成果主義の人事処遇と教育・研修による技術力維持
FY2016に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
西菱電機がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに5社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「採用・育成・報酬・労働環境への投資を通じて従業員エンゲージメントを高め、人的資本投資のリターンとして生産性と付加価値の向上に注力することを方針としております。」
従来の成果主義・教育研修・技術力維持に加え、採用、報酬、労働環境を含む人的資本投資と、その成果としてのエンゲージメント、生産性、付加価値向上を一体で捉える方針へ整理した。 - FY2023人材育成施策の具体化有価証券報告書
「社員個人の目指すキャリアに応じて自由に組み合わせることができる専門的な研修を、集合研修をはじめ、通信教育やe-learningなど複数の教育プランで揃えており、多様なキャリア形成が可能な教育環境を整えております。この専門人材の教育環境は雇用形態に関わらず受講が可能としております。また、社員個人が保有するスキル情報などのデータ整備を進めており、今後は社員個人の専門性や成長を可視化していくことを目指しております。」
従来の教育・研修方針について、集合研修、通信教育、e-learning、スキル情報の整備など、複数の教育手段と専門性の可視化を含む仕組みを具体化した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「従業員に対する成果主義に基づく人事処遇制度を徹底するとともに、適宜教育や研修等の実施により、必要な技術力を絶えず維持することで、サービス力の向上と生産性の改善を目指してまいります。」
成果主義、人材教育・研修、技術力維持によるサービス力・生産性向上の方針を再確認した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、それを支えるために、従業員に対する成果主義に基づく人事処遇制度を徹底するとともに、適宜教育や研修等の実施により、必要な技術力を絶えず維持することで、サービス力の向上と生産性の改善を目指してまいります。」
成果主義、人材教育・研修、技術力維持によるサービス力・生産性向上の方針を再確認した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、それを支えるために、従業員に対する成果主義に基づく人事処遇制度を徹底するとともに、適宜教育や研修等の実施により、必要な技術力を絶えず維持することで、サービス力の向上と生産性の改善を目指してまいります。」
成果主義、人材教育・研修、技術力維持をサービス力・生産性向上の手段とする方針を再確認した。 - FY2016初出有価証券報告書
「従業員に対する成果主義に基づく人事処遇制度を徹底するとともに、適宜教育や研修等の実施により、必要な技術力を絶えず維持することで、サービス力の向上と生産性の改善を目指してまいります。」
人事制度と教育をサービス力・生産性向上の手段とする。