新型コロナウイルス感染症による興行中止・延期と業績影響
FY2020に初出。15回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2026。
ぴあがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症のような世界的な感染の拡大や新たな感染症が発生する場合は、当社グループが事業基盤とする国内レジャー・エンタテインメント市場においてイベントの中止・延期など、当社グループの事業活動が制限され、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
個別の新型コロナウイルス感染拡大の継続影響から、新型コロナウイルスのような世界的感染拡大や新たな感染症を含む一般的なリスクとして記載を継続している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症のような世界的な感染の拡大や新たな感染症が発生する場合は、当社グループが事業基盤とする国内レジャー・エンタテインメント市場においてイベントの中止・延期など、当社グループの事業活動が制限され、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の新型コロナウイルス感染症の継続影響を中心とした記載から、新型コロナウイルス感染症のような世界的感染拡大や新たな感染症を含む一般的な感染症リスクへ表現を広げた。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の鎮静化に伴い、消費・経済活動の正常化とインバウンド需要の回復が進んでいます。」
新型コロナウイルス感染症の鎮静化に伴う消費・経済活動の正常化が進み、感染症による市場・事業活動制約は緩和方向にあると説明している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「５月に新型コロナウイルス感染症が、季節性インフルエンザと同等の分類に引き下げられて以降、経済活動の正常化が一段と進んでいます。」
新型コロナウイルス感染症の分類引下げ後、経済活動の正常化が進み、感染症に伴うイベント開催制約の緩和方向が示された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「なお、今後も新型コロナウイルス感染防止、感染予防のための事業活動の制約が、当社グループの経営成績に重大な影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染防止・予防に伴う事業活動の制約が業績へ重大な影響を及ぼす可能性を、引き続きリスクとして記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「なお、今後も新型コロナウイルスの感染防止、感染予防のための事業活動の制約が、当社グループの経営成績に重大な影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染防止・予防に伴う事業活動の制約が業績に重大な影響を及ぼす可能性を、リスクとして引き続き記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「なお、今後も新型コロナウイルスの感染拡大防止、感染予防のための事業活動の制約が、当社グループの経営成績に重大な影響を及ぼす可能性があります。」
市場回復が進む一方、新型コロナウイルスの新規感染者数が過去最多となる第7波が到来し、感染拡大防止・予防に伴う事業活動の制約が引き続き重大な業績影響要因となる可能性を示している。 - FY2022回復基調と再拡大リスクの併存有価証券報告書
「年明け以降からの第六波による、まん延防止等重点措置の再発令により、イベントの開催制限や外国人の入国規制が再び強化されました。」
イベント市場は回復局面に入った一方、第六波による開催制限・入国規制の再強化で大規模興行や海外アーティスト公演の延期が発生し、感染症リスクが継続している。 - FY2022-Q3制限緩和下での回復とオミクロン株による不確実性有価証券報告書
「当社グループは、現状、2022年１月に新型コロナウイルスの変異株（オミクロン株）拡大による感染者の増加・病床使用率の上昇を受け、蔓延防止等重点措置が発令される状況ではあるものの、影響は限定的に止まり、今後も収益は着実に回復していくと想定しております。」
オミクロン株の拡大を受けて重点措置が発令される状況を記載する一方、影響は限定的で、収益は今後も着実に回復すると想定している。感染症による事業制約リスクは継続している。 - FY2022-Q2制約継続下の損失縮小有価証券報告書
「なお、今後も新型コロナウイルス感染防止、感染予防のための事業活動の制約が、当グループの経営成績に重大な影響を及ぼす可能性があります。」
感染防止・予防に伴う事業活動の制約が引き続き重大な業績影響要因となる可能性を記載している。一方、当第2四半期は営業損失が前年同期の44億42百万円から17億54百万円へ縮小した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「緊急事態宣言の再発出でイベントの開催制限が再び強化され、残念ながら業績の回復も足踏みせざるを得ませんでした。 営業損失11億54百万円(前年同四半期は営業損失27億32百万円)」
新型コロナウイルス感染症に伴うイベント開催制限が緊急事態宣言の再発出により再び強化され、業績回復が停滞した。営業損失は前年同期の27億32百万円から11億54百万円へ縮小したものの、損失は継続している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「当社グループは、新型コロナウイルス感染症の影響により市場環境の大幅な悪化を受け営業損失、経常損失及び親会社株主に帰属する四半期純損失を計上しております。」
新型コロナウイルス感染症による市場環境の悪化と損失計上が第3四半期累計期間にも継続した。売上高は485億18百万円、営業損失は49億31百万円、経常損失は48億88百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失は50億62百万円となった。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループは、新型コロナウイルス感染症の影響により市場環境の大幅な悪化を受け営業損失、経常損失及び親会社に帰属する四半期純損失を計上しております。」
新型コロナウイルス感染症による興行市場の収縮が継続し、第2四半期累計期間でも営業損失44億42百万円、経常損失41億67百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失43億09百万円を計上した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症に起因する政府からの自粛要請等による興行市場の全国的な収縮に伴い、大幅な減収・減益となりました。連結売上高45億90百万円(前年同期比90.0％減)、営業損失27億32百万円(前年同期は営業利益１億71百万円)、経常損失26億18百万円(前年同期は経常利益１億63百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失27億60百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益１億８百万円)となりました。」
新型コロナウイルス感染症による興行中止・延期と業績影響が、前年度末時点の発生事実からさらに拡大した。売上高は前年同期比90.0％減となり、営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する四半期純損失を計上した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「政府からのイベント自粛要請等に従い、２月下旬より全国規模で興行・イベントの中止・延期が相次ぎ、３月以降はほぼ全てに亘って中止・延期を余儀なくされ、当社でも膨大な量のチケットの払い戻し対応が続いております。」
新型コロナウイルス感染症により興行・イベントの中止・延期とチケット払い戻しが実際に発生した。ぴあ総研はライブ・エンタテインメント業界全体への影響を2020年5月末時点で約3,600億円の損失と推計し、当社は新型コロナ関連損失554百万円を計上した。