新規事業・サービス開発
FY2018に初出。18回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-11-12。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに110社。
- 2026-11-12前進決算説明資料
「チケッティングやホスピタリティ、公式ファンゾーンの運営を受託した「アジア・アジアパラ競技大会」(愛知・名古屋)のチケット販売業務等も追い風となり、当社グループの業績は中期経営計画の想定通り着実に進捗。」
ホスピタリティを含む新規サービスの受託・運営実績を示した。ただし、本開示では新規サービス群の黒字化実績そのものは示していない。 - FY2026前進有価証券報告書
「前中期経営計画で新規事業としてトライアルしてきた各種サービス事業(ホスピタリティ事業やDMS事業、グローバル事業等)の黒字化」
ホスピタリティ、DMS、グローバル事業等について、試行段階から新中期経営計画での黒字化を目標とする段階へ進めた。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「2025年４月にぴあライブクリエイティブ株式会社を新たに設立したため、連結の範囲に含めております。」
新規事業・サービス開発の体制として、2025年4月にぴあライブクリエイティブ株式会社を新設し、連結子会社として事業展開に組み入れた。 - FY2025前進有価証券報告書
「同時に、中期経営計画の達成に向け、「デジタルメディア・データマーケティング事業」、「ホスピタリティ事業(VIP向け高付加価値チケットの販売)」、「グローバル・イベント事業(万博等国際的イベントのチケッティング業務受託や、エンタメコンテンツの輸出入事業)」等、コロナ禍中に準備を進めてきた新規事業群への戦略的投資活動を強化するとともに」
新規事業群を3領域に具体化し、戦略的投資の強化と成果の具現化を進めている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「新規事業投資や給与アップを含めた人的資本投資等の増加を吸収する形で、営業利益、経常利益ともに前期を上回り、期初想定通り順調に進捗しております。」
新規事業投資を継続し、その増加を吸収しながら営業利益・経常利益が前年同期を上回ったと説明している。新規事業の個別サービスや新たな組織再編については記載されていない。 - FY2024前進有価証券報告書
「同時に、中期経営計画の達成に向け、「デジタルメディア・データマーケティング事業」、「ホスピタリティ事業(VIP向け高付加価値チケットの販売)」、「グローバル・イベント事業(万博等国際的イベントのチケッティング業務受託や、エンタメコンテンツの輸出入事業)」等、コロナ禍中に準備を進めてきた新規事業群への戦略的投資活動を強化するとともに」
新規事業・サービス開発について、デジタルメディア・データマーケティング、ホスピタリティ、グローバル・イベントの3領域を明示し、戦略的投資と成果の具現化を進めている。 - FY2022前進有価証券報告書
「この間、当社で進めている事業構造改革の一つである、新ぴあ(アプリ)を含むDMS(デジタルメディア・データマーケティングサービス)事業においては、コロナ後の成長・拡大の道筋を確実にするべく、2022年３月末にかけて新会社(ぴあネクストスコープ株式会社)を新設分割して、新たな事業展開を推進することとし」
デジタルメディア・データマーケティングサービス事業について、ぴあネクストスコープ株式会社を新設分割で設立し、事業構造改革を組織面で具体化した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「ならびにライブストリーミング配信事業の強化策等により、赤字幅も漸次減少しました。」
ライブストリーミング配信事業の強化策を継続している。第3四半期累計期間では、同施策が経費削減策等とともに赤字幅の漸次減少に寄与したと説明している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「役員報酬の減額等も含め、期初以来断行してきた全社経費の２割以上の縮減策の効果発出や、ライブストリーミング配信事業の強化等により、年度末に向けての黒字基調への回復を目指し、赤字幅も漸次減少しつつあります。」
新規事業・サービス開発の具体的な取り組みとして、ライブストリーミング配信事業の強化を明示した。 - FY2020前進有価証券報告書
「「ぴあ」（アプリ）、100万ダウンロードを突破。」
新規サービス開発の成果として、ぴあアプリが2020年1月に100万ダウンロードを突破した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「前年同期比では、音楽ジャンルを中心に大規模興行の取扱いが減少したこと、前年にはなかった新規事業の立ち上げ経費の計上等により、売上高・営業利益とも前年同期を下回る水準となりました。」
前年にはなかった新規事業の立ち上げ経費が計上され、新規事業が立ち上げ段階に進んでいることが示された。一方、当該経費は当四半期累計の利益を押し下げる要因となっている。 - FY2019前進有価証券報告書
「2018年11月末には、情報誌「ぴあ」の世界観やコミュニティをインターネットの環境に復活させるべく開発を続けてきた「ぴあ」（アプリ）が本創刊となりました。」
新規サービス開発の具体的成果として「ぴあ」アプリを本創刊し、2019年6月時点で60万人超が利用している。 - FY2018初出有価証券報告書
「新規事業・サービスの開発を鋭意推進するとともに、働き方改革等を通じる生産性の向上を図りながら、中長期事業戦略を策定する。」
新中期経営計画の施策として、新規事業・サービスの開発を明示した。