販売ルート・販売形態の多様化が想定効果を得られないリスク
FY2017に初出。6回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載はFY2022。
ソースネクストがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2022悪化有価証券報告書
「これら店頭販売以外のルートを通じた売上の比率は、2022年３月期で全体売上の73.5％となっております。」
店頭販売以外の売上比率は前年度の67.1％から73.5％へ上昇し、オンライン、法人、キャリア、海外を含む多様な販路への依存度がさらに高まった。 - FY2021悪化有価証券報告書
「これら店頭販売以外のルートを通じた売上の比率は、2021年３月期で全体売上の67.1％となっております。また、海外展開につきましては、海外子会社を通じた米国・欧州での展開に加え、アジアでの販路拡大も見込んでおります。」
店頭販売以外の売上比率は前期の59.3％から67.1％へ上昇し、オンライン、法人、キャリア、海外を含む販路多様化への依存度がさらに高まった。 - FY2020店頭販売以外の売上比率が59.3％へ変化有価証券報告書
「これら店頭販売以外のルートを通じた売上の比率は、2020年３月期で全体売上の59.3％となっております。また、海外展開につきましては、海外子会社を通じた米国・欧州での展開に加え、アジアでの販路拡大も見込んでおります。」
店頭販売以外の売上比率は前期の58.5％から59.3％へ上昇し、米国・欧州に加えてアジアへの販路拡大を見込んでいる。 - FY2019店頭販売以外の売上比率が低下有価証券報告書
「これら店頭販売以外のルートを通じた売上の比率は、2019年３月期で全体売上の58.5％となっております。また、海外子会社を通じて、米国及び欧州を中心とした海外の販路拡大も見込んでおります。」
店頭販売以外の売上比率は前期の66.2％から58.5％へ低下した一方、海外子会社を通じた米国・欧州の販路拡大を見込んでいる。 - FY2018悪化有価証券報告書
「これら店頭販売以外のルートを通じた売上の比率は、2018年３月期で全体売上の66.2％となっております。また、海外子会社を通じて、米国を中心とした海外の販路拡大も見込んでおります。」
店頭販売以外の売上比率が63.3％から66.2％へ上昇し、海外子会社を通じた販路拡大も加わった。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、インターネットの普及やブロードバンド化、アプリストアからのソフト配信などによる消費スタイルの変化に対応するために、店頭販売だけでなく、自社オンラインショップやスマートフォン通信事業者などキャリア経由のアプリ販売等、販路の多様化に取り組んでおります。これら店頭販売以外のルートを通じた売上の比率は、平成29年３月期で全体売上の63.3％となっておりますが、このような販路や販売方法の多様化が、想定する効果を得られない場合には、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
店頭販売以外の売上比率が63.3％まで拡大する一方、オンラインショップ・キャリア等への販路多様化が期待した効果を得られない可能性をリスクとして記載した。