調整後営業利益による恒常的業績の把握
FY2016-Q2に初出。37回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-08-14。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- 2026-08-14前進決算
「経営基盤の再構築によるコスト削減効果の一部発現を含む販管費抑制などにより調整後営業利益は同6.6％増、オペレーティング・マージンは同30bps増、親会社の所有者に帰属する調整後中間利益は同17.9％増となりました。」
調整後営業利益とオペレーティング・マージンが前年同期から改善し、調整後中間利益も増加した。調整後営業利益を恒常的な事業業績を測る指標として開示する扱いも継続している。 - FY2026-H1調整後営業利益・マージン改善有価証券報告書
「売上総利益のオーガニック成長率は0.3％でしたが、為替などの影響により売上総利益は前年同期比3.7％増となりました。経営基盤の再構築によるコスト削減効果の一部発現を含む販管費抑制などにより調整後営業利益は同6.6％増、オペレーティング・マージンは同30bps増」
調整後営業利益は前年同期比6.6％増、オペレーティング・マージンは12.0％から12.3％へ30bps改善した。調整後営業利益を恒常的な事業業績の指標として開示する方針は継続している。 - FY2025調整後営業利益減益・マージン低下有価証券報告書
「調整後営業利益は172,536百万円、前期比2.1％減、オペレーティング・マージンは14.4％、前期比40bps減となりました。」
調整後営業利益は前期比2.1％減、オペレーティング・マージンは14.8％から14.4％へ低下した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「売上総利益のオーガニック成長率は△0.2％でしたが、為替の影響などにより、売上総利益は前年同期比3.4％減となりました。調整後営業利益は、販管費抑制などにより同7.2％増、オペレーティング・マージンは同100bps増となったものの、親会社の所有者に帰属する調整後中間利益は同1.4％減となりました。」
調整後営業利益は前年同期比7.2％増、オペレーティング・マージンは11.0％から12.0％へ100bps改善した。売上総利益が減少する中で、販管費抑制による恒常的業績の改善を示した。 - FY2024調整後利益増・マージン小幅改善有価証券報告書
「調整後営業利益は176,233百万円、前期比7.8％増、オペレーティング・マージンは14.8％、前期比30bps増、親会社の所有者に帰属する調整後当期利益は92,936百万円、前期比3.4％増となりました。」
調整後営業利益は7.8％増、オペレーティング・マージンは14.5％から14.8％へ改善し、調整後当期利益も3.4％増となった。一方、報告ベースでは減損損失により営業損失となった。 - FY2024-H1調整後営業利益増・マージン低下・調整後中間利益減有価証券報告書
「売上総利益のオーガニック成長率は△1.8％でしたが、為替レートが全般的に円安となっていること及びM&Aにより、売上総利益は前年同期比9.3％増、調整後営業利益は同3.8％増となりました。販管費の増加などによりオペレーティング・マージンは同50bps減となりました。」
調整後営業利益は前年同期比3.8％増となったが、販管費の増加などによりオペレーティング・マージンは11.5％から11.0％へ低下し、調整後中間利益も4.9％減となった。ロシア事業の営業損益を一時的要因として除外する扱いは継続している。 - FY2024-Q1調整後営業利益・マージンの低下とロシア事業損益の除外有価証券報告書
「調整後営業利益は、営業利益から、買収行為に関連する損益及び一時的要因を排除した、恒常的な事業の業績を測る利益指標であります。」「調整後営業利益は38,294百万円から29,849百万円となり、前年同期比22.1％減、オペレーティング・マージンは14.2％から10.4％となりました。」「2022年11月にロシア事業の譲渡契約を締結したことから、譲渡が完了するまでの期間に発生するロシア事業に係る営業損益は、一時的要因として当第１四半期連結累計期間の調整後営業利益には含めておりません。」
調整後営業利益は前年同期比22.1％減、オペレーティング・マージンは14.2％から10.4％へ低下した。ロシア事業の譲渡契約に伴い、譲渡完了までのロシア事業営業損益を一時的要因として除外し、前年同期も組替表示している。 - FY2023調整後利益・利益率の減少有価証券報告書
「調整後営業利益は、営業利益から、買収行為に関連する損益及び一時的要因を排除した、恒常的な事業の業績を測る利益指標であります。」
調整後営業利益は前期比20.0％減の1,635億15百万円、オペレーティング・マージンは18.4％から14.5％へ低下した。調整後当期利益も31.3％減となった。 - FY2023-Q3調整後利益・利益率の減少有価証券報告書
「物価上昇及びコロナ禍からの回復に伴う諸経費の増加、人員増等による人件費の増加などにより販管費が増加したため、調整後営業利益は同26.2％減、オペレーティング・マージンは同460bps減、親会社の所有者に帰属する調整後四半期利益は同41.5％減」
調整後営業利益は前年同期比26.2％減、オペレーティング・マージンは16.8％から12.2％へ低下し、調整後四半期利益も41.5％減となった。利益指標の定義と自主開示方針は維持されている。 - FY2023-Q2調整後営業利益・マージンの減少有価証券報告書
「物価上昇及びコロナ禍からの回復に伴う諸経費の増加、子会社による賞与引当方法の変更などにより販管費が増加したため、調整後営業利益は同33.5％減、オペレーティング・マージンは同620bps減」
恒常的な事業業績を測る調整後営業利益の開示方針と定義は継続しているが、前年同期比33.5％減、オペレーティング・マージンは17.7％から11.5％へ低下した。 - FY2023-Q1調整後営業利益・マージンの減少有価証券報告書
「物価上昇およびコロナ禍からの回復に伴う諸経費の増加、子会社による賞与引当方法の変更などにより販管費が増加したため、調整後営業利益は同30.9％減、オペレーティング・マージン（調整後営業利益÷売上総利益)は同710bps減」
調整後営業利益は前年同期比30.9％減の379億72百万円、オペレーティング・マージンは21.2％から14.1％へ低下した。 - FY2022調整後営業利益の増益・過去最高有価証券報告書
「調整後営業利益は同13.5％増、オペレーティング・マージン（調整後営業利益÷売上総利益)は18.2％（前期は18.3％)、親会社の所有者に帰属する調整後当期利益は同19.1％増となりました。」
調整後営業利益は前期比13.5％増の2,031億89百万円となった。オペレーティング・マージンは18.3％から18.2％へ小幅低下したが、調整後営業利益は上場来最高額となった。 - FY2022-Q3調整後営業利益・マージン低下有価証券報告書
「前年の反動により調整後営業利益は同1.1％減、オペレーティング・マージン（調整後営業利益÷売上総利益)は同250bps減と、前年同期を下回りましたが、想定を上回る結果となりました。金融収支の改善により親会社の所有者に帰属する調整後四半期利益は同7.0％増となりました。」
調整後営業利益は前年同期比1.1％減、オペレーティング・マージンは250bps低下したが、想定を上回る結果と説明している。調整後四半期利益は金融収支の改善により7.0％増加した。 - FY2022-Q2調整後営業利益・マージン改善継続有価証券報告書
「売上総利益のオーガニック成長率は8.2％となりました。国内事業、海外事業ともに第２四半期連結会計期間のオーガニック成長率が第１四半期連結会計期間に比べ低下したものの、引き続き堅調に推移しました。㈱セプテーニ・ホールディングスの新規連結などにより、売上総利益は前年同期比17.8％増、調整後営業利益は同25.6％増、オペレーティング・マージン（調整後営業利益÷売上総利益)は同100bps増、親会社の所有者に帰属する調整後四半期利益は同36.5％増となりました。」
調整後営業利益は前年同期比25.6％増の899億18百万円、オペレーティング・マージンは16.3％から17.3％へ上昇した。調整後営業利益を恒常的な事業業績を測る指標として継続開示している。 - FY2022-Q1調整後営業利益・マージン改善有価証券報告書
「売上総利益のオーガニック成長率は9.1％となりました。㈱セプテーニ・ホールディングスの新規連結などにより、売上総利益は前年同期比16.4％増、調整後営業利益は同22.0％増、オペレーティング・マージン（調整後営業利益÷売上総利益)は同100bps増、親会社の所有者に帰属する調整後四半期利益は同28.7％増となりました。」
調整後営業利益は前年同期比22.0％増の549億17百万円、オペレーティング・マージンは20.2％から21.2％へ改善した。調整後営業利益を恒常的な事業業績の指標として自主開示する方針も継続している。 - FY2021-Q3調整後営業利益・マージンの改善有価証券報告書
「また、増収に加え、国内外での構造改革およびコストコントロールの効果などにより、調整後営業利益は同73.9％増、オペレーティング・マージン（調整後営業利益÷売上総利益)は同630bps増、親会社の所有者に帰属する調整後四半期利益は同103.0％増となりました。」
調整後営業利益を恒常的な事業業績の指標として継続開示し、構造改革・コストコントロール等を背景に前年同期比73.9％増、オペレーティング・マージンは630bps増となった。 - FY2021-Q2調整後営業利益・マージン改善有価証券報告書
「調整後営業利益は同35.8％増、オペレーティング・マージン（調整後営業利益÷売上総利益)は同340bps増」
調整後営業利益は前年同期比35.8％増の716億11百万円、オペレーティング・マージンは12.9％から16.3％へ上昇した。 - FY2021-Q1調整後営業利益の改善有価証券報告書
「国内外での構造改革およびコストコントロールの効果などにより、調整後営業利益は同20.8％増、オペレーティング・マージン（調整後営業利益÷売上総利益)は同380bps増」
恒常的業績指標としての定義・自主開示は維持され、調整後営業利益は前年同期比20.8％増、オペレーティング・マージンは16.4％から20.2％へ改善した。 - FY2020調整後営業利益の減益有価証券報告書
「景気の悪化に対応したコストコントロールに努めたことなどにより、調整後営業利益は1,239億79百万円（同11.9％減）、オペレーティング・マージン（調整後営業利益÷売上総利益）は14.8％（前期は15.0％）」
調整後営業利益の定義と自主開示を継続し、2020年度は1,239億79百万円、前期比11.9％減となった。構造改革費用や減損を一時的要因の例示に含めている。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「調整後営業利益は、営業利益から、買収行為に関連する損益および一時的要因を排除した、恒常的な事業の業績を測る利益指標であります。 買収行為に関連する損益：買収に伴う無形資産の償却費、M&Aに伴う費用、被買収会社に帰属する株式報酬費用、完全子会社化に伴い発行した株式報酬費用 一時的要因の例示：事業構造改革費用、減損、固定資産の売却損益など 親会社の所有者に帰属する調整後四半期利益は、四半期利益から、営業利益に係る調整項目、条件付対価に係る公正価値変動額（アーンアウト債務再評価損益）・株式買取債務に係る再測定額（買収関連プットオプション再評価損益）、これらに係る税金相当・非支配持分損益相当などを排除した、親会社所有者に帰属する恒常的な損益を測る指標であります。」
調整後営業利益の定義における一時的要因の例示として、事業構造改革費用が明示的に追加された。調整後営業利益は前年同期比0.3％増となった。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「調整後営業利益は、営業利益から、買収行為に関連する損益および一時的要因を排除した、恒常的な事業の業績を測る利益指標であります。買収行為に関連する損益：買収に伴う無形資産の償却費、M&Aに伴う費用、被買収会社に帰属する株式報酬費用、完全子会社化に伴い発行した株式報酬費用 一時的要因の例示：減損、固定資産の売却損益など 景気の悪化に対応したコストコントロールに努めたことなどにより、調整後営業利益は527億47百万円（同17.2％増）、オペレーティング・マージン（調整後営業利益÷売上総利益）は12.9％（前年同期は10.0％）」
調整後営業利益の定義に、完全子会社化に伴い発行した株式報酬費用が買収関連損益として追加された。指標は引き続き自主開示され、累計では前年同期比17.2％増となった。 - FY2020-Q1調整後営業利益の回復有価証券報告書
「景気の悪化に対応したコストコントロールに努めたことなどにより、調整後営業利益は372億37百万円（同52.2％増）、オペレーティング・マージン（調整後営業利益÷売上総利益)は16.4％（前年同期は10.7％）」
調整後営業利益は前年同期比52.2％増、オペレーティング・マージンは10.7％から16.4％へ上昇した。景気悪化に対応したコストコントロール等が要因として示されている。 - FY2019調整後営業利益の減益継続有価証券報告書
「オーガニック成長の伸び悩みなどにより、調整後営業利益は1,407億51百万円（同8.1％減）」
調整後営業利益は1,407億51百万円となり、前年同期比8.1％減となった。恒常的な事業業績を測る指標としての定義と開示は継続している。 - FY2019-Q3調整後営業利益の減益継続有価証券報告書
「調整後営業利益は755億78百万円（同15.6％減）となりました。」
調整後営業利益の定義と自主開示は継続している。当第3四半期連結累計期間は755億78百万円で、前年同期比15.6％減となった。 - FY2019-Q2調整後営業利益の減益拡大有価証券報告書
「オーガニック成長の伸び悩みなどにより、調整後営業利益は449億97百万円（同26.1％減）」
調整後営業利益の定義と自主開示は継続しているが、当第2四半期累計期間の金額は前年同期比26.1％減となった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「調整後営業利益は、営業利益から、買収に伴う無形資産の償却費、M&Aに伴う費用、被買収会社に帰属する株式報酬費用ならびに減損、固定資産の売却損益などの一時的要因を排除した恒常的な事業の業績を測る利益指標であります。」
調整後営業利益の定義と自主開示を継続している。当第1四半期は244億72百万円で、前年同期比25.3％減となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「調整後営業利益は、営業利益から、買収に伴う無形資産の償却費、M&Aに伴う費用、被買収会社に帰属する株式報酬費用ならびに減損、固定資産の売却損益などの一時的要因を排除した恒常的な事業の業績を測る利益指標であります。」
調整後営業利益を恒常的な事業業績の指標として継続開示し、2018年度は1,532億29百万円、前年同期比6.5％減となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「調整後営業利益は895億10百万円（同5.6％減、実質4.4％減）となりました。」
調整後営業利益の定義と自主開示を継続し、当第3四半期累計期間は895億10百万円、前年同期比5.6％減、実質4.4％減となった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「調整後営業利益は608億62百万円（同5.4％減、実質1.8％減）となりました。」
調整後営業利益を恒常的な事業業績を測る指標として継続開示しており、当第2四半期累計期間は608億62百万円、前年同期比5.4％減（実質1.8％減）となった。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「調整後営業利益は327億44百万円（同20.7％減、実質13.3％減）となりました。」
調整後営業利益を恒常的な事業業績の指標とする定義は維持されたが、国内事業の労働環境改革費用の増加などにより、327億44百万円、前年同期比20.7％減（実質13.3％減）となった。 - FY2017-Q2再定義有価証券報告書
「調整後営業利益は、営業利益から、買収に伴う無形資産の償却費、M&Aに伴う費用、被買収会社に帰属する株式報酬費用ならびに減損、固定資産の売却損益などの一時的要因を排除した恒常的な事業の業績を測る利益指標であります。」
調整後営業利益の調整項目に、被買収会社に帰属する株式報酬費用が明示的に加えられた。指標自体は継続開示され、当第2四半期累計期間は643億54百万円、前年同期比6.2％減となった。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「調整後営業利益は、営業利益から、買収に伴う無形資産の償却費、M&Aに伴う費用、ならびに減損、固定資産の売却損益などの一時的要因を排除した恒常的な事業の業績を測る利益指標であります。 調整後営業利益は412億81百万円（同15.4％増）となりました。」
調整後営業利益を恒常的な事業業績を測る指標として継続開示し、当第1四半期は412億81百万円、前年同期比15.4％増となった。 - FY2016再掲有価証券報告書
「調整後営業利益は1,665億65百万円（同3.8％増）となりました。」
調整後営業利益を恒常的な業績指標として開示し、当期は1,665億65百万円、前年同一期間比3.8％増となった。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「調整後営業利益は、営業利益から、買収に伴う無形資産の償却費、M&Aに伴う費用、ならびに減損、固定資産の売却損益などの一時的要因を排除した恒常的な事業の業績を測る利益指標であります。」
調整後営業利益を恒常的な事業業績を測る指標として引き続き開示し、当第3四半期累計期間は1,022億33百万円、前年同一期間比7.2％増となった。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「調整後営業利益は、営業利益から、買収に伴う無形資産の償却費、M&Aに伴う費用、ならびに減損、固定資産の売却損益などの一時的要因を排除した恒常的な事業の業績を測る利益指標であります。」
買収関連償却費や一時的要因を除外した調整後営業利益を、恒常的な事業業績を測る指標として自主開示している。