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Jストリーム(4308)・施策再掲

新サービス開発に向けた技術調査・実証実験

FY2017-Q1に初出。27回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。

27記載
10年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018-Q1 – FY2021再掲FY2023-Q2 – FY2026-H12016: 220162017: 320172018: 320182019: 420192020: 320202021: 420212022: 420222023: 220232024: 120242025: 12025
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ITサービス事業部における新サービス企画・研究開発2社が書いているテーマ・逆風0社・追い風2社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、当社のプラットフォーム本部が中心となり、新サービス開発の前提となるソフトウエアや技術力のある企業の調査、実証実験、ネットワーク運用実験などを実施してまいりました。当中間連結会計期間における研究開発費は、22百万円となりました。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    プラットフォーム本部を中心とした技術企業調査、実証実験、ネットワーク運用実験を継続し、研究開発費22百万円を計上している。
  2. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、当社のプラットフォーム本部が中心となり、新サービス開発の前提となるソフトウエアや技術力のある企業の調査、実証実験、ネットワーク運用実験などを実施してまいりました。当第3四半期連結累計期間における研究開発費は、26百万円となりました。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    プラットフォーム本部を中心とする技術企業調査、実証実験、ネットワーク運用実験を継続し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。研究開発費は26百万円。
  3. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、当社のプラットフォーム本部が中心となり、新サービス開発の前提となるソフトウエアや技術力のある企業の調査、実証実験、ネットワーク運用実験などを実施してまいりました。当第2四半期連結累計期間における研究開発費は、18百万円となりました。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    プラットフォーム本部を中心とする技術企業調査、実証実験、ネットワーク運用実験を継続し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。研究開発費は18百万円。
  4. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、当社のプラットフォーム本部が中心となり、新サービス開発の前提となるソフトウェアや技術力のある企業の調査、実証実験、ネットワーク運用実験などを実施してまいりました。当第3四半期連結累計期間における研究開発費は、47百万円となりました。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    プラットフォーム本部を中心とするソフトウェア・技術企業の調査、実証実験、ネットワーク運用実験を継続し、研究開発費47百万円を計上している。
  5. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、当社のプラットフォーム本部が中心となり、政府官公庁の政策方針に関連する実験等への取 組や高品質/双方向配信などの項目に関連して調査研究を実施してまいりました。当第2四半期連結累計期間にお ける研究開発費は、36百万円となりました。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発 活動の状況に重要な変更はありません。」

    プラットフォーム本部を中心に、政府官公庁の政策関連実験、高品質・双方向配信に関する調査研究を継続し、研究開発費36百万円を計上している。研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  6. FY2023-Q1再定義有価証券報告書

    「当社グループでは、当社のプラットフォーム本部が中心となり、政府官公庁の政策方針に関連する実験等への取組や高品質/双方向配信などの項目に関連して調査研究を実施してまいりました。当第1四半期連結累計期間における研究開発費は、13百万円となりました。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発について、政府官公庁の政策関連実験、高品質・双方向配信に関する調査研究を明示し、当四半期の研究開発費を13百万円と記載している。
  7. FY2022再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、当社のプラットフォーム本部が中心となり、新サービス開発の前提となるソフトウェアや技術力のある企業の調査、実証実験、ネットワーク運用実験などを実施してまいりました。当連結会計年度における研究開発費は、64百万円です。」

    技術企業の調査、実証実験、ネットワーク運用実験を継続し、通期研究開発費64百万円を計上した。
  8. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、当社の配信事業統括本部が中心となり、新サービス開発の前提となるソフトウェアや技術力のある企業の調査、実証実験、ネットワーク運用実験などを実施してまいりました。当第3四半期連結累計期間における研究開発費は、39百万円となりました。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    技術企業の調査、実証実験、ネットワーク運用実験を継続し、研究開発費は39百万円となった。研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  9. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、当社の配信事業統括本部が中心となり、新サービス開発の前提となるソフトウェアや技術力のある企業の調査、実証実験、ネットワーク運用実験などを実施してまいりました。当第2四半期連結累計期間における研究開発費は23百万円となりました。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    ソフトウェア・技術企業の調査、実証実験、ネットワーク運用実験を継続し、研究開発費23百万円と記載している。研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  10. FY2022-Q1再定義有価証券報告書

    「当社グループでは、当社のプラットフォーム本部が中心となり、政府官公庁の政策方針に関連する実験等への取組や高品質/双方向配信などの項目に関連して調査研究を実施してまいりました。当第1四半期連結累計期間における研究開発費は、12百万円となりました。」

    研究開発の記載が、従来の技術企業調査・ネットワーク運用実験から、政府官公庁の政策関連実験や高品質・双方向配信に関する調査研究へ具体化している。
  11. FY2021再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、当社のプラットフォーム本部が中心となり、新サービス開発の前提となるソフトウェアや技術力のある企業の調査、実証実験、ネットワーク運用実験などを実施してまいりました。」

    プラットフォーム本部を中心とした技術企業の調査、実証実験、ネットワーク運用実験を継続している。
  12. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、当社の配信事業統括本部が中心となり、新サービス開発の前提となるソフトウェアや技術力のある企業の調査、実証実験、ネットワーク運用実験などを実施してまいりました。当第3四半期連結累計期間における研究開発費は、41百万円となりました。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    技術企業の調査、実証実験、ネットワーク運用実験を継続し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。研究開発費は41百万円。
  13. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、当社の配信事業統括本部が中心となり、新サービス開発の前提となるソフトウェアや技術力のある企業の調査、実証実験、ネットワーク運用実験などを実施してまいりました。当第1四半期連結累計期間における研究開発費は、10百万円となりました。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    技術企業の調査、実証実験、ネットワーク運用実験を継続し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。研究開発費は10百万円。
  14. FY2020再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度における研究開発費は、50百万円です。主な研究開発活動は以下のとおりであります。」

    新サービスに向けたソフトウェア・技術企業の調査、実証実験、ネットワーク運用実験を継続し、通期研究開発費を50百万円と記載している。
  15. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、当社の配信事業統括本部が中心となり、新サービス開発の前提となるソフトウェアや技術力のある企業の調査、実証実験、ネットワーク運用実験などを実施してまいりました。当第3四半期連結累計期間における研究開発費は、37百万円となりました。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    技術企業の調査、実証実験、ネットワーク運用実験を継続し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。研究開発費は37百万円。
  16. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、当社の配信事業統括本部が中心となり、新サービス開発の前提となるソフトウェアや技術力のある企業の調査、実証実験、ネットワーク運用実験などを実施してまいりました。当第2四半期連結累計期間における研究開発費は25百万円となりました。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    技術企業の調査、実証実験、ネットワーク運用実験を継続し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。研究開発費は25百万円。
  17. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、当社の配信事業統括本部が中心となり、新サービス開発の前提となるソフトウェアや技術力のある企業の調査、実証実験、ネットワーク運用実験などを実施してまいりました。当第1四半期連結累計期間における研究開発費は、13百万円となりました。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    技術企業の調査、実証実験、ネットワーク運用実験を継続しており、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。研究開発費は13百万円。
  18. FY2019再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、当社の配信事業統括本部が中心となり、新サービス開発の前提となるソフトウェアや技術力のある企業の調査、実証実験、ネットワーク運用実験などを実施してまいりました。当連結会計年度における研究開発費は、60百万円です。」

    技術企業の調査、実証実験、ネットワーク運用実験を継続し、通期研究開発費を60百万円と記載している。
  19. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、当社の配信事業統括本部が中心となり、新サービス開発の前提となるソフトウェアや技術力のある企業の調査、実証実験、ネットワーク運用実験などを実施してまいりました。当第3四半期連結累計期間における研究開発費は、44百万円となりました。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    技術企業の調査、実証実験、ネットワーク運用実験を継続し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。研究開発費は44百万円。
  20. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、当社の配信事業統括本部が中心となり、新サービス開発の前提となるソフトウェアや技術力のある企業の調査、実証実験、ネットワーク運用実験などを実施してまいりました。当第2四半期連結累計期間における研究開発費は32百万円となりました。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    技術企業の調査、実証実験、ネットワーク運用実験を継続しており、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。研究開発費は32百万円。
  21. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、当社の配信事業統括本部が中心となり、新サービス開発の前提となるソフトウェアや技術力のある企業の調査、実証実験、ネットワーク運用実験などを実施してまいりました。当第1四半期連結累計期間における研究開発費は、17百万円となりました。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    技術企業の調査、実証実験、ネットワーク運用実験を継続しており、研究開発費は17百万円となった。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  22. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、当社の配信事業統括本部が中心となり、新サービス開発の前提となるソフトウェアや技術力のある企業の調査、実証実験、ネットワーク運用実験などを実施してまいりました。当第3四半期連結累計期間における研究開発費は、58百万円となりました。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    技術企業の調査、実証実験、ネットワーク運用実験を継続し、研究開発費を58百万円と記載している。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  23. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、当社の配信事業統括本部が中心となり、新サービス開発の前提となるソフトウェアや技術力のある企業の調査、実証実験、ネットワーク運用実験などを実施してまいりました。当第2四半期連結累計期間における研究開発費は34百万円となりました。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    技術企業の調査、実証実験、ネットワーク運用実験を継続し、研究開発費を34百万円と記載している。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  24. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、当社の配信事業統括本部が中心となり、新サービス開発の前提となるソフトウェアや技術力のある企業の調査、実証実験、ネットワーク運用実験などを実施してまいりました。当第1四半期連結累計期間における研究開発費は、18百万円となりました。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    技術企業の調査、実証実験、ネットワーク運用実験を継続しており、研究開発費は18百万円となった。
  25. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「当社グループでは、当社の配信事業統括本部が中心となり、新サービス開発の前提となるソフトウェアや技術力のある企業の調査、実証実験、ネットワーク運用実験などを実施してまいりました。当第3四半期連結累計期間における研究開発費は、53百万円となりました。」

    新サービス開発に向けた調査・実証実験等を継続し、研究開発費を53百万円と記載している。また、販売費及び一般管理費について研究開発投資の増強を行ったとしている。
  26. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、当社の配信事業統括本部が中心となり、新サービス開発の前提となるソフトウェアや技術力のある企業の調査、実証実験、ネットワーク運用実験などを実施してまいりました。当第2四半期連結累計期間における研究開発費は31百万円となりました。」

    技術企業の調査、実証実験、ネットワーク運用実験を継続し、研究開発費を31百万円と記載している。
  27. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「当社の配信事業統括本部が中心となり、新サービス開発の前提となるソフトウェアや技術力のある企業の調査、実証実験、ネットワーク運用実験などを実施してまいりました。当第1四半期連結累計期間における研究開発費は、15百万円となりました。」

    新サービス開発に向け、技術企業の調査、実証実験、ネットワーク運用実験を実施している。
一緒に動いた変遷

「売上成長と営業・経常損益の黒字化」は、この変遷が動いた27回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

22★12
  1. ★この変遷
  2. 1売上成長と営業・経常損益の黒字化2回
  3. 2メディア系コンテンツ配信のシステム開発・運用監視の大口受注2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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