事業活動に起因する環境汚染リスク
FY2017に初出。8回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。14社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに20社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「ISO14001を基に環境マネジメントシステムを構築し、環境負荷の低減に取り組むとともに、土壌汚染、水質汚染等の環境汚染防止に取り組んでおります。」
環境汚染リスクに対するISO14001に基づく環境マネジメントと汚染防止策を継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「また、処理委託した産業廃棄物が適正に処理されないことも想定されます。」
環境汚染リスクに、原材料に含まれる健康・生態系影響物質および委託産業廃棄物の不適正処理が追加された。 - FY2020対処有価証券報告書
「このような状況に対処するため、ISO14001を基に環境マネジメントシステムを構築し、環境負荷の低減、法規制に対応すべく取り組んでおります。」
環境汚染リスクを引き続き認識し、ISO14001に基づく環境マネジメントシステムによる対処を明示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「万一、当社グループの事業活動に起因する環境汚染が発生した場合には、対応に多額の費用負担が生じたり社会的信用が低下することにより、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
事業活動に起因する環境汚染リスクを再掲している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における、本四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
事業活動に起因する環境汚染リスクについて、重要な変更はないと総括している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における、本四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
事業活動に起因する環境汚染リスクについて、重要な変更はないと総括している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における、本四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
事業活動に起因する環境汚染リスクについて、重要な変更はないと総括している。 - FY2017初出有価証券報告書
「万一、当社グループの事業活動に起因する環境汚染が発生した場合には、対応に多額の費用負担が生じたり社会的信用が低下することにより、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
化成品・建装材の製造工程に関係する土壌汚染・水質汚染等の環境汚染リスクを記載している。