先端IT商材の有用性検証等のR&D投資
FY2021に初出。15回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発活動費は、7,360千円の支出であります。」
中期経営計画で掲げた研究開発について、当中間連結会計期間に7,360千円を支出した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループは各種先端IT商材（全業種が共通に注目している技術・サービス等）の有用性検証等を行い、既存の業務領域の拡大および付加価値の向上を目指し、日々の研究開発に取り組んでおります。」
先端IT商材の有用性検証とDXデザイン研究室の共同研究を継続し、研究開発費は前年度の16,928千円から21,032千円へ増加した。 - 2026-03-05再掲株主総会
「当社のR&Dは、既存サービスの付加価値向上や新たなITサービスの探索を目的としており、当社ビジネス領域における各種先端IT商材（全業種が共通に注目している技術・サービス等）を対象としております。」
先端IT商材の探索・有用性検証を目的とするR&D方針を継続している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発活動費は、11,201千円の支出であります。」
中期経営計画で掲げた先端IT商材等の研究開発について、当中間連結会計期間に11,201千円の支出を計上している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループは各種先端IT商材（全業種が共通に注目している技術・サービス等）の有用性検証等を行い、既存の業務領域の拡大および付加価値の向上を目指し、日々の研究開発に取り組んでおります。」
先端IT商材の有用性検証等のR&D投資を継続し、当年度に16,928千円を計上した。千葉大学とのDXデザイン研究室による研究内容も具体化している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発活動費は、計上しておりません。」
中期経営計画のR&D方針に関連して、当中間連結会計期間の研究開発活動費は計上していない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動費は、計上しておりません。」
2022年度を初年度とする中期経営計画のR&D方針に関連して、当第1四半期連結累計期間の研究開発活動費は計上していない。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発活動費は、計上しておりません。」
2022年度を初年度とする中期経営計画のR&D方針に関連して、当第3四半期連結累計期間の研究開発活動費は計上していない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発活動費は、計上しておりません。」
2022年度を初年度とする中期経営計画のR&D方針に関連して、当第2四半期連結累計期間の研究開発活動費は計上していない。 - FY2023-Q1第1四半期R&D計上なし有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動費は、計上しておりません。」
2022年度の研究開発費9,854千円・ローコード開発の有用性検証の開示後、当第1四半期連結累計期間の研究開発活動費は計上されていない。中期経営計画のR&D投資方針について重要な変更は記載されていない。 - FY2022前進有価証券報告書
「「ローコード開発」の有用性検証 当社グループのシステムインテグレーション分野のさらなる事業拡大を目的に、研究開発を行っております。」
R&D投資の実績として研究開発費9,854千円を計上し、既存SI事業の拡大を目的にローコード開発の有用性検証を実施している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発活動費は、7,587千円であります。」
先端IT商材の有用性検証等のR&D投資を掲げた中期経営計画のもと、第3四半期連結累計期間の研究開発活動費が7,587千円となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発活動費は、4,745千円であります。」
2022年度を初年度とする中期経営計画でR&D投資を掲げた後、当第2四半期連結累計期間に研究開発活動費4,745千円を計上している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発活動費は、1,751千円であります。」
2022年度を初年度とする3ヵ年中期経営計画で先端IT商材の有用性検証等のR&D投資を掲げた後、当第1四半期連結累計期間に研究開発活動費1,751千円を計上している。ただし、投資目的の詳細は本 filing では記載していない。 - FY2021初出有価証券報告書
「2022年度を初年度とする３ヵ年の中期経営計画では、①人的資本への投資強化 ②マネジメント強化 ③先端IT商材の有用性検証等のR&D投資の３つを基本方針として進めてまいります。」
従来の研究開発活動が終了した一方で、2022年度以降は先端IT商材の有用性検証等を目的とするR&D投資を中期経営計画に組み込んでいる。