Komori
SIGグループ(4386)・事実再掲

四半期連結財務諸表の作成と連結範囲の拡大

FY2022-Q1に初出。11回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2026。

11記載
6年にわたる
1うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2024-Q1前進FY2024 – 2026-05-142021: 220212022: 320222023: 320232024: 120242025: 020252026: 22026
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四半期連結財務諸表の作成開始による連結開示移行45社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。24社中4社が悪化側に。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに24社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている45社のうち14社を表示しています。上の文は45社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再掲有価証券報告書

    「当社グループは、当社(株式会社SIGグループ)及び連結子会社4社により構成されております。」

    連結子会社4社によるグループ構成を継続している。株式会社エイ・クリエイションが前年度末の子会社化後の構成に含まれている。
  2. 2026-05-14前進決算説明資料

    「株式会社エイ・クリエーション(2025年3月)」

    M&Aの実績として、株式会社エイ・クリエーションが2025年3月にグループへ参画したことを記載している。
  3. FY2024前進有価証券報告書

    「当社グループは、当社(株式会社SIGグループ)及び連結子会社4社により構成されております。」

    ユー・アイ・ソリューションズ株式会社の子会社化により連結子会社は4社となった。一方、アクロホールディングスは持分法適用関連会社から外れ、持分法適用会社はなくなった。
  4. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」

    連結グループの事業内容と主要関係会社について、当四半期に重要な変更・異動がないと記載している。
  5. FY2023前進有価証券報告書

    「当社グループは、当社(株式会社SIGグループ)、連結子会社3社及び持分法適用関連会社1社により構成されております。株式会社アクト・インフォメーション・サービスについては、2023年3月に株式取得したことにより、当連結会計年度より連結子会社に含めております。」

    アクト・インフォメーション・サービスの買収により、連結子会社が3社となり、当連結会計年度から同社を連結範囲に含めた。
  6. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」

    連結グループの事業内容と主要関係会社について、当四半期に重要な変更・異動がないと記載している。
  7. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「当社は、2022年4月15日開催の取締役会において、子会社である株式会社Y.C.O.の株式を追加取得し、完全子会社化することを決議し、2022年4月28日に株式を追加取得いたしました。」

    Y.C.O.株式の追加取得により完全子会社化が実施され、連結グループ内の子会社関係が進展した。
  8. FY2022前進有価証券報告書

    「当社グループは、当社(株式会社SIGグループ)、連結子会社2社及び持分法適用関連会社1社により構成されております。」

    連結初年度の通期開示に進み、株式会社SIG及び株式会社Y.C.O.の2社を連結子会社、アクロホールディングスを持分法適用関連会社とする連結範囲を示した。
  9. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「また、2021年9月30日付で株式会社Y.C.O.の株式を取得し、第2四半期連結会計期間より持分法適用の範囲に含めております。」

    株式会社Y.C.O.を持分法適用の範囲に含める連結範囲が継続している。
  10. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「また、2021年9月30日付で株式会社Y.C.O.の株式を取得し、当第2四半期連結会計期間より持分法適用の範囲に含めております。」

    連結範囲に株式会社SIGを含めた状態に加え、株式会社Y.C.O.を2021年9月30日付で取得し、持分法適用関連会社として追加した。
  11. FY2022-Q1初出有価証券報告書

    「当社は当第1四半期連結会計期間より四半期連結財務諸表を作成しているため、比較情報を記載しておりません。」

    FY2022第1四半期から四半期連結財務諸表の作成を開始した。連結子会社は株式会社SIG分割準備会社1社、持分法適用関連会社は株式会社アクロホールディングス1社である。
一緒に動いた変遷

「成長投資を優先した無配と将来の利益還元」は、この変遷が動いた11回のうち6回、同じ書類で同じ向きに動きました。

655433★123456
  1. ★この変遷
  2. 1成長投資を優先した無配と将来の利益還元6回
  3. 2FY2018の増収増益5回
  4. 3新株予約権行使による株式・資本金の増加5回
  5. 4行政デジタル化・DXソリューションと地域市場の拡大4回
  6. 5人材の確保と育成の強化3回
  7. 6既存顧客の深掘りと全社営業推進3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
SIGグループの次の決算発表は2026-11-12の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-14の決算説明資料で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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