新工場移転に向けた専門人材の大量採用と製造実習
FY2017-Q3に初出。12回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-06-03。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。11社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに18社。
- 2026-06-03前進株主総会
「使用人数は125人で、前連結会計年度末比３名増となりました。」
連結使用人数が122人から125人へ3名増加した。 - FY2025前進有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ従業員数が13名増加しております。主な理由は、業容の拡大に伴い期中採用が増加したことによるものであります。」
連結従業員数は前年度末から13名増加して122名となり、業容拡大に伴う期中採用の増加が続いた。 - FY2024前進有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ従業員数が13名増加しております。主な理由は、業容の拡大に伴い期中採用が増加したことによるものであります。」
連結従業員数は109名となり、前年度末から13名増加した。業容拡大に伴う期中採用の増加が理由とされている。 - FY2022前進有価証券報告書
「2021年12月より株式会社ＩＨＩ向け、ディーゼルＶＧターボ用部品の量産をスタート致しました。今後、生産効率の向上、品質の安定化に向けた量産技術の構築や人員の安定化など、安定的な供給が可能な体制を強化して参ります。」
IHI向けディーゼルVGターボ部品の量産が2021年12月に開始され、量産技術、品質、人員の安定化による供給体制強化の段階に進んだ。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「株式会社ＩＨＩ向け、自動車用ターボ部品５品番は2021年12月より、量産を開始しました。現在、初回納入品と安全在庫確保の量産を本格化させております。高機能部品で培った高度なモノづくり力を駆使し、安定品質、高歩留まりの量産体制確立、人員補強を進め、生産体制の強化を継続して参ります。」
自動車部品の量産開始に伴い、IHI向け5品番の生産を本格化し、人員補強を進める段階へ進んだ。前期に課題となった量産体制について、量産開始後の強化策が示されている。 - FY2022-Q2後退有価証券報告書
「株式会社ＩＨＩと合意した2021年10月の量産開始に向け準備しておりましたが、一部の設備の立上げ遅延及びコロナ禍における外国人技能実習生の入国再々延期等の問題により、生産開始が遅延する見込です。」
自動車部品の量産体制に必要な人員面で、外国人技能実習生の入国が再々延期となり、生産開始遅延の要因となった。 - FY2019人員確保問題の深刻化有価証券報告書
「今後は量産化技術の確立と自動車部品事業における人材確保と育成、生産対応の為の人手不足対策への本格的な取り組みが急務となります。」
新工場を支える人員拡充の記載から、PIM自動車部品の量産化に向けた人材確保・育成と人手不足対策を急務とする段階へ移った。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「新工場に増設した全設備の立ち上げ並びに営業・開発・技術・製造・品証、全部門の人員補強が完了したことから、従来のカメラ部品やその他ＰＩＭ製品に加え、新たに直動型ベアリング、内視鏡部品、高付加価値（複雑・高精度・新素材）部品等の新規受注活動を開始しました。」
新工場の設備立ち上げと全部門の人員補強が完了し、移転・拡張を支える人員体制が整った。 - FY2018前進有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ従業員数が21名増加しております。主な理由は、新工場設立に伴う業容拡大等によるものであります。」
新工場設立に伴う業容拡大を背景に、連結従業員数が前年度末比21名増の101名となり、人員拡充が実績として表れた。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「滋賀新工場移転に伴い、即戦力となる研究開発並びに生産技術者の採用、最新鋭の設備、評価機などの増強により、これまで以上に自動車用ターボ部品、セラミックスボールベアリング、パワーデバイス用ヒートシンク等の商品化への体制を強化しております。」
新工場移転後の事業拡大に向け、研究開発・生産技術の即戦力人材を採用し、設備・評価機も増強した。 - FY2017前進有価証券報告書
「従業員数増加の主な理由は、新工場設立に伴う業容拡大等によるものであります。」
新工場設立に伴う業容拡大を背景に、連結従業員数は80名となった。新工場移転を支える人員拡充が実績として表れている。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「将来の事業拡大に向け、既にご報告しております滋賀県東近江市の新本社・工場への移転作業を円滑に進めるため、即戦力となる技術、開発、製造、品質保証のオーソリティを大量採用致しました。併せて滋賀県採用製造社員の東大阪での製造実習費用」
新工場移転と将来の事業拡大を支えるため、技術・開発・製造・品質保証の即戦力人材を大量採用し、滋賀県採用の製造社員に東大阪での実習を行う施策を初めて明示した。