人材の確保と育成の強化
FY2018に初出。27回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載は2026-11-12。
- FY2026前進有価証券報告書
「このため、当社グループの人材戦略は、経営戦略と連動させたうえで、「高度IT人材の確保と育成」「プロジェクトマネジメント人材の強化」「人材の定着及び生産性向上」を中核テーマとして、以下の施策を推進しております。」
従来の教育・資格制度に加え、高度IT人材、プロジェクトマネジメント人材、定着及び生産性向上を人材戦略の中核テーマとして明示した。連結従業員数は787人となっている。 - FY2024前進有価証券報告書
「現在、人材育成に関し、以下の取り組みを実施しております。」「キャリア目標に応じたｅラーニングの実施」「目標管理制度」「業界や業種に特化した資格の取得／専門スキルの習得」「2024年度からは「資格手当金」の支給制度を改定しており、モチベーションを高く持ち、自己啓発に取り組める環境を整えております。」
従来の教育専門組織・資格制度に加え、eラーニング、個人目標管理、OJT、資格手当制度の改定など、人材育成施策を具体化した。連結従業員数は前年度末比133名増加し、ユー・アイ・ソリューションズ株式会社の買収等が要因と説明している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループのシステム開発及びインフラ・セキュリティサービス事業の各分野においては、人材の確保が厳しい状況の中、好調分野への要員シフトを行い、受注単価アップや高利益率案件へのシフトに注力した結果、売上高は好調に推移しました。」
人材確保が厳しい状況は続いているが、好調分野への要員シフト、受注単価アップ、高利益率案件へのシフトで対応している。人材採用・育成自体の新たな目標は記載されていない。 - FY2023前進有価証券報告書
「人材育成においては教育専門の組織を配置し、スキルレベルに対応した幅広い教育制度を実施しており、資格取得に対しても資格制度をさらに充実させて会社を挙げて全面的にサポートしております。また、事業拡大のための人材及び新たな技術の確保を目的として、M&Aを積極的に進めてまいります。従業員数が前連結会計年度末に比べ108名増加したのは、株式会社アクト・インフォメーション・サービスの買収等によるものです。」
教育専門組織・教育制度・資格制度に加え、M&Aを人材及び技術確保の手段として明記した。買収等により連結従業員数は前年度末比108名増加した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループのシステム開発及びインフラ・セキュリティサービス事業の各分野において、人材の確保が難しい状況の中、受注単価アップや高利益率案件等へのシフトに注力した結果、売上高は堅調に推移しました。」
人材確保が難しい状況が続いている。人材育成・確保そのものの新たな施策は記載されていない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループのシステム開発及びインフラ・セキュリティサービス事業の各分野において、人材の確保が難しい状況の中、一部のプロジェクトの遅延や延期による受注の減少に対して、受注単価アップに努め、売上高は堅調に推移しました。」
人材確保が難しい状況は続いているが、受注単価アップに努める対応を示し、売上高は堅調に推移したと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループのシステム開発及びインフラ・セキュリティサービス事業の各分野において、人材の確保が難しい状況の中、グループ体制の活用に一定の効果が見られ、売上は堅調に推移しました。」
人材確保が難しい状況は続く一方、グループ体制の活用に一定の効果が見られ、売上が堅調に推移したと記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「人材育成においては教育専門の組織を配置し、スキルレベルに対応した幅広い教育制度を実施しており、資格取得に対しても資格制度をさらに充実させて会社を挙げて全面的にサポートしております。」
教育専門組織、教育制度、資格制度による人材育成を継続している。人材確保ではM&Aも手段として明記している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社が対処すべき課題について重要な変更はありません。」
人材の確保・育成の強化に関する課題について、重要な変更がないと明記されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社が対処すべき課題について重要な変更はありません。」
人材の確保・育成の強化に関する課題について、重要な変更がないと明記されている。 - FY2021後退有価証券報告書
「当事業年度末における人員は27名増となりましたが、稼働率には待機要員の発生など多少コロナウイルスの影響がありました。一方、情報サービス産業においては人材不足が深刻化しており、企業の持続的成長を達成するためには積極的な人材確保の推進が不可欠であります。なお、新型コロナウイルス感染拡大の影響により、海外人材の獲得などのグローバル採用については、中断を余儀なくされております。」
人員全体は27名増加したが、コロナウイルスの影響による待機要員が発生し、海外人材の獲得などグローバル採用は中断を余儀なくされた。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当社が対処すべき課題について重要な変更はありません。」
人材の確保・育成の強化に関する課題について、重要な変更がないと明記されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社が対処すべき課題について重要な変更はありません。」
人材の確保・育成の強化に関する課題について、重要な変更がないと明記されている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「・採用活動や人材教育の効率的・効果的な方法の確立 ・海外高度人材の採用の継続化、事業化」
アクロホールディングスとの提携内容として、採用活動・人材教育の効率化および海外高度人材採用の継続化・事業化を具体的に掲げた。 - FY2020前進有価証券報告書
「この国内で培った人材採用や地方展開のノウハウをベースにした今後のグローバル展開を見据え、今期よりグローバル（現地）採用を開始いたしました。日本在住の留学生についても積極的に採用を行い、2025年までには全従業員の５％をグローバル採用社員とすることを目標に取り組んで参ります。」
国内拠点を活用した採用に加え、グローバル採用を開始し、日本在住留学生の採用も進める方針を示した。2025年までに全従業員の5％をグローバル採用社員とする目標も設定している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当社が対処すべき課題について重要な変更はありません。」
人材の確保・育成の強化に関する課題について、重要な変更はないと明記されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社が対処すべき課題について重要な変更はありません。」
人材の確保・育成の強化に関する課題について、重要な変更がないと明記されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当社が対処すべき課題について重要な変更はありません。」
人材の確保・育成の強化に関する課題について、重要な変更がないと明記されている。 - FY2019前進有価証券報告書
「人材育成においては教育専門の組織を配置し、スキルレベルに対応した幅広い教育制度を実施しており、資格取得に対しても資格制度を更に充実させて会社を挙げて全面的にサポートしております。」
教育専門組織、幅広い教育制度、資格制度の充実を具体的な施策として継続し、当事業年度末の人員24名増も報告している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当社が対処すべき課題について重要な変更はありません。」
人材の確保・育成に関する課題について、重要な変更は示されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社が対処すべき課題について重要な変更はありません。」
人材の確保・育成に関する課題について、重要な変更は示されていない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当社が対処すべき課題について重要な変更はありません。」
人材の確保・育成に関する課題について、重要な変更は示されていない。 - FY2018前進有価証券報告書
「従業員数が当期中において63名増加しております。これは主として連結子会社の吸収合併及び事業拡大に備えた人員採用によるものであります。」
教育専門組織・資格制度・採用を重視する方針に加え、当期には吸収合併と事業拡大に備えた採用により従業員数が63名増加したと記載している。