地球環境保護とTCFD提言に沿った気候変動対応
FY2023に初出。4回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。23社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに19社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2024年のScope1,2は9,333t-CO2、基準年度である2020年比で20.4％削減となりました。Scope3カテゴリ1は228,141t-CO2、基準年度である2020年度比で39.2%の増加となりました。」
SBT目標に対し、2024年のScope1・2は2020年比20.4％削減、Scope3カテゴリ1は39.2％増加となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「2023年のScope1,2は8,423t-CO2、基準年度である2020年比で28.2％削減となりました。Scope3カテゴリ1は212,430t-CO2、基準年度である2020年度比で29.6%の増加となりました。」
SBT目標に対し、2023年のScope1・2は2020年比28.2％削減まで進んだ一方、Scope3カテゴリ1は29.6％増加した。 - FY2024前進有価証券報告書
「日本新薬グループは、気候変動のリスクと機会を管理する指標として、パリ協定が定める目標に科学的に整合する温室効果ガスの排出削減目標「Science Based Targets」（以下SBT）基準の野心的な目標設定を行い、2020年度を基準に2030年度の温室効果ガス排出量（Scope1,2)42%削減を目標としました。また、サプライチェーンにおける温室効果ガス排出量（Scope3カテゴリ1)については、2020年度を基準に2030年度の温室効果ガス排出量25%削減を目標としました。これら当社の温室効果ガス排出削減目標は、2024年1月にSBTiから科学的根拠に基づく目標として認証されました。」
TCFD対応を、2030年度のScope1・2排出量42％削減、Scope3カテゴリ1排出量25％削減というSBT目標へ具体化し、2024年1月にSBTi認証を取得した。 - FY2023初出有価証券報告書
「当社は、気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD：Task Force on Climate-related Financial Disclosures）の提言への賛同を表明しており、気候変動に関するリスクと機会についてTCFD提言に沿った取り組みを進め、その結果を適宜開示しております。今後もステークホルダーとの対話を含め、気候変動への備えを推進していきます。」
地球環境保護への取り組みの一環として、TCFD提言への賛同、気候変動リスク・機会の取り組みと開示、ステークホルダーとの対話を初めて具体的に記載した。