プロパティデータバンク（4389）・施策前進
採用・社内教育による専門人材と組織力の充実
FY2019に初出。8回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載は2026-11-11。
8記載
8年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
優秀な人材の確保・育成1107社が書いているテーマ・逆風53社・追い風1150社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている179社のうち14社を表示しています。上の文は179社すべてから計算しています。このテーマの1203件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024前進有価証券報告書
「このため当社グループでは、2022年度より、新人事制度を導入し、「職責」「専門性」「パフォーマンス」の３つの観点から、社員を処遇・支援すると共に、継続的な採用活動およびプロジェクトマネージャー等の専門性を有するスペシャリストとしての力量獲得に向けた社内教育を推進し、事業を更に拡大できる組織体制の強化に取り組んでおります。」
2022年度から新人事制度を導入し、職責・専門性・パフォーマンスの3観点による処遇と採用・教育を進めている。単体従業員数は47人、連結従業員数は77人となっている。 - FY2022従業員数減少有価証券報告書
「当社では、継続的な採用活動及びプロジェクトマネージャー等の専門性を有するスペシャリストとしての力量獲得に向けた社内教育を推進し、事業を更に拡大できる組織体制の強化に取り組みます。」
採用・社内教育の方針は継続している一方、従業員数は前期の68名から2022年3月末の55名へ減少している。 - FY2021前進有価証券報告書
「このため当社では、継続的な採用活動及びプロジェクトマネージャー等の専門性を有するスペシャリストとしての力量獲得に向けた社内教育を推進し、事業を更に拡大できる組織体制の強化に取り組みます。」
採用・専門人材教育の方針を継続しており、従業員数は前期の62名から68名へ増加した。 - FY2020前進有価証券報告書
「このため当社では、継続的な採用活動及びプロジェクトマネージャー等の専門性を有するスペシャリストとしての力量獲得に向けた社内教育を推進し、事業を更に拡大できる組織体制の強化に取り組みます。」
採用・社内教育の方針を継続し、従業員数は前期の55名から62名へ増加した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「売上原価は、ソリューションサービスの大型案件において、外注加工費等が前年同期比で大幅に増加いたしました。また、販売費及び一般管理費は、事業拡大に対応するための積極的な採用活動、従業員数等の増加に伴うオフィスレイアウト改修、IR活動の強化により増加いたしました。」
事業拡大に対応するための積極的な採用活動を継続していることを、費用増加の要因として記載している。 - FY2019初出有価証券報告書
「このため当社では、継続的な採用活動及びプロジェクトマネージャー等の専門性を有するスペシャリストとしての力量獲得に向けた社内教育を推進し、事業をさらに拡大できる組織体制の強化に取り組みます。」
継続採用とプロジェクトマネージャー等の専門教育を、事業拡大に向けた組織強化の具体策として示している。