日本ゼオン（4205）・施策前進
新中期経営計画（2021年度－2022年度）による2030年ビジョンの基盤づくり
FY2021に初出。4回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2024。
4記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新中期経営計画による2030年ビジョン基盤づくり1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024前進有価証券報告書
「また、中期経営計画「STAGE30」第２フェーズの２年目として、事業構造改革や成長投資、新規事業探索を一層加速させるとともに、カーボンニュートラルなどの諸課題にも全力で取り組んでまいります。」
STAGE30第2フェーズが2024年度の2年目に進み、事業構造改革、成長投資、新規事業探索の加速を掲げている。 - FY2023達成有価証券報告書
「当期よりスタートする『STAGE30』第2フェーズ（2023年度-2026年度）では」
2021～2022年度の2年間の新中期経営計画を終え、STAGE30第2フェーズへ移行している。 - FY2022前進有価証券報告書
「新中期経営計画の対象期間２年目となる2022年度は、新型コロナウイルス感染症の終息時期が見通せないなど先行き不透明な事業環境が続くものと見ています。」
2021年度から2022年度までの新中期経営計画が対象期間の2年目に進み、2030年ビジョンに向けた基盤づくりを継続している。 - FY2021初出有価証券報告書
「新中期経営計画の対象期間である今後２年間は、新型コロナウイルス感染症の終息時期が見通せないなど先行き不透明な事業環境が続くものと見ています。従来以上に慎重な舵取りが求められるなか、ゼオングループはSDGsへの全社的な取り組みを通じて、「2030年のビジョン」実現に向けた基盤づくりを着実に進めていきます。」
SZ-20 PhaseⅢに続く新中期経営計画を2021年度から2022年度までの2年間の計画として開始し、2030年ビジョンの基盤づくりを進める方針を初めて示している。