原材料市況・為替変動による原材料費上昇
FY2022に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
マナック・ケミカル・パートナーズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より8年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。10社中9社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- 2026-08-07悪化決算
「中東情勢に伴う原材料価格や調達環境の変動リスク」
中東情勢と原材料価格・調達環境の変動を結び付けたリスク記載が続いている。 - FY2026悪化有価証券報告書
「中東情勢等に伴う原材料・エネルギー価格の再高騰や為替相場の変動等により、原料コストが急激に上昇する可能性があります。また、難燃剤事業の主要原材料である臭素は市場環境の変化による価格変動リスクがあり、その価格上昇は当社グループの業績と財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料・エネルギー価格の再高騰に加え、難燃剤の主要原材料である臭素の価格変動リスクを明示している。 - 2026-05-14悪化業績予想の修正
「イラン情勢をはじめとする中東地域の不安定化に伴う原材料・エネルギー価格の再高騰、物流の混乱や地政学リスク等に加え、米国政権の政策動向等、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
原材料・エネルギー価格について、地政学情勢に伴う再高騰を記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における国内経済は、個人消費や設備投資が持ち直し、景気の緩やかな回復基調が続いているものの、世界経済おいては、ウクライナ情勢等による原材料・燃料エネルギー等の価格高騰、中国経済の減速化等、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
原材料・燃料エネルギー価格の高騰や中国経済の減速化など、原材料費や為替を含む外部環境の不透明感を再掲している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「一方で世界経済につきましては、長期化するウクライナ情勢の緊迫化に伴う、原材料・燃料エネルギー等の価格高騰、為替変動等、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
原材料・燃料エネルギー価格の高騰および為替変動が続く事業環境を再掲している。原材料・燃料エネルギー価格の高騰は実際の事業環境として記載されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「一方で世界経済につきましては、長期化するウクライナ情勢の緊迫化に伴う、原材料・燃料エネルギー等の価格高騰、為替変動等、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
原材料・燃料エネルギー価格の高騰および為替変動が続く事業環境を再掲している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「難燃剤事業につきましては、昨年来の原燃料価格等の高騰はあったものの、電子材料部材や家電製品に使用されるプラスチック用難燃剤等の需要は堅調に推移いたしました。」
原燃料価格等の高騰が継続する一方、難燃剤需要は堅調に推移したと説明している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「世界経済につきましては、ウクライナ情勢の緊迫化、原材料・燃料エネルギー等の価格高騰、為替変動等先行きの不透明感が高まりました。」
原材料・燃料エネルギー価格の高騰および為替変動が続く事業環境を再掲している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「難燃剤事業につきましては、昨年来の原燃料価格等の高騰はあったものの、電子材料部材や家電製品に使用されるプラスチック用難燃剤等の需要は堅調に推移いたしました。」
昨年来の原燃料価格等の高騰が実際に生じていると記載している。 - FY2022初出有価証券報告書
「今後、市況が高騰した場合には原材料費の上昇により、当社グループの業績と財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
石油化学原料、ナフサ価格、為替相場などの変動による原材料費上昇をリスクとして示した。