配当・自己株式取得・株主優待による総還元
FY2016に初出。15回の記載のうち5回が「達成」で、最初の「達成」は2026-05-14。直近の記載はFY2026。
ぴあがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値(2022年)より2年早い。
直近の記載が「達成」なのは、ほかに7社。
- FY2026達成有価証券報告書
「2025年度は、ようやくコロナ禍影響から完全に脱却したことに加え、当初想定を大幅に上回る中期計画の達成により多額の累損を一掃し、6期ぶりの復配を実現できたことを最大限に踏まえ、1株当たり35円の期末配当とさせていただきます。新たな中期経営計画の初年度となる次期配当予想につきましては、現時点では、1株当たり30円といたします。」
無配が続いていた状態から、累積損失の一掃とともに6期ぶりの復配を実現し、1株当たり35円を配当した。次期配当予想は30円としている。 - FY2025前進有価証券報告書
「2024年度は、期初想定を上回る業績を達成したものの、コロナ禍の影響による多額の累損の解消までには至らず、誠に遺憾ながら当期の配当につきましては無配とさせていただきますが、当社としては、基幹事業ならびに新規事業によって収益基盤を強靭化させ、累損の一掃を図るとともに、当中期経営計画の期間中(2025年度中)の復配の実現を目指しております。なお、次期の配当予想につきましては、現時点では、1株当たり10円といたします。」
2024年度も無配だったが、2025年度中の復配目標を維持し、次期配当予想として1株当たり10円を初めて具体的に示した。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「当社としては、基幹事業ならびに新規事業によって収益基盤を強靭化させ、累損の解消を図るとともに、当中期経営計画の期間中(2025年度中)の復配の実現を目指しております。」
無配を継続している一方、従来の早期復配方針に対して、2025年度中という期限を明示した復配目標へ具体化した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当期の配当につきましては、無配とさせていただきます。また、次期の配当予想につきましては、上述のような足元の業績回復基調を加速させ、内部留保を着実に積み上げ、配当可能な諸条件が整った段階で、改めて公表いたします。」
総還元性向40%、配当性向30%程度の目安を掲げつつ、2期連続赤字を受けて当期は無配とし、次期配当予想は条件が整った段階で公表するとしている。 - FY2021後退有価証券報告書
「しかしながら、当期の配当につきましては、通期の業績結果を踏まえ、誠に遺憾ながら無配とさせていただきます。なお、次期の配当予想につきましては、業績予想の開示が可能となった時点で、通期連結業績予想とともに速やかに公表いたします。当社としては、極力早期に復配を実現できるよう経営努力を積み重ねて参る所存です。」
総還元性向40%・配当性向30%程度の目安は記載されているが、業績悪化を受けて当期は前期の1株5円から無配となり、次期配当予想も未定とした。一方、早期復配の意向を示している。 - FY2020後退有価証券報告書
「当期の配当につきましては、通期の業績結果が当初予想を下回ったことから、1株当たり5円(前期実績1株当たり20円)の普通配当を実施させていただくことといたしました。」
総還元性向40%、連結配当性向30%程度を目安とする方針は維持したが、業績悪化を受けて1株当たり配当を前期の20円から5円へ減額した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「2019年5月9日 定時取締役会 普通株式 275 20 2019年3月31日 2019年6月18日 利益剰余金」
総還元性向40%、連結配当性向30%程度を目安とする方針の下、1株当たり20円の配当について、総額275百万円の支払いを実施した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当期の配当につきましては、上記の方針及び通期の業績結果が当初予想を上回ったことに基づき、1株当たり20円(前期実績1株当たり16円)の普通配当を実施させていただくことといたしました。」
総還元性向40%、連結配当性向30%程度を目安とする方針の下、1株当たり配当を16円から20円へ増額した。株主優待では長期保有者に「ぴあ」(アプリ)の年6,000円分の有料コンテンツを追加している。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「この間の業績推移と中長期の事業及び投資環境等の経営状況を鑑みた上で「配当政策」「自己株式の取得」「株式優待」の3つを軸に展開した、これら3つの総還元性向(還元前の当期純利益に対する割合)は、今期より10%引き上げ40%を目安とします。また同時に「配当」については、連結での配当性向(当期純利益に対する割合)も同様に引き上げ30%程度を目安とします。」
総還元性向の目安を30%から40%へ、連結配当性向の目安を20%程度から30%程度へ引き上げた。 - FY2016初出有価証券報告書
「中長期の事業及び投資環境等の経営状況を鑑みた上で「配当政策」「自己株式の取得」「株式優待」の3つを軸に展開し、これら3つの総還元性向(還元前の当期純利益に対する割合)は30%を目安とします。」
総還元性向30%、連結配当性向20%程度を目安とし、配当、自己株式取得、株主優待を組み合わせる方針。