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HEROZ(4382)・事実達成

東京証券取引所マザーズへの上場

FY2018に初出。16回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q2。

16記載
6年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018 – FY2020-Q2再掲FY2020 – FY2022-Q3前進FY20222018: 120182019: 320192020: 320202021: 420212022: 220222023: 32023
同じテーマの他社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。91社中24社が悪化側に。

直近の記載が「達成」なのは、ほかに17社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている197社のうち14社を表示しています。上の文は197社すべてから計算しています。このテーマの273件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2024-Q2達成有価証券報告書

    「東京証券取引所 スタンダード市場」

    前回まで開示されていたプライム市場からスタンダード市場へ移行した後の上場市場を開示している。
  2. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「東京証券取引所 プライム市場」

    現在の上場市場がプライム市場であることを継続して開示している。スタンダード市場への変更予定についても注記で引き続き示している。
  3. FY2023プライム市場からスタンダード市場への移行予定有価証券報告書

    「2023年10月にスタンダード市場に移行予定です。」

    2022年4月のプライム市場移行後、2023年10月にスタンダード市場へ移行する予定を開示している。
  4. FY2022前進有価証券報告書

    「2022年4月 東京証券取引所プライム市場に移行」

    東京証券取引所市場第一部から、2022年4月4日以降のプライム市場へ移行したことを開示している。
  5. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「東京証券取引所(市場第一部)」

    東京証券取引所市場第一部への上場会社であることを継続して示している。
  6. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「東京証券取引所 (市場第一部)」

    東京証券取引所市場第一部への上場会社であることを株式情報において継続して示している。
  7. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「東京証券取引所 (市場第一部)」

    東京証券取引所市場第一部への上場会社であることを株式情報において継続して示している。
  8. FY2021再掲有価証券報告書

    「東京証券取引所市場第一部に市場変更」

    2019年12月の市場第一部への市場変更を、現在の上場市場に関する事実として継続して示している。
  9. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「東京証券取引所 (市場第一部)」

    東京証券取引所市場第一部への上場会社であることを株式情報において継続して示している。
  10. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「東京証券取引所 (市場第一部)」

    東京証券取引所市場第一部への上場会社であることを株式情報において継続して示している。
  11. FY2020再掲有価証券報告書

    「東京証券取引所市場第一部に市場変更」

    2019年12月の市場第一部への市場変更を、現在の上場市場に関する事実として継続して示している。
  12. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「当社は、2019年12月25日付で東京証券取引所市場第一部に市場変更し」

    2018年4月の東京証券取引所マザーズへの上場から、2019年12月25日付で東京証券取引所市場第一部へ市場変更したことを開示している。
  13. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「東京証券取引所(マザーズ)」

    東京証券取引所マザーズへの上場会社であることを株式情報において引き続き示している。
  14. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「東京証券取引所(マザーズ)」

    東京証券取引所マザーズへの上場会社であることを株式情報において引き続き示している。
  15. FY2019再掲有価証券報告書

    「当社は2018年4月20日付をもって東京証券取引所マザーズに株式を上場いたしました。」

    2018年4月20日のマザーズ上場を、会社沿革・株式情報上の資本基盤に関する事実として改めて記載している。
  16. FY2018初出有価証券報告書

    「東京証券取引所マザーズに株式を上場」

    平成30年4月20日の上場と公募増資・自己株式処分により、事業拡大に向けた資本基盤を拡充している。
一緒に動いた変遷

「サーバ拡充によるシステム基盤の強化」は、この変遷が動いた16回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

22★12
  1. ★この変遷
  2. 1サーバ拡充によるシステム基盤の強化2回
  3. 2公募増資等による成長投資2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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