ポートフォリオ再構築と新薬シフトによる収益力回復
FY2018に初出。8回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019。直近の記載はFY2026。
持田製薬がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「成長事業からの利益貢献は2028年度以降を見込むため、25-27中期経営計画期間中はコア事業によって成長を支える方針です。」
成長事業の利益貢献時期と、25-27期間中はコア事業で成長を支える位置づけを継続している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「2025年度は、ありたい姿の実現に向けた「成長戦略加速の3年間」と位置づける25-27中期経営計画を策定しました。この計画では、「コア事業の収益力強化」「成長事業の継続投資」「成長を支える経営基盤強化」を重点テーマとして取り組んでいます。」
25-27中期経営計画において、コア事業の収益力強化、成長事業への継続投資及び経営基盤強化を重点テーマとして継続している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「成長事業からの利益貢献は2028年度以降に期待されるため、25-27中期経営計画期間中はコア事業によって成長を支えます。」
22-24中期経営計画の成長投資継続から、成長事業の利益貢献時期を2028年度以降とし、25-27期間はコア事業で成長を支える計画へ位置づけを変更した。 - FY2022後退有価証券報告書
「当社グループも、22-24中期経営計画期間において一旦は収益悪化が想定されますが、「ありたい姿」を実現するための成長投資の継続を図ります。」
従来の中期計画期間中の収益力回復という表現から、22-24中期経営計画では一旦の収益悪化を想定しつつ成長投資を継続する表現に変化している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「この3年間は研究開発等への投資(含む導入)に引き続き積極的に取り組み、かねてより進めてきたポートフォリオ再構築(新薬シフト)と各施策の質の向上、スピードアップを図ります。」
数値目標の公表は見送る一方、研究開発投資、新薬シフト及び各施策の質・スピード向上を継続する方針を示している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「20-22中期経営計画の初年度（2020年度）は3年連続となる薬価改定の影響を受ける中においても、引き続き将来に向けた研究開発等への投資（含む導入）に積極的に取り組むため、足元の収益水準は回復途上にあるものとなりますが、かねてより進めてきたポートフォリオ再構築（新薬シフト）と施策の推進により、中期経営計画期間中の収益力回復を目指します。」
19-21中期経営計画から20-22中期経営計画へ更新され、収益力回復の時点が最終年度ではなく計画期間中と表現されている。新薬シフトと研究開発投資を継続する方針は維持されている。 - FY2019再定義有価証券報告書
「19-21中期経営計画期間において、初年度(2019年度)は消費税増税に伴う薬価改定に加え、かねてより進めてきたポートフォリオ再構築(新薬シフト)が道半ばであること、また将来に向けた研究開発等(含む導入)への投資に積極的に取り組むことから、2019年度の収益水準は回復途上にあるものとなりますが、これまで取り組んできた施策の進捗により最終年度(2021年度)、さらにそれ以降に向けて収益力の回復を目指します。」
18-20中期経営計画から19-21中期経営計画へ更新され、2019年度を回復途上、2021年度以降を収益力回復の目標時点とする見通しが示された。 - FY2018初出有価証券報告書
「18-20中期経営計画期間において、初年度(2018年度)には薬価改定に加え、かねてより進めてきたポートフォリオ再構築(新薬シフト)が未だ途上にあること、さらには将来に向けた投資として研究開発費が高水準に留まることから、収益力は2018年度を底として一旦、相応に下がるものの、これまで取り組んできた施策の進捗により最終年度(2020年度)、さらにそれ以降に向けて収益力の回復を目指します。」
新薬シフトを含むポートフォリオ再構築を進め、2018年度を底として2020年度以降の収益力回復を目指す見通しを新たに明示している。