トビラシステムズ（4441）・方針前進
収益認識会計基準等の適用
FY2022-Q1に初出。3回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2022-Q3。
3記載
1年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
収益認識会計基準適用による進捗度基準への変更と財務影響126社が書いているテーマ・逆風19社・追い風21社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに10社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている126社のうち14社を表示しています。上の文は126社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022-Q3前進有価証券報告書
「この結果、当第３四半期累計期間の売上高は20,099千円増加し、売上原価は3,026千円増加し、営業利益、経常利益及び税引前四半期純利益はそれぞれ17,073千円増加しております。」
収益認識会計基準等の適用による第3四半期累計期間への影響額を、売上高20,099千円、営業利益等17,073千円の増加として具体的に開示した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「この結果、当第２四半期累計期間の売上高は13,870千円増加し、売上原価は1,554千円増加し、営業利益、経常利益及び税引前四半期純利益はそれぞれ12,315千円増加しております。」
収益認識会計基準等の適用による当四半期累計期間への影響額を、売上高13,870千円増加、営業利益等12,315千円増加として具体的に開示した。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を当第１四半期会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
当第1四半期会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用し、一定期間にわたる収益認識や契約資産表示へ会計処理を変更した。