新株予約権行使による株式価値の希薄化
FY2022に初出。12回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023-Q2。直近の記載はFY2026。
フレクトがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。55社中29社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに6社。
- FY2026希薄化率低下と行使継続有価証券報告書
「本書提出日現在における発行済株式総数（6,197,920株）に対する潜在株式数（307,760株）の割合は5.0％となっております。これらの新株予約権が行使された場合には、当社の株式が発行され、既存の株主が有する株式の価値及び議決権割合が希薄化する可能性があります。」
潜在株式比率は前回の5.2％から5.0％へ低下した一方、新株予約権の行使による株式発行は当事業年度にも継続した。 - 2026-05-14顕在化決算
「当事業年度（自 2025年４月１日 至 2026年３月31日） 新株の発行 2,368」
当事業年度にも新株の発行が発生している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「2025年４月１日～2025年９月30日（注） 4,000 6,192,560 766 754,407 766 744,405 （注） 新株予約権の行使による増加であります。」
当中間会計期間に新株予約権の行使により4,000株が発行され、潜在株式の行使による株式数増加が実際に発生した。 - FY2025希薄化率低下と行使継続有価証券報告書
「本書提出日現在における発行済株式総数（6,188,560株）に対する潜在株式数（318,960株）の割合は5.2％となっております。これらの新株予約権が行使された場合には、当社の株式が発行され、既存の株主が有する株式の価値及び議決権割合が希薄化する可能性があります。」
潜在株式比率は前回の6.7％から5.2％へ低下した一方、当事業年度にも新株予約権の行使による株式発行が継続した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により、当中間会計期間に発行済株式総数が18,000株増加し、希薄化につながり得る株式発行が継続して発生した。 - FY2024希薄化率低下と行使継続有価証券報告書
「本書提出日現在における発行済株式総数（6,047,760株）に対する潜在株式数（404,160株）の割合は6.7％となっております。これらの新株予約権が行使された場合には、当社の株式が発行され、既存の株主が有する株式の価値及び議決権割合が希薄化する可能性があります。」
潜在株式比率は11.5％から6.7％へ低下した一方、新株予約権の行使による株式発行は当事業年度にも継続して発生した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「2024年１月１日から１月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が15,600株、資本金及び資本準備金がそれぞれ1,820千円増加しております。」
新株予約権の行使による株式発行と資本金・資本準備金の増加が、第3四半期会計期間中および四半期末後にも実際に発生した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「2023年10月１日から10月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が3,560株、資本金及び資本準備金がそれぞれ1,556千円増加しております。」
新株予約権の行使による株式発行と資本金・資本準備金の増加が、四半期末後にも実際に発生した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「2023年７月１日から７月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が1,400株、資本金及び資本準備金がそれぞれ555千円増加しております。」
新株予約権の行使による株式発行と資本金・資本準備金の増加が、四半期末後にも実際に発生した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「2023年１月１日から１月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が600株、資本金及び資本準備金が510千円増加しております。」
新株予約権の行使による株式発行と資本金・資本準備金の増加が第3四半期後にも発生した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「2022年10月１日から10月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が1,200株、資本金及び資本準備金がそれぞれ258千円増加しております。」
新株予約権の行使による株式発行が実際に発生した。第2四半期会計期間にも17,800株の発行済株式総数増加が記載されている。 - FY2022初出有価証券報告書
「本書提出日現在における発行済株式総数（2,921,800株）に対する潜在株式数（337,000株）の割合は11.5％となっております。これらの新株予約権が行使された場合には、当社の株式が発行され、既存の株主が有する株式の価値及び議決権割合が希薄化する可能性があります。」
潜在株式の割合を11.5％と数値化し、新株予約権行使による希薄化可能性を記載している。