プロパティデータバンク（4389）・リスク前進
技術革新への対応遅延リスク
FY2019に初出。4回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2024。
4記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
ICT・IoT・AI等の技術環境変化への対応遅延リスク69社が書いているテーマ・逆風70社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。47社中13社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている69社のうち14社を表示しています。上の文は69社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024前進有価証券報告書
「当社グループは当該リスクに対応すべく、代表取締役社長直属の次世代戦略プロジェクトチームを設置し、競争力のあるサービス提供に努めております。」
技術革新への対応体制を、代表取締役社長直属の次世代戦略プロジェクトチームの設置という形で具体化している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社は当該リスクに対応すべく、クラウド事業本部にDXプラットフォーム統括部を設置し、競争力のある新規機能の開発と継続的なバージョンアップに努めております。」
技術革新への対応策として、クラウド事業本部にDXプラットフォーム統括部を設置し、新規機能開発と継続的なバージョンアップを進めている。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社は当該リスクに対応すべく、クラウド事業本部にクリエイティブ・デザイン・チームを設置し、差別力のある新規機能の開発と継続的なバージョンアップに努めております。」
クリエイティブ・デザイン・チームの設置、新規機能開発、継続的なバージョンアップを対応策として具体化している。 - FY2019初出有価証券報告書
「このため、技術革新に対する対応が遅れた場合、当社の競争力が低下し、結果として当社の事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
インターネット関連分野の変化が激しいことを前提に、技術革新への対応遅延を競争力低下リスクとしている。