IT人材不足の拡大
FY2019に初出。20回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中34社が悪化側に。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「企業内におけるシステムの構築・運用やＩＴを活用した経営課題の解決を担うコーポレートＩＴ人材は、国内全体で深刻な人手不足の状態にあります。」
企業内のシステム構築・運用やＩＴを活用した経営課題の解決を担うコーポレートＩＴ人材について、国内全体で深刻な人手不足が続いているとの認識を継続している。 - 2026-05-14再掲決算
「企業内におけるシステムの構築・運用やＩＴを活用した経営課題の解決を担うコーポレートＩＴ人材は、国内全体で深刻な人手不足の状態にあります。」
コーポレートＩＴ人材の深刻な人手不足という事業環境認識を再掲している。 - FY2025ＩＴ人材不足の定量化更新有価証券報告書
「オープンデータによると、国内の事業会社を対象としたＤＸ人材の過不足感については約85％の企業が不足と捉えており、中でも「大幅に不足している」と捉える企業が過半数を占めるなど、依然としてＩＴ人材不足が大きな課題となっており」
国内事業会社の約85％がＤＸ人材不足と捉え、「大幅に不足している」と捉える企業が過半数を占めるとの市場認識を示した。特に中堅・中小企業ではコーポレートエンジニアの確保が極めて困難としている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「ＩＴ需要の伸び率を中位(２～５％)とした場合、2030年度には約45万人が不足すると推測されております。」
2030年度約45万人不足との認識及び国内事業会社の7割超が不足と捉えているとの市場認識を継続している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、国内企業においては深刻な人手不足が続いており、企業内のＩＴシステム構築や運用、ＩＴを切り口とした経営課題への取り組み、社内のユーザーサポートといった社内向けのＩＴ（コーポレートＩＴ）を担う人材は、特に中小企業にとって獲得が非常に困難となっております。」
国内企業では深刻な人手不足が続き、特に中小企業におけるコーポレートＩＴ人材の獲得が非常に困難な状況が継続している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「国内企業における人手不足はますます深刻になっており、企業内のＩＴシステム構築や運用、ＩＴを切り口とした経営課題への取り組み、社内のユーザーサポートといった社内向けのＩＴ（コーポレートＩＴ）を担う人材は、特に中小企業にとって獲得が非常に困難な状況が継続しております。」
国内企業の人手不足がますます深刻化し、特に中小企業ではコーポレートＩＴ人材の獲得が非常に困難な状況が継続していると説明している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「ＩＴ需要の伸び率を中位(２～５％)とした場合、2030年度には約45万人が不足すると推測されております。」
2030年度約45万人不足との従来認識に加え、国内事業会社の7割超がＩＴ人材不足と捉えているとの市場認識を示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、国内企業における慢性的なＩＴ人材不足は続いており」
国内企業における慢性的なＩＴ人材不足が引き続き事業環境として示されている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「国内企業におけるＩＴ人材の不足感は増しており、特に企業内のＩＴ活用を担いＩＴを切り口に経営課題を解決するコーポレートエンジニアは、その重要性が認識されながらも、企業にとっては人材獲得が困難な状況が続いております。」
国内企業におけるＩＴ人材の不足感が増し、コーポレートエンジニアについても重要性が認識されながら人材獲得が困難な状況が続いていると説明している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「オープンデータによると、国内の事業会社を対象としたＩＴ人材の過不足感については約９割が不足と捉えており、中でも大幅な不足と捉える企業の割合が増加するなどＩＴ人材不足が大きな課題となっております(「ＤＸ白書2023」：独立行政法人情報処理推進機構)。」
従来の2030年度約45万人不足という見通しに加え、国内事業会社の約9割がＩＴ人材不足と捉え、「大幅な不足」と捉える企業割合も増加しているとの認識を示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、都内中小企業の景況感の上向きが見込まれているものの、企業のＩＴ化・デジタル化を支えるＩＴ人材は、依然として不足している状態が続いております。」
企業のIT化・デジタル化を支えるIT人材が依然として不足している状態が続いていると説明しており、IT人材不足の認識を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「国内の企業活動においてはＩＴの重要性や業務のＩＴ化・デジタル化の流れがますます拡大している一方で、ＩＴ人材不足が慢性的に深刻な状況となっております。」
企業活動におけるITの重要性や業務のIT化・デジタル化が拡大する一方、IT人材不足が慢性的に深刻な状況にあるとの認識を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「国内の企業活動においてはＩＴの重要性や業務のＩＴ化・デジタル化の流れがますます拡大している一方で、ＩＴ人材不足が慢性的に深刻な状況となっております。」
ITの重要性や業務のIT化・デジタル化の拡大とともに、IT人材不足が慢性的に深刻な状況にあるとの認識を継続している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「国内におけるＩＴ人材不足は慢性的に深刻な状況となっており、今後もさらに進むものと見込まれております。」
IT人材不足について、2030年度約45万人不足との従来の数値認識に加え、「慢性的に深刻」であり、今後さらに進むとの表現でリスク認識を強めている。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「慢性的なＩＴ人材不足は依然として深刻であり」
慢性的なIT人材不足が依然として深刻であると、従来より強い表現で事業環境を説明している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「ＩＴ人材不足を背景に、当社のインソーシング事業及びセキュリティ事業では新規顧客からの引き合い及び人員も増加し」
IT人材不足を引き続き事業環境の背景として示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「ＩＴ需要の伸び率を中位（２～５％）とした場合、2030年度には約45万人が不足すると推測されております。」
IT需要の伸び率を中位とした場合に2030年度約45万人が不足するという市場認識を再掲している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「企業においては、コーポレートＩＴ部門の人材不足を背景に」
IT人材不足を引き続き企業のコーポレートIT部門に関する事業環境の背景としている。不足人数などの新たな数値は示されていない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「ＩＴ人材不足を背景に、主として顧客のテレワーク環境構築に注力し、 新規引合いも順調に推移いたしました。」
IT人材不足を事業環境の背景として引き続き示している。 - FY2019初出有価証券報告書
「ＩＴ需要の伸び率を中位（２～５％）とした場合、2030年度には約45万人が不足すると推測されております。」
IT需要の伸び率を中位とした場合、2030年度に約45万人のIT人材不足が見込まれるとの市場環境を示している。