販売見込みの落ち込み・不透明化による設備減損
FY2016に初出。10回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「上記製造設備等は、高吸水性樹脂事業からの撤退が進捗し、当連結会計年度において撤去の意思決定を行ったことに伴い、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として事業構造改革費用に含めて特別損失に計上しております。」
高吸水性樹脂事業撤退に伴う名古屋工場設備の撤去決定により、2億3,000万円の減損損失が発生した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「一部設備について使用見込みが立たなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、308百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
中国の三大雅精細化学品（南通）の設備について、使用見込みの消失に伴う3億800万円の減損を年度決算でも計上している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「一部設備について使用見込みが立たなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、308百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
中国の三大雅精細化学品（南通）の一部設備について使用見込みがなくなり、3億800万円の減損損失を計上した。加えて、持分譲渡契約に伴う減損損失20億5,700万円を事業構造改革費用として計上している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社連結子会社であるサンヨーカセイ（タイランド）リミテッドにおいて減損の兆候が識別されたため、回収可能性のテストを実施し、同社が保有する固定資産の帳簿価額が回収可能価額を上回ったため、帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しました。」
タイ子会社の製造設備で29億8,600万円、中国の三大雅精細化学品で2億5,100万円の減損損失を計上し、事業環境悪化・回収可能性低下が追加的に実績化している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「営業から生じる損益が継続してマイナスであり、将来の回収可能性を検討した結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は建物及び構築物876百万円、機械装置及び運搬具1,286百万円、建設仮勘定697百万円及びその他110百万円であります。」
サンヨーカセイ（タイランド）のプラスチック・繊維産業関連製造設備等について、継続的な営業損失と将来回収可能性の検討を受け、合計29億7,100万円の減損損失を計上している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当社連結子会社であるＳＤＰグローバル株式会社において事業環境が悪化し収益性の低下が見込まれることから、減損の兆候があると判断しました。同社が保有する固定資産の帳簿価額が回収可能価額を上回ったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しました。」
SDPグローバルについて事業環境悪化・収益性低下が現実化し、生活・健康産業関連製品の製造設備等で13億2,800万円の減損損失を計上している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「ＳＤＰＭ社においては、競争環境の激化や不安定な生産状況により継続的に営業損益がマイナスとなっており、減損の兆候が認められることから、減損テストを実施しておりますが、処分コスト控除後の公正価値が帳簿価額を上回ったことから、減損損失を認識しておりません。」
マレーシア高吸水性樹脂設備について、競争激化と不安定な生産により継続的な営業赤字と減損兆候があると記載している。一方、当年度は減損損失を認識していない。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。石油・輸送機産業関連製品製造設備については一部製品の販売戦略変更による生産中止に伴い、他の用途に転用できない部分の帳簿価額の全額347百万円を損失として計上しました。」
一部製品の販売戦略変更による生産中止に伴い、京都府の石油・輸送機産業関連製品製造設備について3億4,700万円の減損損失を計上している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなる見込みとなったため、当該資産グループについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、8,721百万円を損失として計上しました。」
収益見込みの悪化に伴う減損が、マレーシアの高吸水性樹脂製造設備で87億2,100万円、米国の潤滑油添加剤製造設備で7,500万円発生し、合計87億9,600万円の減損損失を計上している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。」
一部製品の生産中止、販売見込みの落ち込みや不透明化、営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなる見込みにより、減損損失1,046百万円を計上している。