人員数と稼働率を重視した体制強化
FY2018に初出。24回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
SIGグループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
- FY2026７％営業利益率目標を下回る実績有価証券報告書
「当社グループでは７％以上の売上高営業利益率を目指しております。この目標達成のために積極的な採用を行うとともに、M&Aを含めた他社との協業や、パートナー企業の新たな開拓、既存のパートナー企業との関係性を深めるなど、引き続き体制の強化を図ります。」
７％以上の目標、採用・M&Aを含む協業等の達成手段は継続している。営業利益751,524千円、売上高10,877,294千円から算出される営業利益率は約6.9％で、目標水準を下回る実績となった。 - 2026-05-14再定義決算説明資料
「KPIを売上高から営業利益へ変更し、収益性を重視した経営へ」
KPIを売上高から営業利益へ変更したと記載し、営業利益率の目標7％に対して当期実績6.9％を示している。 - FY2024後退有価証券報告書
「当社グループでは７％以上の売上高営業利益率を目指しております。この目標達成のために積極的な採用を行うとともに、M&Aを含めた他社との協業、パートナー企業の新たな開拓、既存のパートナー企業との関係性を深めるなど、引き続き体制の強化を図ります。」
従来の８％以上から、売上高営業利益率の目標が７％以上へ変更され、数値目標が引き下げられた。採用、M&Aを含む協業、パートナー開拓等の手段は継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
人員数・稼働率を重視した体制強化と8％以上の売上高営業利益率に関する課題について、重要な変更がないと明記されている。 - FY20238％営業利益率目標未達有価証券報告書
「当社グループでは８％以上の売上高営業利益率を目指しております。この目標達成のために積極的な採用を行うとともに、M&Aを含めた他社との協業や、パートナー企業の新たな開拓、既存のパートナー企業との関係性を深めるなど、引き続き体制の強化を図ります。以上の結果、当連結会計年度における経営成績は、売上高5,418,192千円（前年同期比10.2％増）となり、営業利益は391,564千円（同3.6％増）となりました。」
8％以上の売上高営業利益率目標と採用・M&A・協業等の手段を再掲した。当連結会計年度の売上高と営業利益から算出される営業利益率は約7.2％で、目標水準を下回った。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
人員数・稼働率を重視した体制強化に関する課題について、重要な変更がないと明記されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
人員数・稼働率を重視した体制強化に関する課題について、重要な変更がないと明記されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
人員数・稼働率を重視した体制強化に関する課題について、重要な変更がないと明記されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループでは８％以上の売上高営業利益率を目指しております。この目標達成のために積極的な採用を行うとともに、M&Aを含めた他社との協業や、パートナー企業の新たな開拓、既存のパートナー企業との関係性を深めるなど、引き続き体制の強化を図ります。」
8％以上の売上高営業利益率、人員数、稼働率を重視する目標と、採用・M&A・協業による達成手段を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社が対処すべき課題について重要な変更はありません。」
人員数・稼働率を重視した体制強化に関する課題について、重要な変更がないと明記されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社が対処すべき課題について重要な変更はありません。」
人員数・稼働率を重視した体制強化に関する課題について、重要な変更がないと明記されている。 - FY2021営業利益率目標未達有価証券報告書
「当事業年度末における人員は27名増となりましたが、稼働率には待機要員の発生など多少コロナウイルスの影響がありました。また、当社では８％以上の営業利益率を目指しておりますが、外部との連携をより効果的に推進するために事業戦略室、新規事業推進部の２部門を新設し、販管費が増加した影響で、営業利益率は7.4％となりました。目標達成のために積極的な採用をおこなうとともに、M&Aを含めた他社との協業や、パートナー企業の新たな開拓、既存のパートナー企業との関係性を深めるなど、引き続き体制の強化を図ります。」
人員は27名増加した一方、待機要員の発生や新設部門による販管費増加の影響で、8％以上としていた営業利益率は7.4％となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「案件の一時中断による待機要員の発生や、間接部門の体制強化に伴う人件費の増加により、当第３四半期累計期間の業績において、売上高は3,176,590千円（前年同期比0.9％増）となり、営業利益は204,604千円（同18.3％減）、経常利益は199,944千円（同19.0％減）、四半期純利益は135,227千円（同19.5％減）となりました。」
案件の一時中断による待機要員の発生が続き、営業利益、経常利益、四半期純利益が前年同期比で減少した。 - FY2021-Q2待機要員の発生有価証券報告書
「案件の一時中断による待機要員の発生や、間接部門の体制強化に伴う人件費の増加により」
人員数・稼働率を重視した体制強化に関し、案件の一時中断により待機要員が発生したと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当社が対処すべき課題について重要な変更はありません。」
人員数・稼働率を重視した体制強化に関する課題について、重要な変更がないと明記されている。 - FY2020前進有価証券報告書
「当事業年度末における人員は26名増となっており、稼働率についても高稼働率を維持した結果、営業利益率は8.5％となりました。」
当事業年度末の人員が26名増加し、高稼働率を維持した結果、営業利益率8.5％を実現した。従来掲げていた8％以上の営業利益率目標を上回っている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当社が対処すべき課題について重要な変更はありません。」
人員数・稼働率を重視した体制強化に関する課題について、重要な変更はないと明記されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社が対処すべき課題について重要な変更はありません。」
人員数・稼働率を重視した体制強化に関する課題について、重要な変更がないと明記されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当社が対処すべき課題について重要な変更はありません。」
人員数・稼働率を重視した体制強化に関する課題について、重要な変更がないと明記されている。 - FY2019前進有価証券報告書
「当事業年度末における人員は24名増となっており、稼働率についても高稼働率を維持しております。」
人員が当事業年度末に24名増加し、高稼働率も維持したと報告している。令和２年３月期を初年度とする新たな中期経営計画でも年間増員を重点課題としている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当社が対処すべき課題について重要な変更はありません。」
人員数・稼働率を重視した体制強化に関する課題について、重要な変更は示されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社が対処すべき課題について重要な変更はありません。」
人員数・稼働率を重視した体制強化に関する課題について、重要な変更は示されていない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当社が対処すべき課題について重要な変更はありません。」
人員数・稼働率を重視した体制強化に関する課題について、重要な変更は示されていない。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社が達成状況を判断するための客観的な指標として、人員の増減数及び稼働率を重視しております。平成30年３月期を初年度とする中期経営計画から新卒及び中途採用による年間増員を重点課題として掲げ、着実に体制の強化を図っております。」
人員数・稼働率を客観的指標とし、平成30年3月期を初年度とする中期経営計画で年間増員を重点課題にしている。