研究開発活動の継続
FY2017-Q1に初出。29回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載は2026-09-25。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに45社。
- 2026-09-25前進ガバナンス
「データサイエンスやMI（マテリアルズ・インフォマティクス）を研究実務に積極的に取り入れています。」
3研究所体制と研究企画室を基盤に、データサイエンス、MI、外部連携、研究開発ロードマップを組み合わせた研究開発方針が具体化された。 - FY2026前進有価証券報告書
「群馬研究所・赤城研究所・長野研究所の３研究所体制へと一新し、各研究所でより専門的な研究開発を行う体制となりました。これにより、各研究所が相互に研究開発および技術を高め合い研鑽することで、より高次な研究開発を行える体制となりました。加えて、研究開発本部内に研究企画室を設立することで各研究所と連携し、研究開発業務の効率化を図りました。」
従来の3研究所体制に加え、研究開発本部内に研究企画室を設立し、各研究所との連携による研究開発業務の効率化を進める体制が示された。固体推進薬、電極関連部材、コンデンサ材料、カスタマイズウェーハ等の研究テーマも記載された。 - FY2025再定義有価証券報告書
「これまでの１研究所体制から、群馬研究所・赤城研究所・長野研究所の３研究所体制へと一新しました。」
子会社2社の吸収合併を契機に、従来の1研究所体制から3研究所体制へ変更した。研究所間の技術向上、営業・工場技術部門等との連携による早期上市・新事業創出も継続して示された。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は4億3百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費403百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの記載が継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は5億3百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費503百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの記載を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は2億4千4百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費244百万円の計上と、研究開発活動の状況に重要な変更がないとの記載が継続している。 - FY2023パイロットプラント建設計画有価証券報告書
「今後、SDGs関連製品の準量産型設備として新規パイロットプラントの建設を計画しており、さらに本部内はもとより、営業部門や工場技術部門、その他関連部門と連携し開発業務の効率化を図ることにより、製品の早期上市と新事業の創出を加速しています。」
研究開発活動について、研究開発費907百万円の計上に加え、SDGs関連製品の準量産型パイロットプラント建設計画と、営業・工場技術部門等との連携による早期上市・新事業創出の施策が具体化された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は7億6千2百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費の計上と、研究開発活動の状況に重要な変更がないとの記載が継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は5億2千5百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの記載が継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は2億4千万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの従来方針が継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、同年12月には、研究開発本部に開発部を新設し、研究開発における役割分担の明確化と本部内連携による開発業務の効率化を図ることによる製品の早期上市と新事業の創出を加速しています。」
R&Dセンターの日本カーリットへの移管に続き、2021年12月に開発部を新設した。役割分担と本部内連携を明確化し、製品の早期上市と新事業創出を加速する体制が示された。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動において、開発テーマを化学品に特化し、「開発」・「製造」・「販売」が三位一体となり新製品の上市を図ることを目的にＲ＆Ｄセンターは、当社から中核事業会社である日本カーリット㈱に移管しました。」
R&Dセンターを日本カーリットへ移管し、化学品に開発テーマを特化する体制が引き続き記載されている。研究開発費は5億1,400万円である。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動において、開発テーマを化学品に特化し、「開発」・「製造」・「販売」が三位一体となり新製品の上市を図ることを目的にＲ＆Ｄセンターは、当社から中核事業会社である日本カーリット㈱に移管しました。」
研究開発活動について、従来のR&Dセンターと4研究所による継続方針の説明から、開発テーマを化学品に特化し、R&Dセンターを日本カーリットへ移管する体制へと記載が具体化・変更された。研究開発費は2億5,900万円である。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は9億9百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの記載を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は6億1百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの記載を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は2億9千1百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの記載を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は7億4千9百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの記載を継続している。 - FY2020-Q1引き上げ有価証券報告書
「研究開発、新規事業、M&A、海外事業等への取り組みをより積極的に行い」
研究開発について、新中期経営計画の下で取り組みをより積極化する方針が示された。一方、研究開発活動の状況自体については、別途「重要な変更はありません」と記載されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社では、R&Dセンターがグループ全体の研究開発活動を司り、事業会社と連携しながら研究開発を進めています。R&Dセンターでは、研究開発の進捗や研究テーマなどを管理する開発企画室を中心に、高エネルギー研究所、環境エネルギー研究所、ライフサイエンス研究所、新材料技術研究所の４つの研究所で研究開発活動を行っています。」
R&Dセンターと4研究所による研究開発体制が継続している。研究開発費総額は9億4,000万円で、固体推進薬、二次電池、ヘルスケア、遠赤外線カメラ用レンズ材料、電子材料等が研究テーマとして記載されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は6億8千5百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの従来方針を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は4億5千万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの記載を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は2億1千8百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの記載を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は7億7千7百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費の総額を示し、研究開発活動の状況に重要な変更がないとの方針を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は5億1千2百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費を示し、研究開発活動の状況に重要な変更がないとの方針を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は2億4千万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費の総額を示し、研究開発活動の状況に重要な変更がないとの従来方針を引き続き記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社では、R&Dセンターがグループ全体の研究開発活動を司り、事業会社と連携しながら研究開発を進めています。R&Dセンターでは、研究開発の進捗や研究テーマなどを管理する開発企画室を中心に、高エネルギー研究所、環境エネルギー研究所、ライフサイエンス研究所、新材料技術研究所の４つの研究所で研究開発活動を行っています。」
研究開発活動の継続方針に加え、グループ全体を統括するR&Dセンターと4研究所の体制、二次電池・ヘルスケア・遠赤外線カメラ用レンズ材料等の研究テーマが説明されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は6億6千9百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費の総額を示し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを引き続き記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は4億2千1百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費の総額を示し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを引き続き記載している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は2億2百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費の総額と、研究開発活動に重要な変更がないことが記載されている。