顧客ニーズに対応した商品・サービス開発と地域優良顧客の開拓
FY2016に初出。19回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載は2026-05-29。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに62社。
- 2026-05-29前進決算説明資料
「プライベートブランドコンテンツの拡充に加え、新しい技術や仕組みを持ったメーカーと協業して、建設業に特化したコンテンツを増やす。」
自社コンテンツの拡充に加え、メーカーとの協業による建設業特化コンテンツの増加方針を具体化している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「建設業に特化したクラウドストレージサービス「Fileforce For Construction」及び映像サービスを中心とした「ＤＥクラウドサービス」等の商品開発・機能強化等を継続しつつ、営業面ではクラウドストレージサービスを軸とした提案活動に注力してまいりました。」
建設業向けクラウドストレージ・映像サービスの商品開発、機能強化およびクラウドストレージを軸とした提案活動を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「建設業に特化したクラウドストレージサービス「Fileforce For Construction」及び映像サービスを中心とした「ＤＥクラウドサービス」等の商品開発・機能強化等を継続しつつ、営業面ではクラウドストレージサービスを軸とした提案活動に注力してまいりました。」
建設業向けクラウドストレージおよび映像サービスの商品開発・機能強化と、クラウドストレージを軸とした提案活動を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「建設業に特化したクラウドストレージサービス「Fileforce for Construction」及び映像サービスを中心とした「ＤＥクラウドサービス」の開発・機能強化等に取り組むとともに、営業面ではクラウドストレージサービスを軸とした提案活動に注力してまいりました。」
顧客向け商品・サービスの開発・機能強化と提案活動を、具体的なサービス名を挙げて継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「お客様に対しては、・常に最適な提案を、「より確かに、より早く、より安く」提供することを追求する」
従来の顧客ニーズへの対応と商品・サービス開発という方針を、最適提案を確実・迅速・低コストで提供する顧客向け基本方針へ具体化している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「これまでの土木工事を中心とした顧客への営業活動に加えて、建築工事、電気・管等の設備工事等の新規顧客の開拓を積極的に行い収益の拡大に努めてまいります。」
土木系顧客に加えて建築、電気・管などの設備工事顧客を開拓する方針を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「＜システム事業＞ 当事業につきましては、クラウドストレージサービスを中心にモバイル回線及び入出力機器（ネットワークカメラ・ＭＦＰ等）が一体となった、業界に特化したＩＴインフラサービスのレンタル等に関して、主力商品・サービスを中心に商品力の強化及び営業に注力した結果、既存顧客を中心に受注が順調に推移し」
顧客ニーズに対応する商品・サービスの強化と営業を継続し、既存顧客を中心に受注を確保している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「主力商品・サービスを中心とした商品力の強化及び営業に注力した結果、既存顧客を中心に受注が順調に推移し」
主力商品・サービスの商品力強化と営業への注力、既存顧客を中心とする受注確保を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「建設現場事務所用のモバイル回線を中心に、業界に特化した入出力機器・サービス等（ＭＦＰ・ネットワークカメラ等）のレンタル・販売に関して、新商品・サービスの拡充等による商品力の強化、新規顧客の開拓等を積極的に展開した結果、受注を順調に確保することができ、」
新商品・サービスの拡充による商品力強化と新規顧客開拓を引き続き展開している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループにおきましては、2019年３月期から2021年３月期までの３ヵ年を対象にした中期経営計画を策定いたしました。当社グループは建設ＩＣＴの専門企業として、その中核となる中期経営方針に下記の４項目を掲げ、この方針を基に事業を着実に展開してまいりました。 ・土木系から建築系へ対象顧客の業種拡大 ・地場ゼネコンから広域ゼネコンへターゲット拡大 ・建設ＩＣＴの独自商品・サービス強化及びシェア拡大 ・営業体制・機能の強化による生産性向上及び市場開拓」
土木系から建築系、地場ゼネコンから広域ゼネコンへの対象顧客・ターゲット拡大と、商品・サービス強化を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「これまでの土木工事を中心とした顧客への営業活動に加えて、建築・設備・電気工事等の新規顧客の開拓を積極的に行い収益の拡大に努めてまいります。」
土木系顧客に加え、建築・設備・電気工事等の新規顧客を開拓する方針を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「新商品・サービスの拡充等による商品力の強化、新規顧客の開拓等を積極的に展開した結果、受注を堅調に確保することができ」
商品・サービスの拡充による商品力強化と新規顧客開拓を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「中核方針として下記の４項目を掲げ、この方針を基に事業を着実に展開してまいりました。 ・土木系から建築系へ対象顧客の業種拡大 ・地場ゼネコンから広域ゼネコンへターゲット拡大 ・建設ＩＣＴの独自商品・サービス強化及びシェア拡大 ・営業体制・機能の強化による生産性向上及び市場開拓」
土木系から建築系への業種拡大、建設ICT商品・サービス強化、営業体制強化を新中期計画の中核方針として再掲している。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「①土木系から建築系へ対象顧客の業種拡大 これまでの土木工事を中心とした顧客への営業活動に加えて、建築・設備・電気工事等の新規顧客の開拓を積極的に行い収益の拡大に努めてまいります。③建設ＩＣＴ（※）の独自商品・サービス強化及びシェア拡大」
従来の地域優良顧客・新規顧客開拓から、建築・設備・電気工事等まで対象業種を広げ、独自商品・サービスとシェア拡大を組み合わせる計画へ範囲を拡大している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当事業につきましては、システム機器及びアプリケーション等のレンタル・販売に関して、新商品・サービスの拡充等による営業活動の強化、新規顧客の開拓等を積極的に展開した結果、受注を順調に確保することができ、」
新商品・サービスの拡充、営業活動の強化、新規顧客開拓を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当事業につきましては、システム機器及びアプリケーション等のレンタル・販売に関して、新商品・サービスの拡充等による営業活動の強化、新規顧客の開拓等を積極的に展開した結果、受注を順調に確保することができ、」
新商品・サービスの拡充、営業活動の強化、新規顧客開拓を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当事業につきましては、システム機器及びアプリケーション等のレンタル・販売に関して、新商品・サービスの拡充等による営業活動の強化、新規顧客の開拓等を積極的に展開した結果、受注を順調に確保することができ、」
新商品・サービスの拡充、営業活動の強化、新規顧客開拓を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「さらに、経営理念である「お客様のニーズを身近なサービスで提供する」を実践していくことにより、新たな商品・サービスの開発を行い、地域優良顧客の開拓を進め、収益の拡大を目指してまいります。」
顧客ニーズへの対応を新商品・サービス開発と地域優良顧客の開拓につなげる方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「さらに、経営理念である「お客様のニーズを身近なサービスで提供する」を実践していくことにより、新たな商品・サービスの開発を行い、地域優良顧客の開拓を進め、収益の拡大を目指してまいります。」
顧客ニーズへの対応を商品・サービス開発と顧客開拓につなげる方針。