三つの使命とステークホルダー・地域社会への貢献
FY2016に初出。8回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2024前進有価証券報告書
「主な議題・報告 ・サステナビリティ推進活動の議論・報告 ・マテリアリティと事業継続のための基盤に関する議論・報告 ・Ｊ-クレジットの購入の方向性に関する決議 ・ＩＣＰ（インターナルカーボンプライシング）の導入に関する決議 ・大倉工業グループの環境目的（2025～2027）に関する決議 ほか」
サステナビリティ委員会で、J-クレジット、ICP、2025～2027年の環境目的について決議したことを開示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「委員長：サステナビリティ推進担当取締役 構成：取締役（社外取締役を含む）及び執行役員 計 19名 開催回数：２回 出席率：100％（委員全員）」
サステナビリティ委員会について、取締役・執行役員19名で構成し、当年度に2回開催、出席率100％であったという運営実績を開示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、環境問題に対する取組みとして、「気候関連財務情報開示タスクフォース（ＴＣＦＤ）」の提言への賛同を表明しております。」
サステナビリティを経営戦略の中心とする方針に加え、TCFD提言への賛同を表明し、気候関連情報開示への対応を明示した。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「今後は、2020年に特定した事業を通じたソリューション提供への重要課題「マテリアリティ」と「事業継続のための基盤」を基に、サステナビリティを経営戦略の中心とした積極的な活動を推進し、持続的発展可能な社会づくりへの貢献を目指していきます。」
ESGを重視した事業運営という従来の方針から、マテリアリティと事業継続基盤を基にサステナビリティを経営戦略の中心とする方針へ、位置づけが強まった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「取締役常務執行役員 コーポレートセンター 総務広報、人事、 サステナビリティ推進、 DX推進 担当 兼 サステナビリティ委員長」
2021年4月1日付の役職変更により、サステナビリティ推進とDX推進の担当、およびサステナビリティ委員長が明示され、ESG方針を担う組織上の役割が具体化している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「「人ひとりを大切に」、「地域社会への貢献」、「お客様を第一に」という当社の経営理念のもと、変化する社会環境の中でＥＳＧ（環境・社会・統治）を重視した事業運営を行うことで、持続的な成長と中長期的な企業価値の向上を実現します。」
経営理念、ステークホルダー重視、ESGを軸とした持続的成長と企業価値向上の方針を再確認している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「「人ひとりを大切に」「地域社会への貢献」「お客様を第一に」という当社グループの経営理念のもと、「社会から信頼される企業グループであり続ける」をＣＳＲ基本方針として、環境・社会・ガバナンスを重視したＥＳＧ経営に取組むことで持続的な成長と企業価値の向上を実現します。」
従来の三つの使命とステークホルダーへの貢献という理念に、CSR基本方針及びESG経営を明示的に組み込む形へ表現が広がっている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社には「悪をなさない」、「利益を生み出す」、「永続する」という３つの使命があると考えています。そして、「人ひとりを大切に」、「地域社会への貢献」、「お客様を第一に」という当社の経営理念の実現により、各ステークホルダーに貢献していきたいと考えております。」
企業統治の基本的な考え方として、三つの使命、従業員・地域社会・顧客を重視する経営理念、ステークホルダーへの貢献を掲げている。