摩耶堂製薬・ＺＯスキンヘルス社の連結・持分法適用
FY2018-Q1に初出。24回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに11社。
- FY2026-H1欧州子会社の連結化有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、非連結子会社であったロート・メディリュクス・ヨーロッパ社は重要性が増したことに伴い、連結の範囲に含めております。」
重要性が増したロート・メディリュクス・ヨーロッパ社を連結範囲に加え、欧州の連結事業基盤を拡大している。 - FY2025-H1連結範囲の拡大・除外有価証券報告書
「当中間連結会計期間より、新たに設立したSoar R2M Pte. Ltd.、ロート・メンソレータム・オーストリア社及び、新たに株式を取得したことに伴い、Eu Yan Sang International Ltd.他40社を連結の範囲に含めております。また、メンソレータム社・上海を清算したため連結の範囲から除外しています。」
Soar R2M、ロート・メンソレータム・オーストリア社、Eu Yan Sang International Ltd.などの連結化によって連結範囲が大きく拡大する一方、メンソレータム社・上海を清算により除外している。カフェ・カンパニー㈱も株式売却により持分法適用範囲から除外した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
事業内容および主要な関係会社について、重要な変更や異動がないことを再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。 また、主要な関係会社についても異動はありません。」
事業内容および主要な関係会社について、重要な変更や異動がないことを再確認している。 - FY2023持分法適用会社の吸収合併有価証券報告書
「当連結会計年度において、㈱BMSホールディングスは㈱バイオミメティクスシンパシーズを存続会社とする吸収合併を行ったため、持分法適用の範囲から除外するとともに、存続会社である㈱バイオミメティクスシンパシーズを持分法適用の範囲に含めております。」
持分法適用会社について、BMSホールディングスの吸収合併に伴う適用範囲の整理を記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。 また、主要な関係会社についても異動はありません。」
事業内容および主要な関係会社について、重要な変更や異動がないことを再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容に重要な変更はありません。 また、主要な関係会社についても異動はありません。」
事業内容および主要な関係会社について、重要な変更や異動がないことを再確認している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、当第３四半期連結会計期間より、ハイドロックス・ラボラトリーズ社は株式取得により新たに子会社となったため、連結の範囲に含めております。」
ハイドロックス・ラボラトリーズ社の株式取得により連結範囲が拡大した。北米販路の拡大やアルコール製剤の開発・内製化を目的とする企業結合が実施段階に進んでいる。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間において、株式取得により、天藤製薬株式会社を連結子会社にしております。」
天藤製薬の株式取得が完了し、連結子会社化によって連結範囲が拡大した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、当社が新たに株式を取得したカフェ・カンパニー㈱を持分法適用の範囲に含めております。」
カフェ・カンパニー㈱の株式取得により、持分法適用範囲が新たに拡大した。 - FY2021連結範囲の拡大・除外有価証券報告書
「また、インターステム㈱は株式取得により新たに子会社となったため、ロート・メンソレータム・ヨーロッパ社は新規設立したため、連結の範囲に含めております。なお、前連結会計年度において連結子会社であったマイラ・コスメティックス社は、保有株式を売却したため、連結の範囲から除外しております。」
インターステムの株式取得、新設会社の連結化、マイラ・コスメティックス社の売却による除外など、連結範囲の拡大・整理を記載している。 - FY2021-Q3持分法適用範囲の除外有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間において、ＺＯスキンヘルス社は、保有株式の一部を売却したため、持分法適用の範囲から除外しております。」
ＺＯスキンヘルス社について、保有株式の一部売却により持分法適用範囲から除外したという新たな連結範囲の変更を記載している。 - FY2021-Q2連結範囲からの除外有価証券報告書
「第２四半期連結会計期間において、連結子会社であったマイラ・コスメティクス社は、保有株式を売却したため、連結の範囲から除外しております。」
マイラ・コスメティクス社について、保有株式の売却により連結範囲から除外したという新たな連結範囲の変更を記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容に重要な変更はありません。」
事業内容および主要な関係会社について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2020連結範囲の拡大・除外有価証券報告書
「当連結会計年度から、前連結会計年度において非連結子会社であったロート・メンソレータム・ケニア社は重要性が増したため、連結の範囲に含めております。また、㈱日本点眼薬研究所他１社は株式取得により新たに子会社となったため、連結の範囲に含めております。」
ケニア社の連結化、日本点眼薬研究所等の株式取得による連結化に加え、ロート・アジアハーブ・タイ社を持分法適用範囲から除外した。 - FY2020-Q3持分法適用範囲の除外有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間において、ロート・アジアハーブ・タイ社は、合弁事業からの撤退に伴い重要性が乏しくなったため、持分法適用の範囲から除外しております。」
ロート・アジアハーブ・タイ社が合弁事業からの撤退に伴い、持分法適用の範囲から除外されたという新たな連結範囲の変更を記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容に重要な変更はありません。 また、主要な関係会社についても異動はありません。」
事業内容および主要な関係会社について、重要な変更や異動がないことを再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容に重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
事業内容および主要な関係会社について、重要な変更や異動がないことを再確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容に重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
事業内容および主要な関係会社について、重要な変更や異動がないことを再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容に重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
事業内容および主要な関係会社について、前四半期から重要な変更がないことを再確認している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「米国経済が個人消費の堅調な推移により緩やかな回復基調にあることや前連結会計年度に発売した「ロートドライエイド」など目薬が好調に推移したことに加え、前連結会計年度末より新たに連結したブラジルのオフサルモス社も増収に寄与しております。」
前連結会計年度末からブラジルのオフサルモス社を新たに連結し、アメリカ事業の増収への寄与を記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容に重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
事業内容および主要な関係会社について、前四半期から重要な変更がないことを再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容に重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
前四半期から連結範囲・持分法適用範囲に関わる事業構造について、重要な変更や主要関係会社の異動がないことを確認している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、重要性が増した摩耶堂製薬㈱を連結の範囲に含めております。当第１四半期連結会計期間より、重要性が増したＺＯスキンヘルス社を持分法の適用の範囲に含めております。」
重要性が増した摩耶堂製薬を連結範囲に、ＺＯスキンヘルス社を持分法適用範囲に加えたことを構造上の変化として記載している。