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日本システム技術(4323)・事実達成

パッケージ事業からGAKUEN事業への名称変更

FY2019-Q1に初出。11回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q1。

11記載
5年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2019-Q1 – FY20212018: 220182019: 320192020: 220202021: 220212022: 22022
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2023-Q1達成有価証券報告書

    「近年における社会構造及びビジネス環境の劇的な変化に適応するべく、当社グループにおいても、近年の業容拡大とともに事業の構成並びに各サービスの内容が大きく変化しております。こうした現状の事業の実態及び成長戦略等について、経営管理・意思決定の精緻化と、より適正に開示・報告することを目的として、当第1四半期連結会計期間より、事業セグメントの区分方法を見直し、報告セグメントを従来の「ソフトウェア事業」「GAKUEN事業」「システム販売事業」「医療ビッグデータ事業」から、「DX&SI事業」「パッケージ事業」「医療ビッグデータ事業」「グローバル事業」に変更しております。」

    前期に示されたGAKUEN・BankNeoを含むパッケージ事業への再編及びソフトウェア・システム販売のDX&SI事業への統合が、当第1四半期から報告セグメントとして適用された。
  2. FY2022再定義有価証券報告書

    「従来のソフトウェア事業及びシステム販売事業を統合しDX&SI事業に名称を見直し、現状最大の収益基盤であるSIを重視しつつDXへのシフトを明確化いたします。次に、GAKUEN事業はBankNeoを加えてパッケージ事業とし、各別に自社ブランドのパッケージシステムを核とした包括的なDXサービス展開と成長戦略を明示いたします。」

    GAKUEN事業という名称の定着後、GAKUENにBankNeoを加えたパッケージ事業への再編、ソフトウェア・システム販売のDX&SI事業への統合へと報告セグメントの区分が改められた。
  3. FY2021再掲有価証券報告書

    「GAKUEN事業(学校業務改革パッケージの販売及び関連サービス)につきましては、」

    GAKUEN事業という報告セグメント名称が継続して使用され、名称変更後の区分が定着している。
  4. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「次に、GAKUEN事業(学校業務改革パッケージの開発・販売及び関連サービス)につきましては、」

    GAKUEN事業という報告セグメント名称が継続して使用され、従来のパッケージ事業からの名称変更後の区分が定着している。
  5. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「次に、GAKUEN事業(学校業務改革パッケージの開発・販売及び関連サービス)につきましては、」

    GAKUEN事業という報告セグメント名称が継続して使用されている。
  6. FY2020再掲有価証券報告書

    「GAKUEN事業(学校業務改革パッケージの販売及び関連サービス)につきましては、」

    GAKUEN事業という報告セグメント名称が継続して使用されている。
  7. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「次に、GAKUEN事業(学校業務改革パッケージの開発・販売及び関連サービス)につきましては、」

    GAKUEN事業という報告セグメント名称が継続して使用され、従来のパッケージ事業からの名称変更後の区分が定着している。
  8. FY2019再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度より、従来の「パッケージ事業」の名称を「GAKUEN事業」に変更しております。」

    パッケージ事業からGAKUEN事業への名称変更が年次報告書でも確認された。
  9. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「第1四半期連結会計期間より、従来の「パッケージ事業」の名称を「GAKUEN事業」に変更しております。」

    パッケージ事業からGAKUEN事業への名称変更が継続して記載されている。
  10. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「第1四半期連結会計期間より、従来の「パッケージ事業」の名称を「GAKUEN事業」に変更しております。」

    パッケージ事業からGAKUEN事業への名称変更が第2四半期報告書でも継続して記載されている。
  11. FY2019-Q1初出有価証券報告書

    「なお、当第1四半期連結会計期間より、従来の「パッケージ事業」の名称を「GAKUEN事業」に変更しております。」

    従来のパッケージ事業の報告セグメント名称をGAKUEN事業へ変更した。セグメント情報に与える影響はないと説明している。
一緒に動いた変遷

「全事業分野での利益最大化」は、この変遷が動いた11回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

22★12
  1. ★この変遷
  2. 1全事業分野での利益最大化2回
  3. 2自社ブランド海外販売とM&Aを含むアライアンスの拡大2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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