなった。一方、譲渡制限付株式報酬制度は継続しており、取締役インセンティブの手段が株式報酬へ整理されている。 - FY2022前進有価証券報告書
「その他（譲渡制限付株式報酬としての自己株式処分）15,700株 78,053千円」
譲渡制限付株式報酬制度について、当事業年度に15,700株、78百万円の自己株式処分を実施した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「2021年６月18日開催の第89回定時株主総会(決議時の取締役７名(うち社外取締役２名))において、上記の基本報酬の報酬枠とは別枠で、年額20百万円以内、株式数の上限を年8,000株以内で、社外取締役を除く取締役に譲渡制限付株式を付与する株式報酬制度を導入しております。」
従来のストックオプション制度に加え、譲渡制限付株式報酬制度へ取締役インセンティブの手段を広げている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「取締役（社外取締役を除く）及び執行役員の業績向上に対する意欲を高めるとともに、株主価値向上を意識した経営の一層の推進を図ることを目的としてストックオプション制度を導入しております。」
ストックオプションを業績向上意欲と株主価値向上のためのインセンティブとする方針を再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「取締役及び執行役員の業績向上に対する意欲を高めるとともに、株主価値向上を意識した経営の一層の推進を図ることを目的としてストックオプション制度を導入しております。」
ストックオプションを業績向上意欲と株主価値向上のためのインセンティブとする方針を再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「取締役及び執行役員の業績向上に対する意欲を高めるとともに、株主価値向上を意識した経営の一層の推進を図ることを目的としてストックオプション制度を導入しております。」
ストックオプションを業績向上意欲と株主価値向上のためのインセンティブとする方針を再確認している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期会計期間において発行した新株予約権は、次のとおりであります。新株予約権の数 200個、新株予約権の目的となる株式の数 20,000株、新株予約権の行使期間 平成32年８月２日～平成35年８月１日」
当第2四半期会計期間に、200個・対象株式20,000株の新株予約権を発行し、平成32年8月2日から平成35年8月1日までを行使期間とした。 - FY2017初出有価証券報告書
「取締役及び執行役員の業績向上に対する意欲を高めるとともに、株主価値向上を意識した経営の一層の推進を図ることを目的としてストックオプション制度を導入しております。」
取締役・執行役員の業績向上意欲と株主価値向上を目的として、ストックオプション制度を導入している。