ESG経営の推進
FY2018に初出。11回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-08-19。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。21社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに38社。
- 2026-08-19前進その他開示
「今回の認定を機に、二酸化炭素排出量の削減に向けた計画的なアプローチをさらに加速させ、持続可能な地域社会の形成とカーボンニュートラルの達成に向けて貢献してまいります。」
「えひめゼロカーボン・チャレンジ企業」の認定取得と、消灯・LED化、オンライン会議、B5軽油、再生可能エネルギー、省エネ診断及び環境教室などの具体的な取り組みを記載し、ESG経営の取り組みを自社排出量削減と地域活動へ具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「お客様への製品・サービスの提供に加え、事業を通じて環境課題を解決するために当社グループでは、７つのマテリアリティ(重要課題)に紐づくそれぞれの目標に取り組むことで、サステナビリティ経営を推進してまいります。」
ESG経営の表現から、7つのマテリアリティと各目標に基づくサステナビリティ経営へ具体化している。サステナビリティ委員会、KPI及びアクションプランによる進捗管理も記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「定性目標は前中期経営計画において将来の収益性の向上に重点を置いた戦略を推進しており、今後も推進すべきものであると考え、引き続き成長戦略としております。」
前中期経営計画で掲げた定性的な成長戦略を、新中期経営計画でも継続して推進している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「定性目標は前中期経営計画において将来の収益性の向上に重点を置いた戦略を推進しており、今後も推進すべきものであると考え、引き続き成長戦略としております。」
旧中期経営計画で掲げた定性的な収益性向上戦略を、新中期経営計画でも成長戦略として引き継いでいる。 - FY2020再定義有価証券報告書
「従来の中期経営計画において推進しておりました定性情報を引き継いだ新中期経営計画「PROTECT×CHANGE」を2021年２月に策定しております。」
ESG経営を名称上の骨子とした旧計画は取り下げられたが、従来の定性施策は新中期経営計画「PROTECT×CHANGE」に引き継ぐ形へ整理された。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「中期経営計画「Make FOUNDATION Plan(ESG経営の推進)」に挑戦し、」
ESG経営を骨子とする中期経営計画を継続して推進している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、中期経営計画における重点施策の「ESG経営の推進」を骨子とするとともに、次の「成長戦略」と「メインテーマ」を推進してまいります。」
ESG経営を中期経営計画の骨子とし、環境・社会・ガバナンスの施策を推進する方針を引き続き記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、2019年度から2021年度の中期経営計画「Make FOUNDATION Plan(ESG 経営の推進)」を策定し挑戦することといたしました。」
ESG経営を骨子とする中期経営計画を2019年度から2021年度に推進する方針を引き続き記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、2019年度から2021年度の中期経営計画「Make FOUNDATION Plan(ESG 経営の推進)」を策定し挑戦することといたしました。」
ESG経営を骨子とする新中期経営計画を2019年度から2021年度に推進する方針を引き続き記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、2019年度から2021年度の中期経営計画「Make FOUNDATION Plan(ESG 経営の推進)」を策定し挑戦することといたしました。」
ESG経営を骨子とする新中期経営計画を、2019年度から2021年度に推進する方針を引き続き記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「また、中期経営計画における重点施策の「ESG経営の推進」を骨子とするとともに、次の「成長戦略」と「メインテーマ」を推進してまいります。」
環境面では社業を通じた環境改善、社会面では働き方改革・社会支援・多様性の確保、ガバナンス面では経営機構改革・監督機能強化・情報発信強化を重点施策としている。