売上高営業利益率の維持・改善
FY2022に初出。11回の記載のうち6回が「後退」で、最初の「後退」はFY2025。直近の記載は2026-10-15。
ボードルアがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。100社中14社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに17社。
- 2026-10-15後退finance.yahoo.co.jp
「直近3ヵ月の実績である6-8月期(2Q)の連結最終利益は前年同期比1.0％減の5.7億円となり、売上営業利益率は前年同期の18.4％→13.7％に低下した。」
四半期の売上営業利益率が前年同期比で低下し、利益率維持・改善の実績が弱まった。 - FY2027-H1後退有価証券報告書
「当社グループは、こうした成長分野に対応すべく、クラウド、ロードバランサー（負荷分散）、セキュリティ、ワイヤレス、ネットワーク仮想化といった先端技術領域への対応力を強化してまいりました。また、「ITインフラストラクチャに特化したプロフェッショナル集団」として、以下の重点施策を軸に事業を推進してまいりました。この結果、IFRS会計基準に準拠した当中間連結会計期間の業績は、売上収益は11,181,436千円（前年同期比45.2%増）、営業利益は1,639,518千円（前年同期比16.5%増）」
開示数値から算定した営業利益率は約14.7％で、前年同期の約18.3％から低下した。重点施策と売上収益・営業利益の増加は記載されているが、利益率の実績は弱まっている。 - FY2026-H1後退有価証券報告書
「当社グループは「ITインフラストラクチャに特化したプロフェッショナル集団」として、以下の重点施策を軸に事業を推進してまいりました。この結果、IFRS会計基準に準拠した当中間連結会計期間の業績は、売上収益は7,698,792千円（前年同期比45.5%増）、営業利益は1,406,949千円（前年同期比34.7%増）」
当中間連結会計期間の営業利益率は開示数値から約18.3％となり、前年同期の約19.7％から低下した。重点施策は継続しているが、利益率の実績は前期比較で弱まっている。 - FY2025後退有価証券報告書
「売上収益の拡大及び原価低減を図ることにより売上収益営業利益率の維持改善を見込みます。」
営業利益率の維持改善方針は継続しているが、2025年２月期の売上収益営業利益率は21.1％となり、前期の21.4％から低下した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「ITインフラストラクチャに特化した事業を展開する当社グループは、エンタープライズ顧客の拡大と深耕、先端技術分野へ注力しながら事業を推進してまいりました。この結果、IFRS会計基準に準拠した当中間連結会計期間の業績は、売上収益は5,291,928千円（前年同期比51.6%増）、営業利益は1,048,062千円（前年同期比56.2%増）」
開示された売上収益と営業利益から算定した営業利益率は約19.8％で、前年同期の約19.2％から上昇した。エンタープライズ顧客の拡大・深耕および先端技術分野への注力とともに、利益水準の改善を記載している。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「ITインフラストラクチャに特化した事業を展開する当社グループは、エンタープライズ顧客の拡大と深耕、先端技術分野へ注力しながら事業を推進してまいりました。この結果、IFRS会計基準に準拠した当第１四半期連結累計期間の業績は、売上収益は2,339,073千円（前年同期比39.6%増）、営業利益は450,962千円（前年同期比64.2%増）」
エンタープライズ顧客の拡大・深耕、先端技術分野への注力を通じ、営業利益は前年同期の274,694千円から450,962千円へ増加した。売上収益に対する営業利益の水準も前年同期から上昇している。 - FY2024前進有価証券報告書
「エンタープライズ顧客との取引強化といった営業戦略、先端技術分野強化といった技術戦略、人材教育強化といった教育戦略などが奏功し、売上総利益率が37.4％となった一方、採用強化により増加した採用関連費用及び内部管理体制の強化に伴い増加した給料手当を吸収し、当連結会計年度における売上高営業利益率は、21.4％となりました。」
営業戦略・技術戦略・教育戦略を通じ、売上高営業利益率は前期の18.6％から21.4％へ上昇した。 - FY2023前進有価証券報告書
「エンタープライズ顧客との取引強化といった営業戦略、先端技術分野強化といった技術戦略、人材教育強化といった教育戦略などが奏功し、売上総利益率が35.8％となった一方、採用強化により増加した採用関連費用及び内部管理体制の強化に伴い増加した給料手当を吸収し、当連結会計年度における売上高営業利益率は、18.6％となりました。」
連結売上高営業利益率18.6％を計上し、営業戦略・技術戦略・教育戦略を手段として、売上高営業利益率の維持改善を図る方針を再確認している。 - FY2022初出有価証券報告書
「当社では売上と売上を獲得するために費やしたコストを管理するために売上高営業利益率を主要なKPIとして管理しております。売上高の拡大及び原価低減を図ることにより売上高営業利益率の維持改善を見込みます。」
売上高営業利益率を主要な経営指標とし、売上高拡大と原価低減によって維持・改善を図る方針を示している。2022年2月期の営業利益率は17.3％である。