新株予約権・譲渡制限付株式による希薄化
FY2020に初出。19回の記載のうち16回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q1。直近の記載は2026-09-29。
フリーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。9社中9社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに6社。
- 2026-09-29顕在化株式の発行・処分
「本自己株式処分①として当社の普通株式 74,841 株（以下「本割当株式①」といいます。）を割り当てることを決定いたしました。」
譲渡制限付株式報酬として74,841株、従業員向けとして11,649株、業績連動型株式報酬として10,478株の自己株式処分を決議しており、譲渡制限付株式等による株式交付が実際に発生する。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「当社は、当社の役員及び従業員に対するインセンティブを目的とし、過去に新株予約権を発行しており、今後においても譲渡制限付株式や株式給付信託等による株式報酬制度を活用していく方針であります。」
新株予約権の行使・譲渡制限付株式の発行に加え、J-ESOPに伴う386,101株の第三者割当発行が実施され、希薄化要因が継続して実際に発生している。 - 2026-09-07顕在化株主総会
「当連結会計年度末の発行済株式の総数は59,781,402株であります。」
新株発行・新株予約権行使等を含む発行済株式数を通期末時点で記載している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「2025年７月１日から2025年12月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が80,358株、資本金及び資本準備金がそれぞれ20,290千円増加しております。」
新株予約権の行使に加え、譲渡制限付株式報酬による新株発行および株式給付信託（J-ESOP）に伴う386,101株の第三者割当発行が実施された。一方、自己株式62,551株の消却も行われている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「2024年10月25日（注）５ 212,537 58,824,243 267,584 26,660,319 267,584 312,167。（注）２．新株予約権の行使によるものであります。」
当中間連結会計期間にも新株予約権の行使および譲渡制限付株式報酬による新株発行が生じ、発行済株式総数は2024年12月31日時点で58,944,945株となった。 - FY2024対処有価証券報告書
「本書提出日の前月末現在（2024年８月末）でこれらの新株予約権による潜在株式数は669,273株であり、発行済株式総数58,610,302株の1.14％に相当しております。」
新株予約権行使や譲渡制限付株式発行は継続しているが、潜在希薄化率は従来の6.19％から1.14％へ低下している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「2024年１月１日～2024年１月25日（注）１ 38,832 58,291,381 9,805 25,993,998 9,805 33,942,207。2024年１月26日（注）２ 19,653 58,311,034 29,528 26,023,526 29,528 33,971,736。2024年１月26日～2024年３月31日（注）１ 40,665 58,351,699 9,868 26,033,395 9,868 33,981,604。（注）１. 新株予約権の行使による増加であります。２. 譲渡制限付株式報酬としての新株式発行による増加であります。」
当第３四半期累計期間に新株予約権の行使および譲渡制限付株式報酬による新株発行が継続し、発行済株式総数は58,351,699株となった。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「2023年７月１日～2023年７月20日 42,120 57,917,236 10,635 25,651,258 10,635 33,599,467。2023年７月20日 20,672 57,937,908 35,039 25,686,297 35,039 33,634,506。2023年７月21日～2023年７月24日 2,100 57,940,008 111 25,686,408 111 33,634,618。2023年７月24日 △12,510 57,927,498。2023年７月25日～2023年９月30日 56,010 57,983,508 13,071 25,699,480 13,071 33,647,689。（注）１. 新株予約権の行使による増加であります。２. 譲渡制限付株式報酬としての新株式発行による増加であります。３. 自己株式の消却による減少であります。」
当第１四半期に新株予約権の行使および譲渡制限付株式報酬による新株発行が継続し、発行済株式総数は57,983,508株となった。一方、自己株式12,510株の消却も行われている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「2023年１月１日～2023年１月20日（注）１ 63,324 57,231,181 9,815 24,982,609 9,815 32,930,818。2023年１月20日（注）２ 19,221 57,250,402 31,714 25,014,324 31,714 32,962,533。2023年１月21日～2023年３月31日（注）１ 115,152 57,365,554 24,623 25,038,947 24,623 32,987,157。」
当第３四半期累計期間に新株予約権の行使により合計178,476株が増加し、譲渡制限付株式報酬として19,221株の新株発行も行われた。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。譲渡制限付株式報酬としての新株式発行による増加であります。」
当第２四半期連結会計期間に新株予約権の行使による株式増加が継続し、譲渡制限付株式報酬として133,318株の新株発行も行われた。発行済株式総数は57,167,857株となっている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「2022年７月１日～2022年７月22日（注）１ 104,538 56,800,102、2022年７月23日～2022年９月30日（注）１ 89,481 56,887,152。注）１．新株予約権の行使による増加であります。」
当第１四半期累計期間に新株予約権の行使により合計194,019株が増加し、発行済株式総数は56,887,152株となった。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加です。譲渡制限付株式報酬としての新株発行による増加です。」
当第３四半期会計期間に新株予約権の行使による674,781株の増加および譲渡制限付株式報酬による42,230株の新株発行が生じ、発行済株式総数は56,448,974株となった。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 296,322 発行済株式総数残高 55,731,963 注１．新株予約権の行使による増加であります。」
当第２四半期連結累計期間に新株予約権の行使による株式増加が継続し、発行済株式総数は55,731,963株となった。譲渡制限付株式報酬による新株発行も行われている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「2021年７月１日～2021年９月30日（注）１ 381,522 55,159,647 83,420 24,234,516 83,420 32,182,726。注１．新株予約権の行使による増加です。」
新株予約権の行使により当四半期に381,522株が増加した。また、譲渡制限付株式報酬として4,746株の新株発行も行われている。 - FY2021潜在希薄化率の低下と新株発行の継続有価証券報告書
「本書提出日の前月末現在（2021年８月末）でこれらの新株予約権による潜在株式数は3,460,261株であり、発行済株式総数54,999,921株の6.19％に相当しております。」
新株予約権行使・譲渡制限付株式発行は継続する一方、潜在株式比率は前回記載の10.9％から6.19％に低下している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「（注）１．新株予約権の行使による増加です。 （注）２．譲渡制限付株式報酬としての新株発行による増加です。」
当第３四半期累計期間に新株予約権の行使および譲渡制限付株式報酬による新株発行が生じ、2021年３月31日時点の発行済株式総数は49,727,438株となっている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「（注）１．新株予約権の行使による増加です。 （注）２．譲渡制限付株式報酬としての新株発行による増加です。」
当第２四半期連結累計期間に新株予約権の行使および譲渡制限付株式報酬による新株発行が実際に生じ、発行済株式総数は49,015,245株となっている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「（注）１．新株予約権の行使による増加です。 （注）２．譲渡制限付株式報酬としての新株発行による増加です。」
新株予約権の行使による株式増加および従業員向け譲渡制限付株式報酬としての新株発行を記載しており、潜在的な希薄化に関係する株式発行が実際に生じている。 - FY2020初出有価証券報告書
「本書提出日の前月末現在（2020年８月末）でこれらの新株予約権による潜在株式数は5,286,486株であり、発行済株式総数48,524,396株の10.9％に相当しております。」
役員・従業員向け新株予約権等の行使により、既存株主の株式価値および議決権割合が希薄化する可能性を10.9％とともに記載している。