ストックオプション行使による株式価値の希薄化
FY2020に初出。11回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
東名がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに71社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「2025年９月１日～2026年２月28日（注）２ 80,800 30,067,000 5,127 646,381 5,127 636,381」
2025年9月から2026年2月までに新株予約権の行使により80,800株が増加し、発行済株式総数は30,067,000株となった。希薄化が継続して発生している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「なお、本新株予約権がすべて行使された場合に増加する当社普通株式の総数は、発行済株式総数の0.73％に相当します。しかしながら、本新株予約権は、中期経営計画「NEXT GROWTH 2027」（2025年８月期～2027年８月期）で掲げた業績目標（営業利益46億円）達成の意欲を高めることを目的として、あらかじめ定める業績目標の達成が行使条件とされております。」
2025年4月8日発行の新株予約権について、全行使時に発行済株式総数の0.73％相当の株式が増加する新たな希薄化要因が発生した。営業利益46億円以上の達成が行使条件とされている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「第27期の発行済株式総数は、当社取締役３名に対する譲渡制限付株式報酬としての株式の発行により、2023年12月14日付で3,000株増加し、また、新株予約権の行使により8,700株増加し、7,450,800株となっております。」
当事業年度中に新株予約権の行使で8,700株が追加発行された。提出日現在の潜在株式は344,600株、発行済株式総数は14,901,600株、潜在株式比率は2.3％と開示されている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「2024年３月１日～2024年５月31日（注） 8,400 7,450,500 1,478 629,047 1,478 619,047」
2024年3月から5月にかけて新株予約権の行使により8,400株が増加し、発行済株式総数は7,450,500株となった。新株予約権行使による希薄化が継続して発生している。 - FY2023潜在株式181,000株・2.4％有価証券報告書
「なお、本書提出日現在における新株予約権による潜在株式は181,000株であり、発行済株式総数7,439,100株の2.4％に相当しております。」
新株予約権の行使による発行済株式数の増加が続く一方、提出日現在の潜在株式数は181,000株、発行済株式総数の2.4％と開示された。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「2023年３月１日～2023年５月31日（注） 27,000」
2023年3月から5月までの新株予約権行使により27,000株が増加し、提出日現在までにも600株が追加発行された。新株予約権行使による希薄化が継続している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「「第２四半期会計期間末現在発行数」欄と「提出日現在発行数」欄の差異（21,600株）は、2023年３月１日から2023年３月31日までの間における新株予約権の行使によるものであります。」
提出日までに新株予約権の行使により21,600株が追加発行され、希薄化が継続して発生している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「2022年９月１日～2022年11月30日（注） 6,000 7,347,900 1,056 608,746 1,056 598,746」
当第1四半期累計期間に新株予約権の行使により6,000株が増加した。また、2022年12月1日から12月31日までにも15,600株が発行され、希薄化が継続して発生している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「当社は、2022年３月18日開催の取締役会において、会社法第236条、第238条及び第240条の規定に基づき、当社の従業員に対し、下記の通り新株予約権を発行することを決議いたしました」
従業員向け新株予約権の発行が決議され、34,000株を潜在的な発行対象とする新たな希薄化要因が生じている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
2021年３月から５月にかけて新株予約権の行使により6,000株が発行され、株式の希薄化が実際に発生している。 - FY2020初出有価証券報告書
「なお、本書提出日現在における新株予約権による潜在株式は261,000株であり、発行済株式総数7,334,100株の3.6％に相当しております。」
新株予約権による潜在株式261,000株が発行済株式総数の3.6％に相当し、行使時の希薄化リスクを数値化している。