新型コロナウイルス感染症による受注遅延・案件凍結
FY2020-Q1に初出。13回の記載のうち5回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020。直近の記載はFY2023-Q3。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。21社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに12社。
- FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、2020年４月以降、新型コロナウイルス感染症の影響による受注時期の遅延や予定されている見込み案件の凍結などが生じておりましたが、2021年度下期から新型コロナウイルス感染症による業績への影響は、解消しております。」
過去に発生した新型コロナウイルス感染症による受注遅延・案件凍結について、2021年度下期から業績への影響が解消したとの説明を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、2020年４月以降、新型コロナウイルス感染症の影響による受注時期の遅延や予定されている見込み案件の凍結などが生じておりましたが、2021年度下期から新型コロナウイルス感染症による業績への影響は、解消しております。」
過去に発生した新型コロナウイルス感染症による受注遅延・案件凍結について、2021年度下期から業績への影響が解消したとの説明を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、2020年４月以降、新型コロナウイルス感染症の影響による受注時期の遅延や予定されている見込み案件の凍結などが生じておりましたが、2021年度下期から新型コロナウイルス感染症による業績への影響は、解消しております。」
過去の受注遅延・案件凍結について、2021年度下期から新型コロナウイルス感染症による業績への影響が解消したとの説明を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、2020年４月以降、新型コロナウイルス感染症の影響による受注時期の遅延や予定されている見込み案件の凍結などが生じておりましたが、2021年度下期から新型コロナウイルス感染症による業績への影響は、解消しております。」
新型コロナウイルス感染症による受注遅延・案件凍結について、2021年度下期から業績への影響が解消したとの説明を継続している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「また、2020年４月以降、新型コロナウイルス感染症の影響による受注時期の遅延や予定されている見込み案件の凍結などが生じておりましたが、2021年度下期から新型コロナウイルス感染症による業績への影響は、解消しております。」
過去に発生していた受注時期の遅延や見込み案件の凍結について、2021年度下期から新型コロナウイルス感染症による業績への影響が解消したとの説明を継続している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「また、2020年４月以降、新型コロナウイルス感染症の影響による受注時期の遅延や予定されている見込み案件の凍結などが生じておりましたが、2021年度下期から新型コロナウイルス感染症による業績への影響は、解消しております。」
過去に発生していた受注時期の遅延や見込み案件の凍結について、2021年度下期から新型コロナウイルス感染症による業績への影響が解消したと記載している。 - FY2021対処有価証券報告書
「また、2022年12月期につきましても、当社グループにおいては、新型コロナウイルス感染症による事業活動の停止等の直接的な影響は生じておらず、今後もその状況に大幅な変化はないものと仮定しております。」
新型コロナによる事業活動停止等の直接的影響は当連結会計年度に生じておらず、2022年12月期も大幅な変化はないと仮定している。引き続き動向は注視している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、昨年の4月以降、新型コロナウイルス感染症の影響による受注時期の遅延や予定されている見込み案件の凍結などが生じておりましたが、昨年の第３四半期会計期間以降、こうした動きは回復傾向にあります。」
新型コロナウイルス感染症による受注時期の遅延や見込み案件の凍結について、2020年第3四半期会計期間以降は回復傾向にあるとの説明を継続している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「また、昨年の4月以降、新型コロナウイルス感染症の影響による受注時期の遅延や予定されている見込み案件の凍結などが生じておりましたが、昨年の第３四半期会計期間以降、こうした動きは回復傾向にあります。」
新型コロナによる受注時期の遅延や見込み案件の凍結は過去に発生したものの、2020年第3四半期会計期間以降は回復傾向にあると記載している。 - FY2021-Q1当四半期の直接影響なし有価証券報告書
「一方で、こうした状況が、当社の当第１四半期累計期間の業績に直接的な影響は生じておらず、今後もその状況に大きな変化はないものと考えております。」
新型コロナウイルス感染症の収束時期は依然予測困難としつつ、当第1四半期累計期間の業績に直接的な影響は生じていないと記載している。会計上の仮定に重要な変更はなく、今後の動向を注視するとしている。 - FY2020対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響により受注時期の遅延や予定されている見込み案件の凍結などにより金融機関向けのＳＩ（システムインテグレーション）案件の売上が減少し、製造原価の固定費（人件費）比率が高いため利益への影響がありましたが、こうした動きは緩やかに収まりつつあります。」
新型コロナウイルス感染症による受注遅延・案件凍結と既存SI案件の売上減少が実際に発生した一方、年度後半には影響が緩やかに収まりつつあると説明している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「しかしながら、当第２四半期累計期間における新型コロナの影響により受注時期の遅延や予定されている見込み案件の凍結なども発生しており、感染拡大が長期化した場合の当社への影響は測りかねる状況にあります。」
新型コロナの影響による受注時期の遅延と見込み案件の凍結が当四半期累計期間にも発生し、感染拡大が長期化した場合の影響は測りかねると記載している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「なお、新型コロナウィルス感染症（以下、新型コロナ）の拡大は、今後の経過によっては、当社の事業活動及び収益確保に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナの拡大により、事業活動・収益確保への影響可能性が生じ、実際に受注時期の遅延や見込み案件の凍結が一部発生したと記載している。