大規模なチケット流通プラットフォームの維持・活用
FY2016に初出。13回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-11-12。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「当システムには、音楽、スポーツ、演劇、映画及びレジャーなど様々なレジャー・エンタテインメントのチケットが、年間で延べ約160,000公演分登録され、総発券枚数は約8,500万枚にのぼる、日本最大級の取扱規模となっています。」
年間約16万公演の登録規模を維持しつつ、総発券枚数は約8,500万枚となった。約45,000社の興行主催者等との取引も継続している。 - 2026-05-14前進決算説明資料
「年間のチケット発券枚数：約8,500万枚」
大規模なチケット流通基盤について、発券枚数や取引先数などの規模を改めて示した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「取扱高ベースでの売上は1,570億円を超える過去最高の水準となりました。」
チケット流通プラットフォームの利用規模について、当中間連結会計期間の取扱高ベース売上が1,570億円超となり、過去最高水準を更新した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当システムには、音楽、スポーツ、演劇、映画及びレジャーなど様々なレジャー・エンタテインメントのチケットが、年間で延べ約160,000公演分登録され、総発券枚数は約8,500万枚にのぼる、日本最大級の取扱規模となっています。」
年間登録公演数約16万公演を維持しつつ、総発券枚数は前回開示の約8,000万枚から約8,500万枚へ増加した。また、約45,000社の興行主催者等と取引している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当システムには、音楽、スポーツ、演劇、映画及びレジャーなど様々なレジャー・エンタテインメントのチケットが、年間で延べ約160,000公演分登録され、総発券枚数は約8,000万枚にのぼる、日本最大級の取扱規模となっています。」
年間登録公演数約16万公演を維持しつつ、総発券枚数が約7,500万枚から約8,000万枚へ増加した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「音楽、スポーツ、演劇、映画及びレジャーなど様々なレジャー・エンタテインメントのチケットが、年間で延べ約160,000公演分登録され、総発券枚数は約7,500万枚にのぼる、日本最大級の取扱規模となっています。」
年間約16万公演、約7,500万枚の発券規模を持つ日本最大級のチケット流通基盤を引き続き示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当システムでは、音楽、スポーツ、演劇、映画及びレジャーなど様々なレジャー・エンタテインメントのチケットが、年間で延べ約160,000公演分登録され、総発券枚数は約7,500万枚（2020年３月期）にのぼる、日本最大級の取扱規模となっています。」
年間登録公演数は約16万公演で、総発券枚数は2019年3月期の約7,000万枚から2020年3月期の約7,500万枚へ増加した。 - FY2019前進有価証券報告書
「音楽、スポーツ、演劇、映画及びレジャーなど様々なレジャー・エンタテインメントのチケットが、年間で延べ約160,000公演分登録され、総発券枚数は約7,000万枚（2019年３月期）にのぼる、日本最大級の取扱規模となっています。」
年間登録公演数が約15万公演から約16万公演へ増加し、総発券枚数約7,000万枚の大規模な取扱基盤を示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「音楽、スポーツ、演劇、映画及びレジャーなど様々なレジャー・エンタテインメントのチケットが、年間で延べ約150,000公演分登録され、総発券枚数は約7,000万枚（2018年３月期）にのぼる、日本最大級の取扱規模となっています。」
年間登録公演数は約15万公演で変わらない一方、総発券枚数は2017年3月期の約6,500万枚から2018年3月期の約7,000万枚へ増加した。 - FY2017前進有価証券報告書
「チケット販売ネットワークは、平成29年７月からは、全国約38,000カ所（セブン-イレブン、ファミリマート、サークルＫ・サンクス及び「チケットぴあ」店舗を含む）を有することとなります。」
約15万公演・約6,500万枚の取扱規模に加え、販売拠点が平成29年7月から約38,000カ所となる拡張が示されている。なお、38,000カ所は同時点からの予定値である。 - FY2016初出有価証券報告書
「音楽、演劇、スポーツ、映画及びレジャー等様々なレジャー・エンタテインメントのチケットが、年間で延べ約150,000公演分登録され、総発券枚数は約6,500万枚（平成28年３月期）にのぼる、日本最大級の取扱規模となっています。」
全国約25,000カ所の販売ネットワーク、約30,000社の興行主催者との取引を含む事業基盤を示している。