新型コロナウイルス感染症の感染拡大による事業影響
FY2021-Q1に初出。12回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。19社中5社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに5社。
- FY2023後退有価証券報告書
「リスク管理委員会 11件 品質および生産能力について、原材料及びエネルギーコストの価格上昇、原材料の安定供給、BCP対策、システム障害、新型コロナウイルス感染症対策、知財戦略について」
前年までの独立した新型コロナウイルス感染症リスクの記載はなくなり、委員会の管理テーマ及び一般的な伝染病リスクの一部として扱われている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「さらに、新型コロナウイルス感染症の感染拡大及びウクライナ情勢による事業への影響については、予断を許さない状況であるため、今後も注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症及びウクライナ情勢による事業影響について、引き続き予断を許さず注視するとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「さらに、新型コロナウイルス感染症の感染拡大及びウクライナ情勢による事業への影響については、予断を許さない状況であるため、今後も注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症及びウクライナ情勢による事業影響について、引き続き予断を許さず注視するとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「さらに、新型コロナウイルス感染症の感染拡大及びウクライナ情勢による事業への影響については、予断を許さない状況であるため、今後も注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症及びウクライナ情勢による事業影響について、引き続き予断を許さず注視するとしている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「さらに、新型コロナウイルス感染症の感染拡大及びウクライナ情勢による事業への影響については、予断を許さない状況であるため、今後も注視してまいります。」
従来の新型コロナウイルス感染症リスクに加え、ウクライナ情勢による事業影響も予断を許さない事項として明示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「さらに、新型コロナウイルス感染症の感染拡大による事業への影響については、予断を許さない状況であるため、今後も注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症による事業影響を、引き続き予断を許さないリスクとして注視している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「さらに、新型コロナウイルス感染症の感染拡大による事業への影響については、予断を許さない状況であるため、今後も注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症による事業影響を、引き続き予断を許さないリスクとして注視している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「さらに、新型コロナウイルス感染症の感染拡大による事業への影響については、予断を許さない状況であるため、今後も注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症による事業影響を、引き続き予断を許さないリスクとして注視している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「今後、事態が長期化した場合、世界的な経済活動の停滞に伴い売上が減少する等、当社グループの業績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
感染拡大の長期化に伴う世界経済活動の停滞、売上減少及び財政状態への悪影響をリスクとして明示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「さらに、新型コロナウイルス感染症の感染拡大による事業への影響については、予断を許さない状況であるため、今後も注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症の感染拡大による事業影響について、引き続き予断を許さず注視するとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「さらに、新型コロナウイルス感染症の感染拡大による事業への影響については、予断を許さない状況であるため、今後も注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症の感染拡大による事業影響について、引き続き予断を許さず注視するとしている。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「さらに、新型コロナウイルス感染症の感染拡大による事業への影響については、予断を許さない状況であるため、今後も注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症の感染拡大による事業への影響を、今後も注視が必要なリスクとして初めて明示している。