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新日本理化(4406)・事実前進

投資有価証券の売却による資金創出

FY2017-Q2に初出。18回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

18記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q2 – FY2024-Q3その他FY2025-H1 – FY2026-H12016: 12017: 220172018: 220182019: 120192020: 120202021: 120212022: 120222023: 220232024: 320242025: 220252026: 22026
同じテーマの他社
投資有価証券売却による投資キャッシュ・フロー収入25社が書いているテーマ・逆風0社・追い風23社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。9社中1社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている25社のうち14社を表示しています。上の文は25社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「投資活動の結果、資金は5億1百万円増加(前期は1億7千4百万円減少)しました。これは主に、投資有価証券の売却による収入9億4千2百万円及び有形固定資産の取得による支出3億2千2百万円によるものであります。」

    投資有価証券の売却収入が前期の560百万円から942百万円へ増加し、投資活動によるキャッシュ・フローの黒字化に寄与した。
  2. 2026-05-14前進決算

    「これは主に、投資有価証券の売却による収入9億4千2百万円及び有形固定資産の取得による支出3億2千2百万円によるものであります。」

    投資有価証券の売却収入が942百万円となり、投資活動による資金増加要因として記載された。
  3. FY2026-H1投資有価証券売却収入増加有価証券報告書

    「これは主に、投資有価証券の売却による収入1億8千3百万円、有形固定資産の取得による支出1億3千6百万円及び定期預金の純増加額1億円によるものであります。」

    投資有価証券の売却収入は前年同期の21百万円から183百万円へ増加し、投資活動による資金減少幅を抑える要因となった。
  4. FY2025投資有価証券売却収入減少有価証券報告書

    「投資有価証券の売却による収入5億6千万円」

    投資有価証券の売却収入は前期の696百万円から560百万円へ減少したが、引き続き資金創出要因となっている。
  5. FY2025-H1投資有価証券売却収入減少有価証券報告書

    「投資有価証券の売却による収入 432 21」

    投資有価証券の売却収入は前年同期の432百万円から21百万円へ減少しているが、売却収入自体は計上している。
  6. FY2024前進有価証券報告書

    「投資活動の結果、資金は6千万円減少(前期は6億5千9百万円減少)しました。これは主に、有形固定資産の取得による支出7億7千9百万円及び投資有価証券の売却による収入6億9千6百万円によるものであります。」

    投資有価証券の売却収入は696百万円となり、前期の27百万円から増加した。売却益も221百万円計上している。
  7. FY2024-Q3投資有価証券売却益の計上有価証券報告書

    「投資有価証券売却益 - 64」

    前年同期にはなかった投資有価証券売却益64百万円を特別利益として計上している。
  8. FY2024-Q2投資有価証券売却の再開有価証券報告書

    「これは主に、投資有価証券の売却による収入4億3千2百万円及び有形固定資産の取得による支出3億9千4百万円によるものであります。」

    投資有価証券の売却による収入432百万円を計上し、前回まで計上がなかった売却収入が再び発生している。
  9. FY2023-Q3削除有価証券報告書

    「投資有価証券売却損 - -」

    前年同期に計上された投資有価証券売却損195百万円は、当第3四半期累計期間には計上されていない。
  10. FY2022-Q3投資有価証券売却損の計上有価証券報告書

    「投資有価証券売却損 - 195」

    前年同期の投資有価証券売却益75百万円に対し、当第3四半期累計期間は投資有価証券売却損195百万円を特別損失に計上している。
  11. FY2021-Q3投資有価証券売却益の再計上有価証券報告書

    「投資有価証券売却益 - 75」

    前連結会計年度は投資有価証券の売却に関する該当事項がなかったが、当第3四半期連結累計期間には投資有価証券売却益75百万円を特別利益として計上している。
  12. FY2020削除有価証券報告書

    「当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 該当事項はありません。」

    当連結会計年度は投資有価証券の売却による収入・売却益が計上されていない。
  13. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「投資有価証券売却益 - 9」

    投資有価証券売却益9百万円を特別利益として計上している。
  14. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「投資有価証券の売却による収入39百万円」

    投資有価証券の売却による資金創出を当第2四半期累計期間の投資活動によるキャッシュ・フローの要因として開示している。
  15. FY2018再掲有価証券報告書

    「投資有価証券の売却による収入84百万円」

    投資有価証券の売却による資金創出を当期の投資活動によるキャッシュ・フローの要因として開示している。
  16. FY2017再掲有価証券報告書

    「投資有価証券の売却による収入369百万円」

    投資有価証券の売却による資金創出を通期の投資活動によるキャッシュ・フローの要因として開示している。
  17. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「投資有価証券売却益 308」

    投資有価証券の売却による利益308百万円を特別利益として計上している。
  18. FY2017-Q2初出有価証券報告書

    「これは主に、投資有価証券の売却による収入2億3千9百万円によるものであります。」

    投資有価証券の売却による239百万円の収入を投資活動によるキャッシュ・フローの要因として開示している。
一緒に動いた変遷

「安定した品質の製品の安定供給」は、この変遷が動いた18回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

333333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1安定した品質の製品の安定供給3回
  3. 2不採算事業の整理・立て直し3回
  4. 3市場ニーズに対応した新製品の開発・早期事業化3回
  5. 4バイオマス由来原料の探索3回
  6. 5製造拠点の集約・製品ラインアップ見直しによる合理化3回
  7. 6生産部門中心の組織変更によるQCDSE・品質保証・社内サプライチェーン管理の強化3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
新日本理化の次の決算発表は2026-11-13の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-14の決算で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
投資有価証券の売却による資金創出|新日本理化(4406)の変遷 | Komori